amazon（アマゾン）と差別化し、自社の通販戦略を強化する差別化戦略
最終更新日：2024年05月27日
この記事では、 日用品、ファッション、食品、ベビー用品、カー用品ほか、一億種の商品を扱う世界最大の通販サイト「amazon（アマゾン）」の差別化戦略について解説しています。貴社の今後の企業戦略の策定にお役立ていただければ幸いです。
また、貴社が市場でどんな立ち位置でマーケティング戦略を策定すべきかが分かる「市場分析シート」を無料でご提供しています。自社の強みを活かしたマーケティング戦略を立てたい方は、今後の戦略策定にご活用ください。
amazon（アマゾン）との差別化で通販事業を強化するためには
amazonが通販の王者であることは世界共通の認識です。これは日本も例外なく当てはまります。日本ではamazonと楽天が通販市場の2強です。では、自社通販には勝ち目はないのかといえば、そうではありません。要素を細分化して見ていきましょう。
amazon の強みを知る
■引用元：アマゾン公式サイト https://blog.aboutamazon.jp/diversity
amazonがすぐれている点を、3つのポイントに絞って見ていきましょう。
（１）価格訴求に優れている
（２）登録商品数が多い
（３）利便性が高い
このように、誰が見ても一目瞭然でユーザーにとってメリットであることが言えるでしょう。amazonのサービスは確かに脅威ですが、同じ土俵で戦っても意味はありません。自社ではamazonとの差別化を明確にした戦略で勝負することが大切です。
どのようなポイントを抑えるべきか見ていきましょう。
自社の通販戦略を強化するために必要なこと
共感を大切にする
価格や商品数勝負ではamazonに勝つことはなかなかできません。したがって価格や商品数以外の価値で勝負する必要があります。中でもユーザーに刺さりやすいのは、共感を得ることです。
できるだけ価格訴求以外の価値をユーザーに伝えることが重要です。いちばんわかりやすいのは、ユーザーの共感が得られるようなプロモーションを展開することです。
共感の定義は「店舗側とユーザーが価値観を共有すること」ですが、価値観には「人に対する共感」「商品に対する共感」「店舗に対する共感」という3つの柱があります。
それぞれに対してユーザーが共感するストーリーを伝えていくことで、ユーザーから支持され商品が売れます。特に「人に対する共感」はamazonの価値観とは対局にあります。amazonはいわば「通販国家」であり、個々の消費者にはスポットを当てていません。
ユーザー体験や共感よりも、商品点数の多さや物流スピード、網羅性、質の高いサービスなどがビジネスのコア。
自社通販ではひとりひとりの消費者に向き合うことができますので、商品だけでなくその商品が生まれた背景や開発努力、素材のルーツや製法へのこだわりといった、人の五感に訴えかける販売ができるのではないかと考えます。
専門店化する
商品の品揃えでamazonを超えることは無理です。したがって、本当にその商品を求めているユーザーだけに届ける専門店化した通販サイトをつくることを心掛けましょう。
どこでも買えるような商品であればともかく、趣味に関するような商品は専門店で購入する人が多いはず。通販でも同じことがいえます。
網羅性を高めるのも悪くはありませんが、ひとつのカテゴリを徹底的に深堀した専門店であれば、amazonではなく専門店化した通販サイトで購入したくなります。
サポートやコンテンツを強化する
amazonは利便性に特化しているため、あらゆる点がオートメーション化されています。そのため、人の手をあまり感じるシーンがありません。だからこそ、対極を攻めてみてはいかがでしょうか？
商品購入時、商品のクオリティはもちろんですが、スタッフの対応が良い場合にはもう一度商品を購入したいと考えるユーザーがほとんどです。その心理を有効活用しましょう。
amazon差別化戦略まとめ
amazonに対抗するためには、amazonと同じ戦略で攻めても意味がありません。自社の強みは必ずあるはずです。その強みを明確に導き出し、自社の独自性や強みを活かしたポジショニング戦略を立てることが、自社通販の活路につながります。
また自社の優位性を反映したメディアを「ポジショニングメディア」といいますが、通販サイトへの集客にもこのポジショニングメディアは非常に有効です。
キャククル内下記ページでくわしく説明しています。ぜひこの機会にご一読ください。
関連記事：「【差別化戦略】競合他社と差別化を図るための要因分析と戦略立案のやり方」を読む
マーケティング戦略策定後には施策に落とし込もう
マーケティング分析をした上で大切なのは、その分析結果をもとに行うマーケティング戦略の施策と戦術の実行です。しかし、ほとんどのケースで見受けられるのが、
- そもそも適切な分析ができていない
- 分析はできたが、それを支える戦略と戦術まで落とし込めていない
- 分析や戦略までは組み立てたが、戦術と連動していない
という問題の発生が多くあります。そのため、多忙な中、分析や戦略策定をしたのにもかかわらず、
成果に繋がらなければ、あなたの貴重な時間もお金も無駄にし、また練り直さなければなりません。
時間がさらにかかれば、状況も変わり市場からさらに置いてかれること可能性もあります。
下記の記事では、商品やサービスを認知させるだけでなく「成果」に繋がる差別化戦略の具体的な方法や、その他の企業の事例を紹介しています。今後の差別化戦略策定におけるヒントが詰まっていますので、こちらも合わせてご覧ください。
