【3分で理解】企業ブランドイメージを向上させる戦略まとめ
最終更新日:2024年03月19日
企業ブランドのイメージ戦略を成功させることは、売り上げに直結するほど高い影響力があることはなんとなく分かっていても、案外具体的な戦略方法は思いつかないものです。ここではそんな悩みを解決に繋がる「ブランディング」とそのポイントを解説します。
また、下記ではWebマーケティングを活用した集客メディアの成功事例をご紹介しています。各企業が抱えている課題に対し、どのようなブランディングを構築したか、ぜひご参考ください。
企業ブランドイメージを向上するブランディングの種類とは?
企業のブランドイメージを向上させるためには、ユーザーに共通の印象を与えるブランディングが必要不可欠です。
ブランディングはどんなアプローチで行うかにより、複数の種類に分けられます。詳しく見ていきましょう。
ブランディング対象の種類
ブランドイメージを向上させたい対象が商品やサービスなのか、もしくは企業全体なのかで分かれます。
商品(サービス)ブランディング
事業者が提供する商品やサービスに対しての企業イメージです。例えば下記のイメージは該当します。
- iPhoneは使いやすい
- ビッグマックはソースがおいしい
- Gメールは無料で大容量
企業ブランディング
一方下記のように企業全体に対しての印象なら企業ブランディングになります。
- タニタは健康にしてくれる
- ダイソンは便利な商品を販売する
ブランディング対象が関係者や顧客か
印象を与えたいのは顧客だけとは限りません。自社の社員や関係者、もしくはそれ以外なのかでアウターとインナーに分かれます。
アウターブランディング
企業には関連しない人物、主に顧客相手に印象づけるもので、下記はどちらもアウターです。
- 顧客→自社への印象
- 新卒者が自社の応募時にもつイメージ
自社社員の求人レベルを上げるために一般消費者ではなく求職者を中心にブランディングさせるのは、採用ブランディングと呼ばれます。
インナーブランディング
反対に自社従業員や関係者に対して与えるのがインナーブランディング。入社社員の退職を防ぐ、モチベーションやスキルを高めるといった目的があり、下記のような印象が挙げられます。
- ディズニーはやりがいがある職場である
- ライオンは社会貢献している会社である
ブランディングするのは誰?
ブランディングをかける側が事業者相手なのか、個人相手なのかでも分かれます。 企業相手ならばBtoB、個人向けならBtoCをチェックしましょう。
BtoBブランディング
BtoB企業が実施するブランディングで、例を挙げると下記になります。
- デザイン会社に主に使用してもらうAdobe
- パソコンメーカーへ提供するIntel
ブランディングをかける対象はかなり限られているため、不特定多数にアプローチする方法よりもターゲットを絞るブランディング戦略が最適といえるでしょう。
BtoCブランディング
個人相手を対象とする企業ならBtoCブランディングになります。
- ドトールが顧客にくつろげる印象をもってほしい
- ダイソンが個人消費者へ製品の価値を伝えたい
BtoBよりも対象が幅広くなる分、ファンをつくれる可能性はとても高くなります。
ブランディング手法
アプローチをかける方法によっても分けられます。
ストーリーブランディング
企業や商品のストーリーに重きをおいて印象付けさせる手法。対象相手に共感してもらえる仕掛けが重要です。
ブランディングメディア
何らかのメディアを使って企業イメージを与える方法です。代表的な媒体にオウンドメディアが挙げられますが、定期雑誌やCMなどアナログ媒体を活用する方法もあります。
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企業ブランドイメージが向上するメリット
ブランディングにより企業ブランドイメージを向上させる戦略で進めていくメリットは複数あります。
値下げ競争に参加不要
イメージが向上すれば顧客側が印象だけで選んでくれるので、最安値ばかりを気にする価格競争に巻き込まれません。同じ市場にて戦う他社とは自然に差別化されます。
価格帯を無理に下げる必要がなくなり利益率を高められるため、販売金額に対しての利益が少ないと感じている企業に適しています。
長期的な宣伝効果
企業全体のイメージが向上されれば、口コミでよい評判が広まっていきます。知名度だけで比較されるので、宣伝費用もかからなくなるのです。
一度自分の気に入ったブランドを見つけたら、他の同ジャンル商品は買わないという方も珍しくありません。
形のない資産ともいえます。
企業イメージ向上の戦略は広告費としても考えられます。
リピーターの増加
企業や商品自体に対してファンになってくれているため、リピート率が高まります。いつも利用してくれる顧客が少ない場合のイメージ向上戦略は改善策として最適です。
優秀な社員が増加する
ファンが増えるのは、顧客だけが増えるわけではありません。下記のように従業員側に影響するポイントです。
- 働きたいと考える学生や転職者が増加
- 仕事にやりがいや誇りを感じて退職率が下がる
優秀なスタッフが入社し、残りやすくなるので企業全体のレベルアップにつながるのです。
協力者の追加
イメージがよい企業と取引したいと考える事業者も少なくありません。今までは話を聞いてもらえなかった企業が、反対に営業をかけてくることもあるでしょう。
発注先や協力会社の選択肢が増えていき、将来の商品開発などがよりよいものになっていきます。
企業イメージを向上させた成功事例
日本で多くの人が知っている事例を題材に企業イメージを向上させた戦略を解説します。
今治タオル
会社名
今治タオル工業組合
ジャンル
繊維商品
種類
- 商品ブランディング
- アウターブランディング
- BtoCブランディング
ポイント
品質のよさをイメージした戦略を展開。一時期は海外産に押されてブランドの危機が訪れたものの、品質のよさを知ったクリエイティブディレクターにより知名度向上に成功しました。
ただ品質だけを押したのではなく、下記の取り組みを行なっています。
- ノウハウをもつプロに戦略を依頼
- タグやネームを付けられる独自の認定基準を設置
- 製造会社を問わず統一されたブランドロゴとタグ
- ショップにタオルアドバイザーを設置
- タオルソムリエ資格認定制度で品質の高さをアピール
無印良品
会社名
株式会社良品計画
ジャンル
雑貨ショップ
種類
- 企業ブランディング
- アウターブランディング
- BtoCブランディング
ポイント
ショップ全体としての方向、姿勢を顧客相手に企業イメージとしてブランディングさせた事例で、まとめると下記の特徴がありました。
- あえて特徴をださない
- ショップですべてのジャンルがそろう
- 低価格でリーズナブル
身近な存在となれるようあえて低価格路線を貫き、かつ商品には大きな特徴を設計していません。平凡を売りとしており、一般的なブランディングの逆手をとっています。
「自然と。無名で。シンプルに。地球大」がコンセプトですが、店名からコンセプトがすぐ伝わるのも、非常に上手い戦略です。
SmartHR
会社名
株式会社SmartHR
ジャンル
クラウド人事労務ソフト
種類
- サービスブランディング
- アウターブランディング
- BtoBブランディング
ポイント
2015年のリリース後はクラウドの人事労務ソフト先駆サービスとしてシェアを獲得していましたが、同様のサービスが出現するにつれて他社との企業イメージ差がなくなってきていました。
BtoBではありながらも多くの企業に導入できることから、大きな限定はかけずに不特定多数へ向けてTVCMと交通広告を展開し、売上を前年比2倍にまで上げています。
丁度同時期に緊急事態宣言が発出されたことから、下記を同時に後押ししました。
- テレワークのサポート
- ハンコが不要な社会への貢献をアピール
- 社会的価値をアピール
また企業宛のメルマガも展開しており、SNSやNoteで紹介されています。サービスの内容を熟知しているからこそ、情勢に合わせた展開を変えられた戦略例。
スターバックス
会社名
スターバックスコーヒージャパン株式会社
ジャンル
飲食業(社内向け)
種類
- 企業ブランディング
- インナーブランディング
ポイント
スターバックスは店舗のサービスがブランディングとして注目されがちですが、実はインナーブランディングでも参考になる事例です。
店舗には接客マニュアルがなく、ミッションは「人々の心を豊かで活力あるものにする」こと。他の飲食店にはない工夫として下記が挙げられます。
- スタッフは勤務形態を問わずパートナーと考える
- 4ヶ月ごとの面談で自分が働く理由を再確認
- スタッフ全員がお店の改善を提案し合う
スターバックスというチェーン店の目標や考え方がアルバイトまでに落ちているからこそ、チェーン全体が素晴らしいサービスを展開できている事例です。
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そもそも企業ブランドイメージとは?
具体的な事例をご紹介しましたが、自社でも参考になるケースはありましたでしょうか。企業イメージ、つまりブランドイメージとブランディングは同じではありません。
あくまでブランドイメージは顧客が一方的にイメージする印象を指します。そしてその印象を与えるために企業側が戦略を考えて実行するのがブランディングです。
ブランドイメージが独り歩きするケースもゼロではありませんが、上記で事例を紹介したように多くの場合は戦略として仕掛けています。成功させる上で必要なのは下記の3点です。
- 企業イメージを具体化する
- 企業に沿った内容にする
- ターゲットを決める
自社に合った企業イメージ戦略を見つける方法
企業に合っていない印象を与えようとしても、浸透しきらず成功は難しくなってしまいます。反対に今まで顧客が抱いていた企業イメージを壊しかねません。
3つのポイントを押さえて自社にぴったりなイメージを見つけることで、成功確率が格段に上がります。
顧客や従業員の立場をイメージしながら考える
顧客相手であれば商品やサービスを利用している状況を考え、従業員相手であれば働いている様子をイメージしましょう。
対象の目線に立つことで、考えている内容を合わせられます。
自社やサービスを棚卸し分析する
自社もしくはサービスにおいての強みを把握していないと、思いつきません。
何が優れているのかを棚卸しして、長所と短所をリストアップしていきます。すでにもらっている顧客からの声も重要な素材です。自社では把握していなかったメリットが見つかるかもしれません。
あえて第三者に客観的にチェックしてもらうことも、新たな発見につながります。
最適な手段を選択する
方針が決まったら与えたい企業ブランドイメージが最大限に伝わる方法を選択します。方法を間違ってしまうとよい内容でも対象に伝わりにくくなります。
最適な方法が見つからない場合、比較的全般のジャンルに通用するブランディングメディアが適しているといえます。
ブランディングメディアは向上させるべき企業イメージを踏まえて制作するため「商品やサービスに合わせた印象に仕上がる」「ターゲットの悩みを解決できる」「合わせて集客も可能」といったメリットがあります。
ブランディングメディアを導入した結果、
- 1ケタ分受注単価が増える売上を獲得できた
- 求人広告に依存することなく、自社サイトから今までの10倍採用応募が来るようになった
というようなブランディング効果も発揮できております。下記で詳しく紹介していますので、ぜひ一度ご確認ください。
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