人権eラーニングサービスを探している方必見
「自社ブランドを高めるため、人権をテーマにした研修を行いたい」と考えているものの、どのような研修を行ったら良いかわからない、と悩んでいる企業の経営者や担当の方もいるのではないでしょうか。
そこでこちらの記事では、人権eラーニングサービスを提供している企業とその企業で提供しているサービスを紹介しています。自社のニーズに合ったサービス探しのために、ぜひ参考にしてみてください。
人権eラーニングサービスまとめ表
ここでは、人権eラーニングサービスを提供している会社を紹介しています。それぞれの会社の特徴や強みなどをまとめていますので、自社のニーズに合ったeラーニングサービスを提供している会社探しにお役立てください。
画像をクリックすると、資料ダウンロードページに移動します。
| 会社名 | サービスの特徴 |
|---|---|
Drop
|
コンテンツが豊富！じっくり学べる人権eラーニングサービス
|
NTT HumanEX |
専門家が制作した良質な教材を提供 |
一般財団法人アジア・太平洋人権情報センター |
国際基準に沿った形でビジネスと人権に関する基本を学べる教材を提供 |
インソース |
人権デューデリジェンスを理解するためのeラーニングを提供 |
エデュテイメントプラネット |
eラーニングの企画から運用までをトータルでサポート |
SGSジャパン |
各種トレーニングを含むさまざまなeラーニングを提供 |
Schoo（スクー） |
オンライン研修サービス「Schoo for Business」を提供 |
Drop
Dropの概要
人権に関する知識を効率良く学べる教材
Dropが提供している「ビジネスと人権eラーニング」は、人権の基礎知識から企業に関連する人権の取り組みまで学べるよう、幅広い動画教材が用意されています。さまざまな教材がある中から、自社に必要な教材を選択できるため、必要な知識のみを効率良く学べます。
また「ビジネスと人権eラーニング」で提供されている教材は、「ビジネスと人権」専門家と企業のサステナビリティ推進のための研修やコンサルティングを手がけているDropで共同制作しています。ビジネスと人権についての知識だけではなく、取り組み方についても理解ができる内容となっています。
スピーディーに社内で展開できる
Dropの「ビジネスと人権eラーニング」は、契約から1週間ほどで社内展開できる点も特徴です。これは、資料とURLのみでeラーニングを社内展開ができるため。複雑な打ち合わせなどは必要ありません。できるだけ早く人権に関する研修をはじめたいと考えている企業にもおすすめの教材となっています。
例えば、繁忙期に研修をスタートしたいと考えている場合だったとしても、スムーズに社内で展開できるようにサポートしてくれます。
Dropを選ぶべき理由
じっくり学べる豊富なコンテンツ
Dropが提供する人権eラーニングで用意されている教材は、バリエーションが豊富である点が特徴のひとつです。そのため、受講者により学ぶべき内容が異なる場合でもそれぞれに合わせた教材を活用して学びを進められます。
またeラーニングに使用する動画は字幕付きの動画教材である点、さらに動画の再生速度も変えることが可能といった特徴があるため、受講生自身が自分に合ったスピードでじっくりと学べる点もポイントとなっています。
自社に合った提供プランが選べる
Dropが提供している「ビジネスと人権eラーニング」では、2種類のプランが用意されています。
1つは選んだ期間でeラーニングできる「サブスクリプション型」。基本の期間は45営業日と設定されており、Webサイトにアクセスすることによって教材を使用できるため、好きな場所で学習を進められます。
また、もうひとつのプランが動画ファイル形式で教材が納品される「買い切り型」です。こちらのプランの場合には、自社の状況に合わせた形で社内展開ができる点が特徴です。教材データを社内で保有できるため、人権eラーニングの内容を長期間展開可能です。
認識定着の事後確認・測定が可能
単に動画を見て学習をするだけではなく、知識が定着したかどうかといった確認と効果の測定が行える点もDropが提供する人権eラーニングサービスの特徴といえます。オプションで「理解度テスト」が用意されているため、学習効果を測定できます。
動画1本につき3問のテストが用意されており、さらにテストの受講はオンラインで完結ができます。また、受講者それぞれのテスト結果については、Dropから提供されるCSVファイルによって確認が可能です（サブスクプランの場合）。
以上のように、受講生ひとりひとりの知識の定着度合いの確認・測定ができ、受講者を丁寧にフォローできる点も同eラーニングが選ばれる理由のひとつといえます。
社Dropの口コミ
人権について改めて考える良い機会になった
受講者からは、人権の歴史から他社事例まで広く人権と企業との関わり合いを学ぶことで、人権について改めて考える良い機会となったという声が多く寄せられました。また内容は分かりやすく、約8割の従業員が役に立つ研修だったと回答しており理解促進に繋がったと思います。引用元：ビジネスと人権eラーニング公式HP(https://e-learning.bhr-shift.com）
全社的に人権方針を周知する一助となった
役員や社員だけでなく、嘱託やパート社員にも受講してもらうことで、全社的に人権方針を周知する一助になりました。
今回のeラーニングは、当社の社員が人権について考えるきっかけになったと思います。
今後は社員一人ひとりが人権課題を認識し、社会に対して何をすべきなのか、自ら考え自ら行動することを期待しています。引用元：ビジネスと人権eラーニング公式HP(https://e-learning.bhr-shift.com）
Dropの料金プラン
- 専用ページ提供：10万円（税不明）
- 動画コンテンツ料金：10万円（税不明）〜
※サブスクプラン・45日間展開の場合
Dropの会社概要
| 会社名 | 株式会社Drop |
|---|---|
| 所在地 | 大阪府大阪市北区大深町1-1 LINKS UMEDA 8階 WeWork |
| URL | https://drop.ne.jp/ |
人権eラーニングサービスとは？
eラーニングサービスは、オンライン上で動画を視聴したりテストに回答したりして特定のテーマについて学習できるサービスです。従来の研修と違って社内の会議室や社外の会場、または研修を実施するスタッフを用意する必要がなく、ネットが繋がっている場所であればいつでも・どこでも学習できるのが大きなメリットです。eラーニングサービスは大きく個人向けのものと法人向けのものに分けられますが、企業向けのeラーニングは従業員のスキルアップなどに活用されている場合が多いです。
eラーニングではさまざまなテーマについて学べますが、近年ではダイバーシティやSDGsが話題となっているなか、人権もクローズアップされています。人権に関する従業員の教育は、間接的に自社のブランド向上やイメージアップに繋げられます。
人権eラーニングが求められる背景
現在、企業における人権尊重の必要性について関心が高まっています。企業においては利益を上げることは非常に重要ではあるものの、行き過ぎた利益の追求によって強制労働や児童労働をはじめとするさまざまな人権侵害が行われていたケースが指摘されてきました。
このような背景から企業活動における人権尊重への関心が高まり、活発な議論が交わされるようになりました。2011年には国連人権理事会において「ビジネスと人権に関する指導原則」が合意され、日本でも2020年に「『ビジネスと人権』に関する行動計画（2020-2025）」が策定されています。
ビジネス活動を営んでいる以上、サプライチェーンのどこかで人権侵害が発生する可能性は常にあります。そのため、企業ではその可能性に向き合い、人権を尊重した行動を取ることが求められているといえます。
人権eラーニングサービスを利用するメリット
研修に必要なコストを抑えられる
人権に関する研修を行う際、もし集合研修を行うとすると会場や紙の教材を用意する必要が出てきます。しかし、人権eラーニングサービスを用いることにより、会場を押さえる・紙の資料を用意するといった手間とコストが削減できるというメリットがあります。
また、現地に講師を招く必要もないことから、交通費や宿泊費といったコストを削減できる点もメリットです。
教育の質を統一できる
人権eラーニングサービスを利用することによって研修を受けた全員が同じ教材で学べるため、教育の質を統一できる点もメリットです。講師により研修内容の質が変わるといったこともなくなり、人権に関する意識を高められます。
研修スケジュールの調整が不要
集合研修を行う場合、受講者全員が受講できるようにスケジュール調整が必要となります。企業によってはこのスケジュール調整に非常に手間がかかる、どうしても受講できない人が出てくるといったケースもあるかもしれません。
しかし、人権eラーニングサービスの使用により、受講者はそれぞれのスケジュールに合わせた受講が可能となるため、スケジュール調整の手間を省けます。
学習の進捗を確認できる
社員ひとりひとりが正しい知識を持ち人権に対する意識を高めるためにも、それぞれがしっかりと講習を受講しているかといった点は重要なポイントとなってきます。人権eラーニングサービスを利用することによって、受講者ひとりひとりの進捗状況を確認できるようになります。
人権eラーニングサービスのデメリット
コストがかかる
eラーニングプラットフォーム・サービスの利用を利用すると、一定の費用がかかってしまいます。導入にあたっては、何の目的で導入するのかを明確にしたうえで、自社のニーズに合うサービスを選ぶようにしましょう。
導入効果は測りづらい
人権に関する教育を行うことが、ブランドの向上やイメージアップにつながることが可能です。しかし、eラーニングを導入・実施しただけですぐ何らかの効果が得られるわけではありません。
人権eラーニングサービスのまとめ
こちらの記事では、人権eラーニングサービスについて紹介してきました。企業がビジネスを行う上では、人権を尊重する点が強く求められることから、企業においても人権についての教育を行っていくことが非常に重要となります。
以上から、人権に関する研修を進めていく上では自社に合った人権eラーニングサービスはどのようなものなのかといった点を見極めることが大切になってきます。ぜひこちらの記事内容を参考にしてさまざまなサービスを比較し、自社に合ったサービスを導入してください。
- 免責事項
- 本記事は、2024年1月時点の情報をもとに作成しています。掲載各社の情報・事例をはじめコンテンツ内容は、現時点で削除および変更されている可能性があります。あらかじめご了承ください。
