認知拡大を実現するプロモーション施策と押さえるべき6つのポイント
最終更新日：2024年03月26日
この記事では、認知拡大を実現するプロモーションや広告施策について解説します。幅広い客層から特定の客層まで、様々なターゲットに認知してもらう手法とその事例をまとめたので、集客に力を入れて新規顧客を開拓したい方は参考にしてみてください。
また、プロモーション施策の一つとして、売上につながる成約率の高い集客を実現するためのポジショニングメディア戦略についてもご紹介しています。
- 自社コンセプトにマッチした見込み顧客が増え、契約単価が1000万円向上した
- 商材の強みや特徴を理解した上で反響に至るため、価格競争から脱却し受注単価が2.5倍になった
- 数ある競合から自社に興味を持ってもらえるようになり、反響獲得後から契約までの期間を3分の1に短縮できた
といった成果があるWeb施策についてご興味のある方は、以下で詳しく解説しております。ぜひご確認ください。
認知拡大が重要な理由
知名度と認知度の違い
プロモーション戦略をするうえで重要なのは「認知度」です。認知度は、よく「知名度」と混同されることが多いのですが意味が異なります。
- 知名度：名前が知られている程度
- 認知度：内容やメリット・デメリットまで知られている
知名度とは「名前が知られている度合い」を意味します。社名や商品名が多くの人々に知られている状態ですが、「どんな事業を展開している企業で、どんな特徴をもった商品を販売しているのか」までは知られていません。
一方、認知度は「どんな企業で、どんな商品を販売しており、その商品は何に役立つのか」といった、中身まで深く理解されている状態を指します。
購入に繋げるには「認知度拡大」が必要
社名を多くの人々に知ってもらうのも大切ですが、商品の販売促進を目的としたプロモーションを展開する場合は、認知度を拡大するのが効果的です。
どんなに社名や商品名が知られても、「購入」という行動が起きなければ売上には繋がりません。だからこそ、購入の行動を起こすための、認知度の拡大が必要なのです。
なお、認知拡大を狙ったプロモーション戦略において情報発信の「タイミング」も重要です。タイミングを逃してしまうとせっかくの機会を失ってしまいます。
機会損失を防ぐには、顧客に短時間で行動を起こしてもらわなければいけません。認知拡大のための施策を打ち出しながら、見込み顧客に情報が届きやすい仕組みを作りましょう。
認知度拡大を図る前に押さえるべき6つのポイント
認知度の拡大に成功すれば、自社や商品の内容を深く理解してもらえるため、購入までの道のりも近づくでしょう。ここでは、自社や商品、そして消費者（ユーザー）との距離感を近づけて、より深く理解してもらうための6つのポイントを紹介します。
- ユーザーの「自社に対するニーズ」の把握
- 社名でなく「強み」の理解促進
- ターゲットを設定し的確にアプローチ
- 競合と自社との差別化
- 検索キーワードの選定
- ユーザーと適切なコミュニケーションが取れる「場」の創出
1.ユーザーの「自社に対するニーズ」の把握
ただ知名度が高いだけでは、「知っている」だで利用しようとは思いません。顧客はどんなニーズがあるのかを理解し、顧客にとってのメリットは何かといった情報を発信します。「顧客は自社のどんなことに興味を持って検索したのか」といった視点に立って顧客ニーズを捉えましょう。
これはインターネットを活用した場合ですが、インターネットを使わないオフラインでも、
- 顧客が自社に求めていること
- 悩みや困りごと
などをリスト化すれば、自社に対する顧客ニーズが顕在化します。その中でも需要が高いニーズを絞り込みます。
2.社名でなく「強み」の理解促進
社名だけをアピールしてしまうと、知名度は上がっても認知度は上がりません。認知拡大は社名よりも、「自社の強み」を理解してもらうことが大切です。分かりやすいのが大手企業。社名も企業の強みも知っている人が多いため、商品が売れますし、リピートしたいと考える方も多いのでしょう。
もちろん知名度を上げることも大切ですが、そこだけに囚われないようにしてください。顧客は「社名を知っているからといって、商品を熟知している」とは限りません。
3.ターゲットを設定し的確にアプローチ
先ほど、ユーザーの「自社に対するニーズ」の把握と言いましたが、ここで出たニーズをもとにターゲットを設定していきます。ターゲットに対し、どのような方法で応えていくかが重要になります。
ぼんやりとしたターゲット設定では、顧客も「利用したい」とは思えませんから、可能な限り詳しく、そして的確なアプローチを心がけてください。
4.競合と自社との差別化
認知拡大を図るには、競合他社との比較も欠かせません。いかに他社との差別化を図りつつ、顧客を集めるかが上手なプロモーションになります。競合他社をリスト化すると分かりやすいでしょう。
他社ではできないことを自社でできる・他社の強みは何なのか・どんなキーワードで認知度を上げているのかなど多く出すことで、より確実に差別化をはかれるようになります。専門性が高い、悩みや困りごとをしっかり解決してくれるのがポイントです。
5.検索キーワードの選定
近年はインターネットを用いて必要とする情報を検索します。そのため、キーワードの選定が集客に大きく影響してきます。たくさんあるキーワードの中から顧客が興味を持つものを選定し、最低でも10～20個考えましょう。
どんなキーワードを選定したら良いかわからないという方は、Googleの「キーワードプランナー」を使うのもおすすめです。よく使われているキーワードがすぐにわかるので、そこから選定していくと簡単でしょう。
6.ユーザーと適切なコミュニケーションが取れる「場」の創出
ユーザーとコミュニケーションが取れる場を設けることも欠かせません。どんなに十分な情報を発信できていても、ユーザーとコミュニケーションが取れる場がなければ見込み客は期待できません。
一般的に用いられているコミュニケーションの場は「PC」「スマホ」「ニュースレター」「動画メッセージ」「DM」などが挙げられます。
スマホからの検索が多いのであればスマホからコミュニケーションが取れる場を設ける必要がありますし、動画メッセージのように情報が動いていると顧客も興味を持ちやすくなります。
いろんなコミュニケーションの場がありますので、自社に適した方法を検討してみてください。
業界内でブランドポジションを確立できる集客メディア
展示会以外のプロモーション方法を探している、競合他社と差別化したい、アプローチできていない層に自社の名前をアピールしたいといった集客の課題を持っている企業はぜひ資料をご覧ください！
認知拡大プロモーション戦略の施策
認知拡大で使えるプロモーション戦略の施策はいくつかあります。ここでは代表的な方法を解説します。すべて取り入れるのも良いですし、自社に合った方法を取り入れるのでもかまいません。プロモーション戦略の施策で困っている方は参考にしてみてください。
マスメディア広告
ひと口に広告と言ってもさまざまです。メディアによって特徴も異なれば、自社の商材との相性もあります。
- テレビ
- 新聞
- ラジオ
- 雑誌
などのいわゆる「マスメディア」は、一般的に広く普及している広告媒体です。インターネットが登場する以前は、不特定多数のユーザーが利用する4メディアに広告を出稿するのが常識でした。
しかし、情報収集の手段として、インターネットの利用が当たり前の昨今、新聞の購読率は年々下降、若い世代でははテレビ離れも加速化しています。
マスメディアは、以前として認知拡大に影響を及ぼす媒体ではあるものの、マスメディアに依存しない、インターネット利用者を強く意識したプロモーション戦略が必要です。
プレスリリース
マスメディアに広告出稿するのも一つの手ですが、プレスリリースを活用する方法もあります。毎日多くのプレスリリースがマスコミに届きますが、プレスリリースとは、報道機関に向けた「情報提供」のことで、新商品の発表や、新サービス、新規事業などの案内を文書や資料にまとめたものです。
メディア側がニュースとして価値があると判断した場合、直接取材を受けて各メディアのWebサイト、ポータルサイト、ニュースサイト等に掲載されます。このように広告以外でもニュースとして認知度拡大を図るやり方もあります。
インターネットを活用した広告やプロモーション施策
近年大きく勢いを増してきているのは、インターネット広告です。何かを知りたいときにインターネットで検索することが当たり前になってきた現代、マスメディアに劣らない効果が期待できます
インターネット広告の長所は、特定のユーザーのニーズに合わせて運用しやすいことです。検索エンジンなどのアルゴリズムのおかげで、自社商材と相性が良いユーザーに対してのみ認知拡大を図ることが可能です。インターネット広告の種類をいくつか紹介していきます。
リスティング広告
検索エンジンを活用し、検索結果からユーザーが検索した語句をベースに広告を掲載します。「検索広告」や「PPC」などとも呼ばれていますが、Google広告やYahoo!広告が有名です。広告をクリックすると料金が発生する仕組みになっています。
アフィリエイト広告
いわゆる成果報酬型広告のことで、ブログやWebサイトなどを用いてサービスのリンクを貼りつけるだけなのでやり方は簡単ですが、そこから購入へ誘導するのは簡単ではありません。やはりある程度の認知度が求められるでしょう。
動画広告
スタンダードのYouTubeを見ていると途中で広告が流れます。これが「動画広告」です。YouTubeがもっとも分かりやすいですが、TikTokやAbemaなども動画広告が導入されています。
中でも強い広告媒体と言われているのがYouTubeです。「分かりやすく」「丁寧に」「顧客の興味を惹く広告を流す」ことで十分なプロモーションに繋がります。
SNS
インターネットの普及でSNSを利用する人が増えています。利用している年齢層も幅広いのでプロモーションには非常に適しています。分かりやすいのが、TwitterやInstagramで写真や動画を送信する方法です。
文章だけでは伝わりにくいことも、写真や動画が貼りつけられることで瞬時に興味へと繋げます。ユーザー参加型にするとより興味を持ってもらいやすくなるでしょう。リツイートを活用することで場合によっては世界中に広がる可能性も十分考えられます。結果としてブランドの認知度に繋がります。
オンラインイベントやセミナー
オンラインでプロモーションを行うのも良いですが、やはり直接的な売り込みは安定的で一貫した顧客を得ることができるようになります。インターネット広告だけでは不安に感じることも、イベントやセミナーを行うことで安心感を得られるのも賢い施策です。
近年はコロナで人との接触が避けられていますが、それでも工夫してイベントやセミナーを実施してみることで、戦略成功に繋がるでしょう。間に業者が入らないので安く顧客に届けることができます。
オウンドメディアの活用
インターネット上で企業独自に展開できる施策として、近年高い関心を集めているのが「オウンドメディア」です。オウンドメディアとは、企業が自社で運営するWebメディアのことで、代表的なものにWebサイトやブログ等があります。
近年、ネット上に溢れるWeb広告にユーザーがストレスを感じている実情もあることから、Web広告に依存しない、ユーザー視点で有益なコンテンツを自社独自で配信するオウンドメディアに多くの企業が注目し導入が進んでいます。
キャククルの「オウンドメディアの教科書」
キャククルでは、これからオウンドメディアを立ち上げて本格的に集客したい方向けに、8,000サイト以上を制作して得たノウハウをまとめた「オウンドメディアの教科書」も用意しております。
ご興味がございましたら今後のオウンドメディア作りにお役立てください。
企画から制作・運用まで全部わかる「オウンドメディアの教科書」
オウンドメディアの運用メリットや、企画から制作・運用までのステップについて紹介します。集客だけでない「売上」まで繋げるオウンドメディアもご案内します。
認知拡大のプロモーション戦略成功事例
プロモーション戦略は実際に成功した事例を見ないと実感できないことも多いでしょう。ここではプロモーション戦略で認知度を拡大した有名企業の事例を3つ紹介します。
コカ・コーラ
知る人ぞ知る世界を代表する飲料会社です。コカ・コーラのプロモーション戦略と言えば2007年から行われている「コカ・コーラパーク」ですが、この戦略によって1200万人の会員を囲むことに成功しました。
また月間のページビューも最大5～6億。その内容とは無料ゲームやクーポンのダウンロード、キャンペーン情報などが挙げられます。2016年に閉鎖していますが、そのあとも「Coke ON」というデジタルマーケティングを実施し戦略は止まりません。
このマーケティングでは、自動販売機とスマホアプリを使ってスタンププログラムを運営するというもの。ユーザーとも直接的に繋がっているので安定感もあり、認知拡大に繋がった代表的なプロモーション戦略と言って良いでしょう。
佐賀市
佐賀市もまたプロモーション戦略に成功した市です。有名な方法がYouTube広告を用いた「佐賀モデル」というもの。2017年9月8日に配信し多くのユーザーを取り込んでいます。
佐賀市は、YouTubeのTrueViewという、動画を見る前に挿入されるスキップ可能の広告を取り入れました。この広告はスキップ機能が付いているので、スキップされると広告費は発生しないという仕組みになっています。
しかし、佐賀市はそれでも2021年3月の時点で2135万回以上の視聴回数を獲得しました。また広告によって「佐賀に行ってみたい人」も増え、佐賀の良さの認知拡大が図れたと言えるでしょう。
株式会社POLA
株式会社POLAではこれまでさまざまな取り組みを行っていますが、直近では2021年3月8日から実施された女性や地域の可能性を広げるための施策です。2029年に向けて既に「We Care More.世界を変える、心づかい」も定められており、新聞広告では“ひとりの女の子を変えた”お話を掲載し話題になっています。
POLAが化粧品メーカーということもあり、“女性が生きやすい社会”にしていく取り組みは多くの女性から称賛を得る結果となりました。明確な軸をもとに展開しているプロモーション・認知拡大戦略の一例です。
認知拡大戦略の策定でお困りのご担当の方へ
自社の商品を十分に理解してもらえるユーザー増やすには、知名度よりも「認知度」が重要で、そのためには認知拡大を目的としたプロモーション戦略が必要です。
戦略策定で大切なのは、自社を取り巻く市場や競合を隈なく分析し、「誰をターゲットにどの商品をどんな方法で伝えるのか」といった認知拡大させる具体的な施策まで落とし込むことです。
しかし、ほとんどのケースで見受けられるのが、
- そもそも適切な分析ができていない
- 分析はできたが、それを支える戦略と戦術まで落とし込めていない
- 分析や戦略までは組み立てたが、戦術と連携していない
といった課題です。そのため、多忙な中、分析や戦略策定をしたのにもかかわらず、成果に繋がらなければ、あなたの貴重な時間もお金も無駄にし、また練り直さなければなりません。
時間がさらにかかれば、状況も変わり市場からさらに置いてかれる可能性もあります。
Zenkenでは、貴社のマーケティング課題をお伺いした上で、120業種以上のノウハウを基に貴社がどんな市場でどんなターゲットでどんな強みを打ち出していくべきかを分析し策定。
策定結果をもとに貴社の強みを理解したユーザーを集中的に集客できる、成約までを見据えたWebマーケティングを実行します。
認知度も売上も両立するブランディングメディアをはじめませんか？
ブランディングメディアとは、キャククルを運営するZenkenが制作する、ブランド認知の向上と売上につながりやすい親和性のあるリード（見込み顧客）が集客ができるオウンドメディアです。
通常、ブランディングをする場合は何千万単位の制作費や広告費、そして時間を掛ける必要があります。しかしブランディングに失敗してしまえば、効果が出ず莫大な費用を失うだけでなく、間違った印象がついてしまう可能性も。
ブランディングメディアとは、親和性の高いユーザーに絞った認知度の向上を行い、ニーズが顕在化した際の第一想起されるブランドとして広めていきます。
自社のブランドを確立し
売上アップも叶える
ブランディングメディアとは？
また、購買意欲や利用意欲のあるユーザーにも同時にアプローチができます。その顕在的なユーザーにはなぜそのブランドや企業を使うべきかを解説し、さらに成約や購入につながるよう温度感を上げた集客が可能です。
ブランディングメディアを導入した結果、
- 1ケタ分受注単価が増える売上を獲得できた
- 求人広告に依存することなく、自社サイトから今までの10倍採用応募が来るようになった
というようなブランディング効果も発揮できております。下記で詳しく紹介していますので、ぜひ一度ご確認ください。
