エンゲージメント向上ツールは、従業員の満足度やモチベーションを向上し、組織の生産性や定着率アップを目指すためのシステムです。主にエンゲージメントサーベイ(従業員意識調査)、社内コミュニケーションツール、目標管理ツール、褒賞・ギフトツールなどがあり、導入することで社内の課題を解決に導きます。
この記事では、エンゲージメント向上ツールの特徴や導入事例を紹介しています。導入メリットや選び方についても解説していますので、導入を検討している方はぜひ参考にしてみてください。
エンゲージメント向上ツール
モチベーションの可視化で
離職リスクを防止するなら
コミュニケーションで
組織の一体感を高めるなら
従業員のスキルを活かせる
マネジメントをするなら
Geppo

個人のパルスサーベイと組織サーベイを組み合わせ、働き方改善のPDCAを支援するツールです。従業員のコンディションを把握するだけでなく、エンゲージメントサーベイを活用し、離職率の改善にも貢献。人事業務全般をサポートし、組織全体の課題を可視化します。
なやさぽ

なやさぽは、悩みの整理をサポートすることで離職を防ぐツールです。仕事の悩みを解決できずモヤモヤしているときや、相談相手がいないときに役立ちます。質問に答えていくだけで悩みが整理され、次の一歩を踏み出しやすくなります。従業員のメンタルケアを支援し、働きやすい環境づくりに貢献するでしょう。
Willysm

いつでもどこでも、3つの選択肢から今の気分を入力できるツールです。組織ごとのデータはヒートマップで可視化され、同僚に感謝を伝えるプレゼント機能も搭載。クラウド版・オンプレミス版・Windows版の中から選べるため、環境に応じて柔軟に導入でき、すぐに利用を開始できます。
Wevox

Wevoxは、従業員の特性や心理状態、組織のカルチャーを可視化し、より良い意思決定や行動を促す組織力向上プラットフォームです。個人特性診断や価値観を共有できるカードゲームを活用し、相互理解を深めることで、高いエンゲージメントを持つ組織づくりを支援します。
OH!KIMOCHI

OH!KIMOCHIは、PCやスマホで使えるオンラインサンクスカードです。簡単・低コストで、報酬を添えた感謝のメッセージを送れるWEBサービス。社員同士のコミュニケーションを可視化し、つながりを深めることで、職場のエンゲージメント向上に貢献します。
SmartHR

SmartHRは、人事・労務業務で蓄積される人事データを一元管理し、業務の効率化を実現するツールです。データを活用することで、組織改善やタレントマネジメントを効果的に行い、従業員が納得できる人事施策を支援します。
タレントパレット

タレントパレットは、人材データを一元化・分析し、人事業務を効率化するタレントマネジメントシステムです。データを活用した科学的人事により、組織力を向上。専任の担当者がサポートを行い、企業ごとのニーズに合わせた最適な活用を支援します。
エンゲージメント向上ツール一覧表
会社名 | サービスの特徴 |
---|---|
コンケア |
従業員のコンディションを継続的にトラッキングできる導入しやすいツール
|
Geppo |
個人と組織の課題を見える化して、働き方を改善 |
Motify HR |
コンテンツ共有や交流まで、充実した機能を搭載 |
Willysm |
気持ちを見える化やプレゼント機能でモチベーション向上 |
Kakeai |
多業種・多言語に対応!個人の背景に合わせて細かく設定できる |
Wistant |
目標管理をサポート!従業員のパフォーマンスを高めるツール |
いっと |
従業員の本音を調査し、具体的な離職防止策につなげる |
なやさぽ |
仕事の悩みを整理・解決に導くサポートツール |
タレントパレット |
幅広い人材データを一元化管理して人事業務を効率化 |
SOLANOWA |
社内のコミュニケーションを活性化して愛社精神を育てる |
TUNAG |
組織に合わせた業務DX機能を備えたオールインワンツール |
ミツカリ |
10分の適性検査で手軽に相性をデータ化 |
PULSE AI |
匿名で本音を調査!人材育成にも役立つ組織改善ツール |
Wevox |
対話によって相互理解を深め、組織力を向上 |
OH!KIMOCHI |
業務中のちょっとした「ひとこと」でつながるサンクスカードシステム |
SmartHR |
人事データを組織改善やマネジメントに簡単活用 |
メンタルヘルスさくらさん |
人間関係や仕事の悩みにAIがアドバイス |
GRATICA |
気軽に「ありがとう」を形にするクラウドサービス |
RECOG |
信頼関係の構築を後押しするレター機能でやる気も向上 |
エンゲージメント向上ツールとは?
エンゲージメント向上ツールとは、従業員の働きがいを高め、組織への定着率やパフォーマンスを向上させるためのツールです。従業員のモチベーションや満足度を可視化し、適切な施策を実施することで、生産性向上や離職防止に貢献。優秀な人材の定着と育成に向けて、組織の持続的成長を促進します。
主な機能は、エンゲージメントサーベイ(従業員意識調査)、社内コミュニケーションツール、目標管理ツール、褒賞・ギフトツールなど。ツールごとに搭載されている機能や特徴が異なっているため、自社の課題や風土に合ったツールを選ぶことが大切です。
エンゲージメント向上ツールを導入するメリット
エンゲージメントを可視化することで離職防止
従業員が自発的に業務に貢献し、仕事に対してどの程度の満足感や意欲を持っているかを可視化することで、離職を防ぐことができます。
例えば、定期的に「今の仕事に満足していますか?」や「適切に評価されていると思いますか?」などのアンケートを実施し、従業員の満足度を把握します。
人事担当者の負担軽減
離職防止ツールを導入することで、人事担当者の負担を軽減できます。組織内では個別に従業員をフォローするのが難しく、結果的に離職者が発生する場合もありますよね。ツールの活用によって、離職リスクの高い従業員をいち早くピックアップ。誰に注力すべきかが明確になり、手間や時間を大幅に削減できます。
コミュニケーション活性化
従業員が不満を抱えていると、相談できる場がなければ解消できず、モチベーションの低下や離職に繋がることがあります。それを防ぐためにも、上司と部下、また従業員同士のコミュニケーションを活性化させることが重要です。
早期に悩みや不満を察知し、改善策を考えるためには、定期的な1on1ミーティングや交流会などを通じて、オープンなコミュニケーションの場を作りましょう。オンラインであってもコミュニケーションの場が増えることで、相互の信頼関係や理解が深まり、職場の心理的安全性が向上します。
ツールを導入して心地良い職場づくりを行うなら、オンラインギフトカードや感謝を送り合える機能を備えたものを選びましょう。
エンゲージメント向上ツールを導入する際の注意点
ツールを導入して効果的なエンゲージメント向上を測るために、導入前に知っておきたいことをまとめました。
導入目的の明確化
エンゲージメント向上ツールを導入する際、最初に重要となるのは導入目的を明確にすることです。ツールを使う理由や、解決したい課題を具体的に設定しなければ、どんな機能を活用するべきか、どう運用すべきかが不明確になり、効果的に活用することができません。
例えば、従業員の満足度向上や離職率の低下、業務効率の改善など、具体的な目標を立てて、その進捗や成果を測定できるようにしましょう。これにより、ツールの導入後にどの部分を強化すべきか、どんな改善が必要かが明確になり、結果的により高い効果を実現できます。
社内の協力を得ることの重要性
エンゲージメント向上ツールの導入を成功させるには、社内の理解と協力が必要です。従業員がツールを積極的に活用しなければ、その効果は十分に発揮されません。導入前にツールの目的やメリットを全社に共有し、従業員がどのように役立つのかを理解してもらうことが不可欠です。
また、ツール利用に対する不安や疑問を解消し、従業員が安心して使える環境を整えるのもポイント。コミュニケーションの改善やフィードバックの場を提供することで、従業員の信頼を得ると同時に、ツールの導入に対する意欲も高めることができます。
エンゲージメント向上ツールを選ぶ際のポイント
コストの検討
エンゲージメント向上ツールの料金体系は、従業員数や機能に応じて異なります。多くのツールは、従業員数に基づいた従量課金制を採用しているので、自社の規模や予算に合わせてプランを選択しましょう。
初期コストや月額費用が重要な要素となるため、費用対効果をしっかり確認することが大切です。無料プランやトライアルを提供している場合もあるので、導入前に実際に試してみることで、自社に最適なツールを見極めることができます。
自社のニーズに合った機能の確認
エンゲージメント向上ツールには、従業員のエンゲージメントを測定するためのサーベイ機能、データ分析機能、フィードバック機能、コミュニケーション促進機能など、さまざまな機能が搭載されています。
例えば、従業員の満足度や心理状態を定期的に測定し、リアルタイムでデータを収集・分析する機能や、従業員同士の感謝や意見を交換できるツールもあります。自社の目的に合わせて、自社の課題解決につながる機能を備えたツールを選ぶのがポイントです。
エンゲージメント向上ツールのまとめ
エンゲージメント向上ツールは、従業員の満足度やモチベーションを測定・分析し、組織のパフォーマンスを向上させるためのツールです。ツールによって様々な機能があり、それぞれ解決できる課題が異なります。
複数社に相談して導入を検討し、自社に合ったより良いエンゲージメント向上ツールを選びましょう。
- 免責事項
- 本記事は、2024年7月時点の情報をもとに作成しています。掲載各社の情報・事例をはじめコンテンツ内容は、現時点で削除および変更されている可能性があります。あらかじめご了承ください。