電話のCVデータを獲得することができる、コールトラッキングツール。広告の最適化や機会損失を防ぐことができ、Webマーケティング担当者や広告代理店での導入が盛んに行われています。
ツールについて調べていると様々なツールがあるため、自社にとってどれが最適なのかわからなくなっていませんか?
そこで本記事では、コールトラッキングツールの評判や費用を事例とともに解説しています。自社にとって最適な、ツール選びの参考となれば幸いです。
コールトラッキングツールがひと目で分かる早見表
会社名 | サービスの特徴 |
---|---|
Call Data Bank(コールデータバンク) |
電話の成果を見える化!広告運用改善を支援する
|
CallTracker(コールトラッカー) |
Web施策とオフライン施策を統合的に評価できることが強み |
AdSiP(アドシップ) |
フリーダイヤル保有数が業界でトップクラスを誇るツール |
Callノート |
リクルートや食べログをはじめとした大手メディアを中心とした多くの導入実績 |
コール・インテリジェンス |
広告出稿の費用対効果を向上させることができるコールトラッキングツール |
ADgainer(アドゲイナー) |
安価でキーワードごとにパフォーマンスが確認できるキーワードマトリックスを提供 |
ADVell |
独自のレポーティングや分析・マネジメントを駆使したサービスを提供 |
Delacon(デラコン) |
グローバルで活躍している会社が手掛けている、コールトラッキングツール |
コールトラッキングツールとは
コールトラッキングツールとは、電話での問い合わせからデータを計測し、可視化できるツールです。電話はオフラインになるため、アクセ解析ツールを使用することができず、効果測定が難しいとされています。
逆にリスティング広告やディスプレイ広告といったWeb広告やオーガニック検索からの流入の情報は、Web上のものになるため、アクセス解析ツールを使用することで、簡単に分析することができます。
元々コールトラッキングツールとは、着信課金ビジネスであるペイパーコールから始まっています。近年ではWebトラッキング搭載型のツールが開発され、昔よりもはるかに便利なツールとなっています。
また通常の媒体では、購入につながる電話や間違い電話かどうかを判断し有効な問い合わせ件数を数値化することが難しくなっています。
しかし、コールトラッキングツールを導入することで、「どの媒体から電話をかけてきたのか」「いつかけてきたのか」「通話時間はどのくらい」だったのかを簡単に計測することが可能。どこからの流入かを可視化することで、広告関連の最適化を図れます。
そのため、電話を中心としてビジネスを展開している方にとっては、必要不可欠なツールとなっています。
コールトラッキングツールの主な機能
主な機能は、以下の4点です。ツールによって機能は異なってきますが、基本的な機能を一つずつ詳しく紹介していきます。
- 自動応答システム機能
- メール、SMS通知機能
- 録音機能
- 通話履歴管理機能
自動応答システム機能
自動応答システム(IVR)機能は、電話をかけた際に要件ごとの番号を自動音声で流す機能です。よく「⦿⦿の場合は1を、⦿⦿の場合は2を押してください。」というメッセージが、電話をかけた際に流れています。
自動音声で電話をかけた人の行動を促すことで、問い合わせの結果を集計し、記録することができます。
メール、SMS通知機能
電話がかかった際に、営業時間外だったり留守だったりした場合に、着信したことをメールで知らせてくれる機能です。すぐに着信に気づくことで、折り返しの電話をかけることができ、大切な機会を逃さないようにすることが可能です。
録音機能
通話を録音できる機能で、会話品質が確認できます。クレーム対応の際、内容を把握できるため、サービスの向上を図ることが可能となっています。また成果報酬型の場合に、有効な証拠を残せます。
通話履歴管理機能
あらかじめ電話番号を設定しておくことで、その番号の通話履歴を記録し分析することができる機能です。通話の開始時間から終了時間だけでなく、発信者番号や媒体名などもリアルタイムで記録できます。
コールトラッキングツールのメリット

ツールを導入することにおいて、メリットは以下の3点です。
- 広告の効果の最適化を図れる
- 機会損失を防ぐことができる
- 業務効率化や顧客満足度の向上を図れる
広告の効果の最適化を図れる
ツールを導入することで、新聞やテレビ、ラジオといったオフラインの広告媒体からの流入経路や数を計測し、分析することができます。その結果、どの広告から顧客の流入が多いか少ないかを可視化できるため、流入数の少ない媒体を削減しコストカットを図れます。
機会損失を防ぐことができる
通話ログ機能やメール通知機能を駆使することで、顧客からの電話を逃さず対応することができ、機会損失を防ぐことが可能です。例えば、電話応答中には「ただいま電話が大変混み合っています」とガイダンスを流し、待機してもらうことができます。
そうすることで、大事な電話を逃さず、売上に繋げられます。
業務効率化や顧客満足度の向上を図れる
自動応答で顧客を案内できる機能で、電話対応における工数を減らすことができ、業務効率化を図れます。また自動音声で対応することで、顧客が求めている担当者へとすぐに繋げることができるため、顧客満足度向上に繋げることが可能。
電話の対応が悪く、クレームにつながることを防ぎます。
コールトラッキングツールのデメリット

デメリットは、以下の2点です。一つずつ詳しく解説していきます。
- コストがかかる
- 電話番号が変更になる可能性あり
コストがかかる
コールトラッキングツールを導入することで、料金内容は会社ごとに異なりますが、コストがかかります。金額はサービスにより様々で、初期費用、月額利用料金の他に、通話料金や番号を利用する際にも料金が発生することがあります。
そのため、検討中のツールを提供している会社のHPの料金設定をしっかりと確認し、自社の予算に見合うかどうかを判断する必要があります。またサービス内容によって、料金が変動することがあるので、注意が必要です。
電話番号が変更になる可能性あり
デメリットは、ツールを導入する際には、媒体毎に異なる電話番号を使用しないといけなくなることです。そのため、使用している電話番号が1つの場合、使用している媒体の数だけ追加で電話番号を設定する必要があります。
また現在使用している電話番号でも使用できない種類があり、NTTの固定電話(03や06などで始まる電話番号)は測定用電話番号として使用できない可能性が高くなっています。
コールトラッキングツールの選定ポイント

外部ツールとの連携の可否
外部ツールとの連携が図れることで、より効果的な効果測定を行うことができるため、コールトラッキングツールを導入する際は、連携の可否を確認することが大切なポイントです。
例えばGoogle analyticsと連携ができることで、顧客の行動分析が可能となります。購入となった電話のみを集計することで、効果の高い広告を見出すことができます。
必要とする機能が備わっているか
自社が必要としている機能が備わっているかどうか確認することがコールトラッキングツールを選定する際に必要なポイントです。サービスによって、測定可能である項目と測定できない項目があるため、自社が求めている機能と照らし合わせて確認する必要があります。
充実したサポート体制や安定したサービスを提供しているか
コールトラッキングツールを選定する際には、サポート体制やサービスが充実しているかを確認することが大切です。ツールには海外のサービスが多くあり、使用感やサポート体制を比較検討することをおすすめします。
またサービスの設備が不十分だとデータをうまく処理できない、電話がうまく繋がらないなどの不具合が発生する場合があるので、注意が必要です。
コールトラッキングツール導入の際によくある質問

Q1.コールトラッキングツールの導入メリットを教えて下さい
コールトラッキングツールを導入するにあたって得られるメリットは、広告の効果の最適化を図れることや、機会損失を防ぐことができることです。
ツールを導入することで、広告媒体による顧客の流入数を数値化し、可視化することが可能なため、どの広告がうまく機能しているか、また機能していない広告を見出すことができます。
またメール通知機能を駆使したり、電話応答中に音声ガイダンスを流して少し待ってもらったりすることで、せっかくの購入につながる機会を損失する可能性を低くできます。
Q2.コールトラッキングツールの選び方を教えてください
ツールの選び方のポイントは、外部ツールとの連携の可否や自社が必要とする機能が備わっているかを確認することです。外部ツールとの連携を図ることで、より詳しくデータを読み取ることができ、自社の広告効果を最大限に引き出すことが可能。
また自社が必要とする機能が搭載されていないと、導入するメリットが少なくなってしまうため、自社が求めている機能を明確化することが必要となっています。
詳しくは「コールトラッキングツールがひと目で分かる早見表」をご覧ください。
コールトラッキングツールまとめ
コールトラッキングツールを活用することで、自社の架電状況に対するCVデータを可視化することができます。その結果、流入元の広告を見出すことができ、広告運用において最適化を図れることが最大のメリットとなっています。
さらに会社によって提供しているサポート内容は多様なため、選定する際には自社が必要としている機能が搭載されているかを確認することが重要となっています。
本記事によって、自社が最適なコールトラッキングツールが見つけることができれば幸いです。
- 免責事項
- 本記事は、2023年8月時点の情報をもとに作成しています。掲載各社の情報・事例をはじめコンテンツ内容は、現時点で削除および変更されている可能性があります。あらかじめご了承ください。