人権研修eラーニングサービス7選比較！企業向け研修の強みや料金などをまとめて紹介
最終更新日：2024年01月14日
人権eラーニングサービスを探している方必見
「自社ブランドを高めるため、人権をテーマにした研修を行いたい」と考えているものの、どのような研修を行ったら良いかわからない、と悩んでいる企業の経営者や担当の方もいるのではないでしょうか。
そこでこちらの記事では、人権eラーニングサービスを提供している企業とその企業で提供しているサービスを紹介しています。自社のニーズに合ったサービス探しのために、ぜひ参考にしてみてください。
人権eラーニングサービスまとめ表
ここでは、人権eラーニングサービスを提供している会社を紹介しています。それぞれの会社の特徴や強みなどをまとめていますので、自社のニーズに合ったeラーニングサービスを提供している会社探しにお役立てください。
画像をクリックすると、資料ダウンロードページに移動します。
| 会社名 | 人権eラーニングサービスの特徴 | 費用 |
|---|---|---|
 【PR】株式会社Drop |
・目的に合わせて選べる豊富なコンテンツ ・自社に合ったプランが選べる ・知識が定着したかどうかの事後確認が可能 資料ダウンロードはコチラ >> |
専用ページ提供： 10万円（税不明） 動画コンテンツ料金： 10万円（税不明）〜 |
| 株式会社 NTT HumanEX |
・専門家が制作した良質な教材を提供 ・自分のペースで学習できる内容 |
全社員向け基礎・ 中級セット： 4,400円（税込）/ 1ID・1か月利用 |
| 一般財団法人 アジア・太平洋 人権情報センター |
・国際基準に沿った形でビジネスと人権に関する基本を学べる教材を提供 ・確認クイズで基本的な知識が身についたか確認可能 |
SCORM版（日本語版）： 66,000円（税込） HTML版（日本語版）： 49,500円（税込） |
| 株式会社 インソース |
・人権デューデリジェンスを理解するためのeラーニングを提供 ・買い切りまたはレンタルによりコンテンツを利用可能 |
購入プラン： 通常198,000円（税込） 1週間レンタルプラン： 通常1,870円（税込） |
| 株式会社 エデュテイメント プラネット |
・eラーニングの企画から運用までをトータルでサポート ・ケーススタディを通じて人権について学べる |
HPに記載なし |
| SGSジャパン 株式会社 |
・各種トレーニングを含むさまざまなeラーニングを提供 ・人権啓発eラーニングコース修了後、修了証明書のダウンロードができる |
HPに記載なし |
| 株式会社Schoo （スクー） |
・オンライン研修サービス「Schoo for Business」を提供 ・人権を学べるeラーニング講座も提供 |
Schoo for Business： 月額1,650円（税込）/ID |
【PR】コンテンツが豊富！じっくり学べる人権eラーニングサービス
ここでは専門家が監修した教材で、必要な内容を効率良く学べる株式会社Dropの「ビジネスと人権eラーニング」を紹介しています。人権の基礎知識から企業に関わる人権の取り組みまで幅広い内容の教材がラインナップされているため、各企業の目的に合った内容を組み合わせた上で研修を進めることが可能です。
株式会社Drop
画像引用元：株式会社Drop公式サイト（https://drop.ne.jp）Dropの特徴
人権に関する知識を効率良く学べる教材
Dropが提供している「ビジネスと人権eラーニング」は、人権の基礎知識から企業に関連する人権の取り組みまで学べるよう、幅広い動画教材が用意されています。さまざまな教材がある中から、自社に必要な教材を選択できるため、必要な知識のみを効率良く学べます。
また「ビジネスと人権eラーニング」で提供されている教材は、「ビジネスと人権」専門家と企業のサステナビリティ推進のための研修やコンサルティングを手がけているDropで共同制作しています。ビジネスと人権についての知識だけではなく、取り組み方についても理解ができる内容となっています。
スピーディーに社内で展開できる
Dropの「ビジネスと人権eラーニング」は、契約から1週間ほどで社内展開できる点も特徴です。これは、資料とURLのみでeラーニングを社内展開ができるため。複雑な打ち合わせなどは必要ありません。できるだけ早く人権に関する研修をはじめたいと考えている企業にもおすすめの教材となっています。
例えば、繁忙期に研修をスタートしたいと考えている場合だったとしても、スムーズに社内で展開できるようにサポートしてくれます。
こんな企業におすすめ
- 社内で人権についての取り組みを行いたいが、どう取り組めば良いのかわからない企業
- 自社のニーズに応じてカスタマイズできるeラーニングサービスを探している企業
- 社員が人権を学ぶ上でどのような教材を選べばよいか迷っている企業
株式会社Dropを選ぶべき理由
【理由1】じっくり学べる豊富なコンテンツ
Dropが提供する人権eラーニングで用意されている教材は、バリエーションが豊富である点が特徴のひとつです。そのため、受講者により学ぶべき内容が異なる場合でもそれぞれに合わせた教材を活用して学びを進められます。
またeラーニングに使用する動画は字幕付きの動画教材である点、さらに動画の再生速度も変えることが可能といった特徴があるため、受講生自身が自分に合ったスピードでじっくりと学べる点もポイントとなっています。
【理由2】自社に合った提供プランが選べる
Dropが提供している「ビジネスと人権eラーニング」では、2種類のプランが用意されています。
1つは選んだ期間でeラーニングできる「サブスクリプション型」。基本の期間は45営業日と設定されており、Webサイトにアクセスすることによって教材を使用できるため、好きな場所で学習を進められます。
また、もうひとつのプランが動画ファイル形式で教材が納品される「買い切り型」です。こちらのプランの場合には、自社の状況に合わせた形で社内展開ができる点が特徴です。教材データを社内で保有できるため、人権eラーニングの内容を長期間展開可能です。
【理由3】認識定着の事後確認・測定が可能
単に動画を見て学習をするだけではなく、知識が定着したかどうかといった確認と効果の測定が行える点もDropが提供する人権eラーニングサービスの特徴といえます。オプションで「理解度テスト」が用意されているため、学習効果を測定できます。
動画1本につき3問のテストが用意されており、さらにテストの受講はオンラインで完結ができます。また、受講者それぞれのテスト結果については、Dropから提供されるCSVファイルによって確認が可能です（サブスクプランの場合）。
以上のように、受講生ひとりひとりの知識の定着度合いの確認・測定ができ、受講者を丁寧にフォローできる点も同eラーニングが選ばれる理由のひとつといえます。
株式会社Dropの口コミ
人権について改めて考える良い機会になった
受講者からは、人権の歴史から他社事例まで広く人権と企業との関わり合いを学ぶことで、人権について改めて考える良い機会となったという声が多く寄せられました。また内容は分かりやすく、約8割の従業員が役に立つ研修だったと回答しており理解促進に繋がったと思います。引用元：ビジネスと人権eラーニング公式HP(https://e-learning.bhr-shift.com）
全社的に人権方針を周知する一助となった
役員や社員だけでなく、嘱託やパート社員にも受講してもらうことで、全社的に人権方針を周知する一助になりました。
今回のeラーニングは、当社の社員が人権について考えるきっかけになったと思います。
今後は社員一人ひとりが人権課題を認識し、社会に対して何をすべきなのか、自ら考え自ら行動することを期待しています。引用元：ビジネスと人権eラーニング公式HP(https://e-learning.bhr-shift.com）
株式会社Dropの料金プラン
- 専用ページ提供：10万円（税不明）
- 動画コンテンツ料金：10万円（税不明）〜
※サブスクプラン・45日間展開の場合
株式会社Dropの会社概要
| 会社名 | 株式会社Drop |
|---|---|
| 設立年 | 2019年4月1日 |
| 会社住所 | 大阪府大阪市北区大深町1-1 LINKS UMEDA 8階 WeWork |
| URL | https://drop.ne.jp/ |
他の人権eラーニングサービスの情報まとめ
株式会社NTT HumanEX
画像引用元：株式会社NTT HumanEX公式サイト（https://www.ntthumanex.co.jp/service/human-rights/）株式会社NTT HumanEXの特徴
専門家が制作した良質な教材
NTT HumanEXが提供する「ビジネスと人権eラーニング」は、「企業が対応すべき人権」を学べるeラーニングとなっています。使用する教材は、企業において人権方針の策定や設計、実績を持つ専門家が制作した良質な内容となっています。
また、「基礎」「中級」「上級」の3編を用意しており、学習する対象者に合わせた内容を選択可能です。そのため、基礎的な知識から学んでいきたい、といったケースにも対応。基礎知識・事例をまず学んだ上で、具体的な取り組みや人権課題に関するケーススタディなど、段階的に学習を進めていけます。
マイペースで学んでいける内容
「ビジネスと人権eラーニング」の動画は、1本あたり10分程度の内容となっています。ビジネスにおける人権の基礎知識から、人権担当者が知っておくべき内容まで網羅。短めの動画から構成されており、自分のペースでじっくり学習できます。
また理解度テストも提供されているため、どの程度知識が定着したのかといった点も確認できます。
株式会社NTT HumanEXの導入事例（口コミ）
株式会社NTT HumanEXの口コミは見当たりませんでした。
株式会社NTT HumanEXの料金プラン
- 全社員向け基礎・中級セット：4,400円（税込）/1ID・1か月利用
- 人権担当者向け基礎・中級・上級セット：5,500円（税込）/1ID・1か月利用
株式会社NTT HumanEXの会社概要
| 会社名 | 株式会社NTT HumanEX |
|---|---|
| 設立年 | 2022年12月1日 |
| 会社住所 | 東京都港区南麻布1丁目6-15（アーバンネット麻布ビル） |
| URL | https://www.ntthumanex.co.jp |
一般財団法人アジア・太平洋人権情報センター
画像引用元：一般財団法人アジア・太平洋人権情報センター公式サイト（https://www.hurights.or.jp/japan/）一般財団法人アジア・太平洋人権情報センターの特徴
国際基準に沿った形でビジネスと人権を学べる
一般財団法人アジア・太平洋人権情報センターは、1994年に設立された団体。国際的な人権情報の収集や調査・研究、研修・啓発、広報・出版、相談・情報提供などを行っています。
同団体が発行する「人を大切に−「ビジネスと人権」ガイドブック」をもとに作成された、ビジネスと人権eラーニング教材「人を大切に」を提供しています。この教材は「ビジネスと人権に関する指導原則」などの国際基準に沿った形でビジネスと人権に関する基本を学べる内容です。
日本語版・英語版を用意
人権について学べるeラーニング教材「人を大切に」には日本語版・英語版の2種類が用意されています。また、音声読み上げソフトに対応したテキストファイルが2023年6月現在準備中となっており、さまざまな方が学べるように配慮されている点も特徴といえます。
さらに、こちらの教材では確認クイズも用意されているため、基本的な知識が身についたかどうかを確認することもできます。
一般財団法人アジア・太平洋人権情報センターの導入事例（口コミ）
人権について知る良い機会となった
受講後はアンケートを実施しています。感想としては、「普段意識していないが、人権について知る良い機会となった」「ビジネスと人権のつながりや、サプライチェーンと密接に関係することを知った」という声が多数ありました。教材に対しては、「分かりやすい教材で内容が濃い」「クイズの構成が良かった」というコメントが大多数でした。さらに「もっと事例が欲しい」「身近な事例や自社に関わる事例が欲しい」「音声があればより良い」という声もありました。引用元：一般財団法人アジア・太平洋人権情報センター公式HP(https://www.bhr-elearning.net/users/user12/）
一般財団法人アジア・太平洋人権情報センターの料金プラン
- SCORM版（日本語版）：66,000円（税込）
- SCORM版（英語版）：49,500円（税込）
- HTML版（日本語版）：49,500円（税込）
- HTML版（英語版）：33,000円（税込）
※別途CD-Rの送料がかかります
一般財団法人アジア・太平洋人権情報センターの会社概要
| 会社名 | 一般財団法人アジア・太平洋人権情報センター |
|---|---|
| 設立年 | 1994年7月 |
| 会社住所 | 大阪府大阪市西区西本町1丁目7－7 CE西本町ビル8階 |
| URL | https://www.hurights.or.jp/japan/ |
株式会社インソース
画像引用元：株式会社インソース公式サイト（https://www.insource.co.jp/dougahyakkaten/humanrights_duediligence.html）株式会社インソースの特徴
人権デューデリジェンスを理解できるeラーニングを提供
講師派遣型研修事業や公開講座事業、ITサービス事業のほか、eラーニングなどの提供を行っているインソースでは、人権について学べるeラーニング「ビジネスと人権～人権デューデリジェンス」を提供しています。
この研修の受講により人権デューデリジェンスを理解できるため、自組織における人権デューデリジェンスの取り組みに個人レベルで参加し、企業価値の向上に貢献でます。こちらのeラーニングのコンテンツは、「買い切りプラン」または「レンタルプラン」が選べます。
企業での教育の運用をサポートするシステムを提供
また、インソースでは企業における教育の運用をサポートする「Leafシステム」を提供しています。さまざまなラインナップがあり、eラーニング/研修システム「leaf」や、eラーニング・コンテンツ付きの「STUDIO」など、ニーズに合わせて選べるサービスが用意されています。
株式会社インソースの導入事例（口コミ）
STUDIOの導入により事務作業の時短につながった
提案されたSTUDIOを触ってみると、思っていたよりもすごく簡単に操作できることが分かりました。受講者リストの作成や研修の案内メールなど、今まで手作業だった部分がクリックだけでできるようになり、事務作業の時短に繋がると確信できました。引用元：株式会社インソース公式HP(https://www.insource.co.jp/it-tool/case-study-703.html）
株式会社インソースの料金プラン
- eラーニングコンテンツ購入プラン（クラウドデータ）：通常198,000円（税込）
- eラーニングコンテンツ購入プラン（DVD）：通常198,000円（税込）
- eラーニングコンテンツ購入プラン（USB）：通常198,000円（税込）
- eラーニングコンテンツ1週間レンタルプラン：通常1,870円（税込）
株式会社インソースの会社概要
| 会社名 | 株式会社インソース |
|---|---|
| 設立年 | 2002年11月 |
| 会社住所 | 東京都荒川区西日暮里4-19-12インソース道灌山ビル |
| URL | https://www.insource.co.jp |
株式会社エデュテイメントプラネット
画像引用元：株式会社エデュテイメントプラネット公式サイト（https://all-e-support.jp）株式会社エデュテイメントプラネットの特徴
eラーニングの企画から運用までをトータルでサポート
eラーニングに特化した教材企画・制作を行っているエデュテイメントプラネット。eラーニングの企画から運用までをトータルでサポートして、お客さまに充実した学習機会の提供を行っています。
同社が提供する教材は、その領域におけるオピニオンリーダーや弁護士などの監修によって内容確認・改善を行っている点も特徴。さらに、実際に導入した企業の声をもとにした教育改善も継続して行っている点も特徴です。
ケーススタディを通じて丁寧に人権を学べる教材を提供
エデュテイメントプラネットではさまざまな教材を提供していますが、人権について学べる内容として「人権・ダイバーシティeラーニング」を用意しています。こちらの教材では、ケーススタディを通じて学ぶことができ、さらにカスタマイズにも対応しているため、お客さま企業に合った内容への変更も可能です。
さらに、教材の内容は定期的に見直しをかけているため、さまざまな調査結果や法令を反映した内容である点も特徴となっています。
株式会社エデュテイメントプラネットの導入事例（口コミ）
シンプルな点が魅力的
教材の展開がシンプルで、１テーマの研修が20分程度というのも非常に魅力でした。引用元：株式会社エデュテイメントプラネット公式HP(https://all-e-support.jp/voice_list/）
株式会社エデュテイメントプラネットの料金プラン
公式HPに記載がありませんでした。
株式会社エデュテイメントプラネットの会社概要
| 会社名 | 株式会社エデュテイメントプラネット |
|---|---|
| 設立年 | 2003年2月14日 |
| 会社住所 | 東京都杉並区南荻窪4丁目29番10号 田丸ビル2F |
| URL | http://all-e-support.jp |
SGSジャパン株式会社
画像引用元：SGSジャパン株式会社公式サイト（https://www.sgs.com/ja-jp）SGSジャパン株式会社の特徴
対面式とeラーニング環境両方でトレーニングサービスを提供
試験・分析サービスや検査サービス、認証サービスに加えて、各種トレーニングやコンサルティングサービスを提供しているSGSジャパン。同社のトレーニングサービスは、対面式とeラーニング環境の両方で提供されていることから、お客さまの場所に影響されずトレーニング目標の達成が目指せます。
また、同社のトレーニングは能力やスキルの向上に役立てられるように、それぞれの分野の専門家により開発されている点も特徴です。
ケーススタディやクイズを利用して人権に関する知識を身に付ける
同社では、eラーニングコースのひとつとして「人権啓発eLearningコース」を提供しています。こちらのeラーニングでは、ケーススタディや学習によって得た知識を確認するためのクイズなどを活用することによって、人権に関する学習を進められます。
受講生は購入日から12ヶ月間こちらのコースにアクセス可能。さらにコース修了の基準は「コース全体を修了すること」と「最終評価で80％以上の点数を獲得すること」の2点となっています。コースを修了後には修了証明書のダウンロードができます。
SGSジャパン株式会社の導入事例（口コミ）
公式HPに記載がありませんでした。
SGSジャパン株式会社の料金プラン
公式HPに記載がありませんでした。
SGSジャパン株式会社の会社概要
| 会社名 | SGSジャパン株式会社 |
|---|---|
| 設立年 | 1987年6月23日 |
| 会社住所 | 神奈川県横浜市保土ケ谷区神戸町134横浜ビジネスパーク ノーススクエアⅠ 5階 |
| URL | https://www.sgs.com/ja-jp |
株式会社Schoo（スクー）
画像引用元：株式会社Schoo（スクー）公式サイト（https://schoo.jp/biz/）株式会社Schoo（スクー）の特徴
自由に研修カリキュラムを組めるオンライン研修サービスを提供
株式会社Schoo（スクー）が提供している「Schoo for Business」は、7,000本以上の講座の中から自由に研修カリキュラムを組める点が特徴のオンライン研修サービスです。
Schoo for Businessでは研修の設定や管理が簡単に行える点、サポートが充実している点もポイントとなっています。サービスの導入後、スムーズに運用が行えるように電話やメール、チャットで質問が行える点、またツールの使い方を動画や説明会でレクチャーしてもらう、といったことも可能です。
人権に関する講座も用意している
Schooでは、人権に関する講座も多く用意しています。人権をテーマとした講座として「「人権」はビジネスパーソンのライセンス」や「投資家が企業に求めるD&I – 人的資本から理解する」、「LGBT入門——性における認識をアップデートする」といったタイトルの講座が用意されています。
このように、eラーニングを活用して人権に関する問題やビジネスにおいて知っておきたい知識などについて学べます。
株式会社Schoo（スクー）の導入事例（口コミ）
自己啓発の場としてスクーのサービスを活用
各拠点の教育担当者にはSchooを使った学習を『自己啓発の場』として提供するという説明をしていて、業務上の必要性として指定するものだけでなく、社員自身に好きなコンテンツを選択させるように指示しています。
実はこの好きなコンテンツとして何を選択するのかに着目しており、潜在的な知識ニーズを掘り起こすことで、業務に対するモチベーションの維持や将来のスキルパスに役立てられるのではないかと考えています。引用元：株式会社Schoo（スクー）公式HP(https://schoo.jp/biz/casestudy/9）
株式会社Schoo（スクー）の料金プラン
- Schoo for Business利用料：月額1,650円（税込）/ID
株式会社Schoo（スクー）の会社概要
| 会社名 | 株式会社Schoo（スクー） |
|---|---|
| 設立年 | 2011年10月3日 |
| 会社住所 | 東京都渋谷区鶯谷町2-7 エクセルビル4階 |
| URL | https://corp.schoo.jp |
人権eラーニングサービスとは？
eラーニングサービスは、オンライン上で動画を視聴したりテストに回答したりして特定のテーマについて学習できるサービスです。従来の研修と違って社内の会議室や左派外の会場、または研修を実施するスタッフを用意する必要がなく、ネットが繋がっている場所であればいつでも・どこでも学習できるのが大きなメリットです。eラーニングサービスは大きく個人向けのものと法人向けのもの分けられますが、企業向けのeラーニングは従業員のスキルアップなどに活用されている場合が多いです。
eラーニングではさまざまなテーマについて学べますが、近年ではダイバーシティやSDGsが話題となっているなか、人権もクローズアップされています。人権に関する従業員の教育は、間接的に自社のブランド向上やイメージアップに繋げられます。
人権eラーニングが求められる背景
現在、企業における人権尊重の必要性について関心が高まっています。企業においては利益を上げることは非常に重要ではあるものの、行き過ぎた利益の追求によって強制労働や児童労働をはじめとするさまざまな人権侵害が行われていたケースが指摘されてきました。
このような背景から企業活動における人権尊重への関心が高まり、活発な議論が交わされるようになりました。2011年には国連人権理事会において「ビジネスと人権に関する指導原則」が合意され、日本でも2020年に「『ビジネスと人権』に関する行動計画（2020-2025）」が策定されています。
ビジネス活動を営んでいる以上、サプライチェーンのどこかで人権侵害が発生する可能性は常にあります。そのため、企業ではその可能性に向き合い、人権を尊重した行動を取ることが求められているといえます。
人権eラーニングサービスを利用するメリット
研修に必要なコストを抑えられる
人権に関する研修を行う際、もし集合研修を行うとすると会場や紙の教材を用意する必要が出てきます。しかし、人権eラーニングサービスを用いることにより、会場を押さえる・紙の資料を用意するといった手間とコストが削減できるというメリットがあります。
また、現地に講師を招く必要もないことから、交通費や宿泊費いったコストを削減できる点もメリットです。
教育の質を統一できる
人権eラーニングサービスを利用することによって研修を受けた全員が同じ教材で学べるため、教育の質を統一できる点もメリットです。講師により研修内容の質が変わるといったこともなくなり、人権に関する意識を高められます。
研修スケジュールの調整が不要
集合研修を行う場合、受講者全員が受講できるようにスケジュール調整が必要となります。企業によってはこのスケジュール調整に非常に手間がかかる、どうしても受講できない人が出てくるといったケースもあるかもしれません。
しかし、人権eラーニングサービスの使用により、受講者はそれぞれのスケジュールに合わせた受講が可能となるため、スケジュール調整の手間を省けます。
学習の進捗を確認できる
社員ひとりひとりが正しい知識を持ち人権に対する意識を高めるためにも、それぞれがしっかりと講習を受講しているかといった点は重要なポイントとなってきます。人権eラーニングサービスを利用することによって、受講者ひとりひとりの進捗状況を確認できるようになります。
人権eラーニングサービスのデメリット
コストがかかる
eラーニングプラットフォーム・サービスの利用を利用すると、一定の費用がかかってしまいます。導入にあたっては、何の目的で導入するのかを明確にしたうえで、自社のニーズに合うサービスを選ぶようにしましょう。例えば、会社の研修制度をデジタル化したい場合は、人権以外についても学べるコンテンツが揃っているサービスを選ぶといいでしょう。逆に人権に関する教育をピンポイントで行いたい場合、それにフォーカスしたサービスを選ぶことがおすすめです。
導入効果は測りづらい
人権に関する教育を行うことが、ブランドの向上やイメージアップにつながることが可能です。しかし、eラーニングを導入・実施しただけですぐ何らかの効果が得られるわけではありません。人権eラーニングで得られた知識はプロジェクト・事業レベルで企業のアクションに反映されてから初めて効果を発揮します。eラーニングサービスを導入する際には、その知識を今後どう活かすかという中長期的な目標や施策も必要です。
eラーニングサービスの種類
eラーニングシステムには、さまざまな種類がありますが、大きく分けると以下のようになります。
- 教材コンテンツ重視型：システムに組み込まれた教材を利用するタイプです。教材は汎用的なものや特化したものがあります。教材作成や運用に手間がかからず、必要な研修を選ぶことができます。
- 運用重視型：自社で持っている教材やコンテンツを教材として活用するタイプです。教材の作成や編集、配信や管理などができます。自社オリジナルの研修を効率的に実施できます。
eラーニングシステムの種類は、自社のニーズや目的に合わせて選ぶことが重要です。人権eラーニングでも、利用目的によって選ぶべきサービスが変わってきます。
例えば、人権にフォーカスを当てた社内教育を行いたい場合は、人権やその関連トピックに特化したサービスを選んだほうがいいでしょう。一方、一般的な教材に社内で蓄積した知識・ノウハウを反映した教材も活かしたeラーニングを実施したい場合は、運用重視型のサービスの利用がおすすめです。
人権eラーニングサービスでよくある質問
人権eラーニングサービスの費用相場は？
人権eラーニングサービスの費用相場はそれぞれの講座によって大きく異なりますが、こちらの記事でご紹介したサービスの費用を参考にすると、「5万〜20万円」が相場となってくるようです。
各サービスにより含まれる内容などが異なってきますので、サービス選定の際には価格とともに内容についても十分に確認した上で選択することがおすすめです。
人権eラーニングサービスを選ぶ際の注意点は？
人権eラーニングサービスを選ぶ際には、まず導入する目的を明確にすることが大切です。目的を明確せずに導入してしまうと、自社に必要な研修を実施できない可能性も出てきます。そのため、どのような内容の研修を行いたいのかをはっきりさせた上での導入が大切です。
またeラーニングサービスを導入した後に、一方的な研修になっていないか、しっかりと人権についての理解が進んでいるかといった点を確認しながら進めていくことも大切です。そのため、受講生の進捗状況を確認し、きめ細やかなアフターフォローを行っていく点も重要なポイントといえます。
人権eラーニングサービスのまとめ
こちらの記事では、人権eラーニングサービスについて紹介してきました。企業がビジネスを行う上では、人権を尊重する点が強く求められることから、企業においても人権についての教育を行っていくことが非常に重要となります。
以上から、人権に関する研修を進めていく上では自社に合った人権eラーニングサービスはどのようなものなのかといった点を見極めることが大切になってきます。ぜひこちらの記事内容を参考にしてさまざまなサービスを比較し、自社に合ったサービスを導入してください。
