ブランディング動画は、映像を通じて自社の魅力や商品・サービス認知度を高めるプロダクトとしてSNS広告やテレビCMで活用されています。ブランディング動画制作会社に依頼することで動画を制作するだけじゃなく、企画から動画広告の運用・分析までを依頼することができます。
費用は大まかにわけると、50万円以下のもの、100~200万円のもの、それ以上の3パターンに分かれることが多く、動画の内容や対応範囲によって費用が異なります。
さまざまなブランディング動画制作会社を調べていて感じたことは、動画制作は公式サイトだけではマーケティングノウハウやクリエイティブ力の違いが非常にわかりづらい市場であるということ。
ただし事例が非常に充実している業界でもあるため、事例を参考に、気になった会社の資料をダウンロードして比較してみるとよいでしょう。
会社名 | サービスの特徴 |
---|---|
Lumii |
動画・広告・マーケティング戦略の専門家集団によるクリエイティブな動画制作
|
コアセプト |
自社スタジオ&機材を備え高品質なクリエイティブを提供 |
プルークス |
動画の活用から効果検証までを戦略的に提案 |
ジーアングル |
VTuber向けコンテンツ制作や動画制作、音楽制作を得意とする |
パドルデザインカンパニー |
展示会向けの動画制作を得意としている |
Crevo |
2,000社、7,000件以上の動画制作実績 |
タイムシェア |
ストーリー設計を重視!ターゲットのペルソナに基づいた動画制作 |
スカイトップ |
成果に向けて伴走型で支援してくれる |
LOCUS |
共感や信頼感アップを目指して動画制作を実施 |
ギークピクチュアズ |
様々なメディア制作に対応!クリエイターのブッキングも可能 |
アイムアンドカンパニー |
ブランディング動画制作専門サービス「動画ブランディング専科」を運営 |
EXIDEA |
300名を超えるクリエイターの中から目的や予算に合わせてチームを結成 |
フラッグシップオーケストラ |
英語、中国語、韓国語の動画制作にも対応 |
ボーダーレス |
観光PR用の外国人向けブランディング動画も制作可能 |
パラドックス |
動画以外にロゴやパンフレット制作、ホームページも手掛ける |
ブランディング動画とは
ブランディング動画とは視聴者に企業の商品やサービスの認知度やブランドイメージを向上させるための動画を指します。視聴者にサービスや商品の信頼や安心感を持ってもらうことを目的としているため、販促を狙うものではありません。
ブランディング動画は王道のテンプレがなく、企業が視聴者にどんな印象を与えたいかによって動画の内容や見せ方は変わります。そのため、形式にとらわれず制作できる点が特徴です。
ブランディング動画を活用するメリット
ここでは、ブランディング動画を活用する以下、3つのメリットについて解説します。
- ブランドのイメージやイメージを正確に伝えられる
- SNSなどで拡散を狙いやすい
- BtoB企業でも活用しやすい
ブランドのイメージやイメージを正確に伝えられる
ブランディング動画を制作することで商品やサービスのイメージを明確に伝えることができます。文章や画像は視覚で理解することしかできないのに対し、動画では視覚と聴覚の両方に訴えることが可能。文章のようにしっかり文字を読まなくても、目にしただけで直観的に理解できる点が特徴です。
また、動画に加えて映像に適したBGMやナレーションを添えるとブランドの世界観がより伝わります。
SNSなどで拡散を狙いやすい
ブランディング動画は商品PRを全面に打ち出す動画広告とは異なり、視聴者が共感しやすい点が特徴です。視聴者にとって面白い、ユニークな動画と思ってもらえるとYouTubeやTwitter、Facebookなどで拡散されます。
世界中にユーザーがいるSNSで拡散されることで、ターゲット層とは異なる新規顧客の獲得も狙えます。ブランディング動画を制作する際にはストーリー性や共感を生みやすい構成にすることが大切です。
BtoB企業でも活用しやすい
ブランディング動画は、BtoB企業の営業などに利用できる便利なツールです。動画は文章より理解しやすいため、目に見えないサービス(無形商材)や専門知識が必要な機器などの説明もしやすくなります。
商品について具体的に説明できるため、契約や申し込み率を高められます。
ブランディング動画を活用するシーン
ブランディング動画は様々なシーンで活用することができます。ここではブランディング動画を活用できる以下4つのシーンについて解説します。
- イベント・展示会
- 広告・プロモーション
- 採用活動
- 自社サイト・SNS
イベント・展示会
ブランディング動画は自社で開催するセミナーやイベント、IR活動などに活用できます。ブランディング動画を用いることで、自社を知らない相手に短い時間で、自社のブランドイメージを伝えることが可能。視聴者の共感を得られれば、新規顧客の獲得も見込めます。
また、展示会やイベントでブランディング動画を活用すれば、来場者の注目を集められるため、自社ブースへの来場を促せます。
広告・プロモーション
ブランディング動画はテレビやWebCMなどに活用することができます。近年では、商材の機能や値段で差別化することが難しくなっています。そのため、企業のイメージや好感度が顧客獲得のために重要となっています。
多くの人が目にするテレビやWebでブランディング動画を活用することで、自社サービスや商品の認知度向上が可能。ブランディング動画を活用して、企業ブランディングを高めてみてはいかがでしょうか。
採用活動
採用においてもブランディング動画を活用することもおすすめです。企業にどんな魅力があるのか、実際に働く社員はどんな感じなのかといった求職者の悩みをブランディング動画を制作することによって解決できます。
ブランディング動画を制作することで、企業の雰囲気を事前に知ることができるため、求職者と会社のミスマッチを防げます。応募者を増やすための施策として動画を用いると優秀な人材を惹き付けることもできるかもしれません。
自社サイト・SNS
自社ブランディングをする際は自社メディアやSNSへ動画を掲載することが効果的です。製品やサービスが気になったら、企業サイトやSNSで調べる人が多くなっています。その時、動画を掲載していれば、無料で多くの人へ製品やサービスをPRすることができます。
ブランディング動画制作のポイント
ブランディング動画制作をするにはいくつかのポイントがあります。ここではブランディング動画制作をする際のポイントについて解説します。
商品やサービスの価値を考える
ブランディング動画を制作する際にはまず、商品やサービスの価値を再確認することが大切。動画制作をするにあたって価値がなければ、視聴者には響きません。
商品やサービスの価値を考えるにあたってはブランディングの土台を固める必要があります。そのためには、まずアイディアを紙に書き出し、自社商品やサービスの価値を考えるようにしてみてください。
コンセプトを明確にする
動画制作前に、「誰に」「何を」どうするといったコンセプトを明確にすることが大切です。
「誰に」とは動画を見てほしい視聴者層を指します。視聴者層は性別、年齢、居住地といった基本情報に加えて、趣味や学歴など詳細な条件を設定することで、ターゲットに届きやすい動画を制作できます。
その上で、ターゲットにどんな情報をどのように伝えるかを考えることが大切です。まずは目的を決め、自社で制作する動画のコンセプトを明確にしましょう。
ストーリー性を持たせる
動画にはストーリー性を持たせることが大切です。動画で伝えたい内容が明確でも、ストーリーがなければ、PRや広告動画となってしまいます。PRや広告動画は視聴者にスキップされる可能性が高くなります。また、視聴者に不快感を与えてしまう可能性があるため、注意が必要です。
動画を制作する際には全体としてどんなストーリーを描くのかを意識することが大切です。
SNSで拡散されやすい動画を意識する
ブランディング動画で重要になるのが動画の拡散です。SNSで拡散されやすい動画は内容にインパクトがあったり、感動させられるものです。このような動画は、「他の人にも共有したい」という心情が生まれ、拡散されやすくなります。
現在ではSNSで拡散されやすい時代になっています。エンドユーザーも採用も、動画が拡散することでうまくいったケースもたくさんあります。いまこそ、拡散されやすい動画戦略を検討すべきタイミングかもしれません。
ブランディング動画制作会社選びの注意点
まず、公式サイトをよく見て、その動画制作会社の得意領域を確認するようにしてください。アニメーションを使った動画が得意なのか、実写動画が得意なのか、インフォグラフィックなどを用いたビジネス用動画が得意なのかを確認してから、自社のニーズにマッチするかを判断します。
とくにブランディングを目的とした動画の場合は、その制作会社がどこまで依頼主の要望を映像化できるかが肝心です。動画制作の背景やコンセプトまで公式サイト上に公表している会社を選べば、まず会社選びの段階でミスをすることはありません。
その判断材料となるのは動画の制作実績になりますので、公式サイトに掲載されていない場合は、打ち合わせ前に実績となる動画を提供してもらうようにしましょう。
ただ、公式サイトに掲載されていない場合は、本当にその会社が手掛けた動画かどうか判断できませんので、公式サイトに実績として掲載されている動画を見るのが理想です。
また動画制作費に関してはピンキリなので、いくらでどのような動画が制作できるのか、できるだけ詳細項目を上げて複数社から見積もりを取ってください。
あとから「これはオプションなのであと○○万円必要」などと、どんどん制作実費が上がってしまう可能性がありますので、この点も注意が必要です。
このほかにも、動画制作にどれくらいの期間がかかるのかも事前に確認しておきたいところ。納期に余裕がない場合はあらかじめ「いついつまでに動画を完成させたい場合、どのような動画なら制作できるか」と逆算して打診するのも、ひとつの手段です。
ブランディング動画制作に関するよくある質問
Q1.動画制作費用の見積もりだけをおねがいすることは可能でしょうか。
もちろん、可能です。制作にかかる費用を正確に出してもらいたい場合は、発注したいイメージに近いサンプル動画を提供するのがおすすめです。
ただしほとんどの制作会社で「実際に打ち合わせをしてヒヤリングしてみないと、正確な金額は出せない」と言われるはずです。なぜなら求めている動画のタイプやシチュエーションによって、制作費用も工数も大幅に異なるからです。
見積もりはあくまでも目安と考えて、実際に依頼すると決めてから費用を含め再度提案してもらうと良いと思います。
Q2.どれくらいの長さの動画が一般的なのでしょうか。
その動画が広告用なのか、ホームページに掲載するサービス紹介動画なのか、動画の用途によっても最適な尺(長さ)は変わりますが、一般的に広告配信であれば30秒以内、ウェブサイト等に掲載する場合は90秒以内と言われています。
ただしブランディング動画やインナーブランディング動画などの場合は、この限りではありません。広告に関しては長い動画は離脱のリスクがありますので、動画マーケティングにくわしい専門家(動画制作会社)からの提案に沿って進めるのが無難です。
動画もほかのコンテンツマーケティング同様、伝えたいことをてんこ盛りにすればいいというものではないので、動画の絵コンテ(どのような動画を制作するかイラストなどで示した台本のようなもの)の段階で確認しながら、最適な尺を決めていくようにしましょう。
Q3.動画の著作権は発注企業にあるのでしょうか?
基本的に動画の著作権は、制作会社および動画を制作したクリエイターに帰属します。制作を依頼した企業には、著作権はありません。
発注企業に付与されるのは動画の使用権のみですが、どこに使うかは自由であることがほとんどです。ただ、モデルやタレントなどのキャストを起用している場合は、動画の使用期間が決められていることがありますので、事前にしっかり確認するようにしてください。
ブランディング動画制作会社のまとめ
ブランディング動画は他社との差別化を図る上で欠かせないツールです。今回ご紹介したようにブランディング動画を制作してくれる会社は数多くあります。
繰り返しになりますが、30秒や90秒といった短い動画で最大の効果を得るためには、百戦錬磨の動画制作会社に依頼するのが賢明な選択です。
自社の公式アカウントに社員が撮影した動画を投稿するのも悪くありませんが、会社やブランドのイメージを損なわないような配慮も必要です。
認知度をアップさせて販促や人材確保に活かしたい場合は、予算を組んで動画制作会社に依頼してみることをおすすめします。
- 免責事項
- 本記事は、2022年12月時点の情報をもとに作成しています。掲載各社の情報・事例をはじめコンテンツ内容は、現時点で削除および変更されている可能性があります。あらかじめご了承ください。