【3分で解説】認知度アップ！知名度を上げるためのブランディング対策とは
最終更新日：2024年03月18日
自社の利益や集客を増やしたいなら、まずは商品やサービスの知名度、あるいは認知度を上げなければなりません。優れた商品やサービスがあっても、知名度や認知度が低ければユーザーに購入してもらえないからです。
この記事では、ブランディングを意識して、知名度・認知度を上げる対策を紹介していきます。
また、下記のページではブランドの価値構造やブランディングの各ステップなど、ブランド戦略のより詳しい情報をまとめている資料も用意しております。ぜひこの記事と合わせてお役立てください。
知名度と認知度の違い
知名度や認知度を上げるには「ブランディング」が必須と言っても過言ではありません。ちなみに、ブランディングは次のように定義されています。
商品・サービスが持つ「ブランド」に対する共感や信頼などを通じて、ユーザーにとっての価値を高めていくマーケティング戦略
わかりやすく言えば、商品・サービスがもたらす価値を伝えて、ユーザーにイメージを定着させることです。このブランディングが成功すると、知名度・認知度が上がるのはもちろん、購入や申し込みといった次のアクションにも繋がりやすくなります。
また、この記事では「知名度」や「認知度」といった似たような言葉が登場しますが、そもそも、知名度と認知度は「何がどう違う」のでしょう？はじめにおさらいをしておきます。
- 知名度…会社の存在や商品の「名前」が知られていること
- 認知度…会社や商品の「強みや価値＝ベネフィット」が知られていること
例えば、知名度は高いけど、認知度がないというのは、A株式会社、またはA商品の名前は知っているが、何をしている会社なのか、どんな商品なのかは知らないという状態です。商品やサービスの売上を拡大したいなら、知名度よりも認知度、つまり「商品やサービスの強みや価値がユーザーに知られているか」が非常に重要です。
認知度を上げるには
商品やサービスの「強み」を明確化する
ユーザーは、何か商品やサービスを欲する時、必ずと言って良いほど、どんな商品なのか情報収集します。その主な手段はWebですが、同業他社も含めた多くの商品で溢れているため、できるだけ早く「その商品にしかない強みを知りたい」というニーズがあります。
そのため、その商品にしかない「強み」が明確で理解されている方が優位になります。では、ユーザーに理解してもらえる「強み」を明確にするには、どうすれば良いのでしょうか？それは、
- ユーザーが本当に望むこと
- 競合他社が提供できないこと
- 自社が提供できること
の3つをクローズアップした「バリュープロポジション」の考え方を取り入れることで、自社の「強み」が明確になります。
バリュープロポジションとは？
バリュープロポジションとは、「ユーザーにとっての商品価値」を意味するマーケティング用語です。競合商品が溢れる市場において、ユーザーから選ばれるには、自社でしか提供できない価値を提供することが求められます。
しかし、競合と差別化することばかりに集中するあまり、ユーザーが求めている価値とかけ離れてしまっては、差別化する意味がありません。
そこで、上記の3つの視点を突き詰め、ユーザーが求めているもので、かつ競合他社にはない「独自の価値とは何か」を明確にするのが、バリュープロポジションの考え方です。
また、企業にとってのバリュープロポジションとは、ユーザー視点で見れば、多くの競合商品の中から、その商品を選んだ理由となります。図で分かりやすく説明すると、下記の通りになります。
自社と競合他社を分析し「成果に繋げるワークシート」
自社の強みを理解する重要性が分かったとは言え、自分ごととして捉え直した時、どのように強みを見つけたら良いのか分からない方も多いことでしょう。そこで、自社の強みを確立するためのワークシートをご用意しました。このワークシートでは以下のことができます。
- 自社の強みを整理する
- ターゲットを明確にする
- 競合他社の情報を整理する
このワークシートを活用することで、「誰に」「どんな商品（サービス）」を「どんな強み（売り）」で販売すれば良いのか、今後のマーケティング戦略を立てる際に役立ちます。さらに、自社の強みを必要とするお客様だけを集める効率的なWeb集客方法も分かりますので、マーケティングと広報戦略のセットで活用できます。
自社の「強み」を明確にして認知度を上げるメディア戦略
自社の「強み」を明確化できたら、見込み顧客に認知してもらうための「宣伝活動」が必要です。その強みを的確でかつ魅力的に伝えてくれる最適なメディアがポジショニングメディアという宣伝媒体です。
ポジショニングメディアとは？
ユーザーが求める商品に特化した「専門メディア」
ポジショニングメディアとは、「貴社の商品を購入したい」という成約の見込み度が高いユーザーだけを集客する、商品特化型のWeb専門メディアです。
従来のWeb集客方法には、リスティングやポータルサイトへの広告出稿があります。多くのユーザーの目に留まるため、自社商品の存在をアピールするには効果的です。
とはいえ、今すぐ「問い合わせて購入しよう」という段階ではなく、あくまでも、競合他社も含めた検討材料としての「情報集め」として利用するユーザーが多数存在するのも事実です。
貴社商品に興味があるユーザーだけを集客
一方、ポジショニングメディアは、注文住宅業界で例えるなら、
- ローコスト住宅
- 自然素材の家
- 平屋住宅
など、ユーザーが求めている「商品」をテーマにしたWebメディアを独自に開設。商品に興味があるユーザーだけを集客します。
たとえ、商品知識があまり詳しくなくても、ユーザーにとって「どんな住宅商品が最適なのか」住宅情報や住宅メーカーを簡単に探すことができます。
掲載する企業にとっても、競合他社にはない自社商品の「強み」をしっかり理解してもらいながら商品アピールが可能です。
そのため、ポジショニングメディアからの問い合わせは、よくある競合他社と比較される「取り敢えず資料請求」のような低い温度感ではなく、「貴社商品の導入を検討しているのでもっと詳しく教えて欲しい」といった成約への温度感が高いリード獲得が可能です。
ポジショニングメディア導入前と後の違い
このように導入意欲が高いリードが獲得できることで、競合他社との価格競争に巻き込まれることなく、成約率や受注単価の高い成約が実現できるのです。
ポジショニングメディアの導入事例
ポジショニングメディアは、前述で紹介した注文住宅など、企業と一般消費者を対象としたBtoC業界から、企業同士のBtoB業界まで、120業種・8,000サイト以上の導入実績があります。ここでは、その導入事例を一部紹介します。
それまで存在していなかった商品の「専門メディア」を開設したことで、商品に関心のあるユーザーの集客に成功しています。
現場も発注者もよろこぶ設計に。有孔鋼板を知ろう
どの有孔鋼板を購入すべきかが分かるBtoB用専門サイト
画像引用元：現場も発注者もよろこぶ設計に。有孔鋼板を知ろう（https://www.perforated-steelplate.net/）
工場や倉庫の床、ビル屋上や設備の点検歩廊、天井の目隠し材として使われる「有孔鋼板」を詳しく紹介する専門サイトをBtoB企業向けに開設。有孔鋼板を求める企業（建設業など）より、質の高いリードを獲得しています。
このサイトは、日本国内で有孔鋼板を製造するメーカーが4つのみ、という点に着目。各メーカーの製品特徴を詳しく伝え、「どの有孔鋼板を購入すべきか」迷っている企業へ分かりやすく案内しています。有孔鋼板を使用する企業の目的や用途に合わせ、
- 安全性（歩きやすさ）
- 機能性（通気・採光）
- デザイン性
の項目に分けた紹介も、選びやすさに繋がっています。建設業界で使われるニッチな商材を知識系コンテンツとして提供することで、「どんな製品が自社に最適なのか知りたい」というニーズに応え成功しています。「有孔鋼板」のキーワードでSEO対策を行い現在1位を獲得しています。（2022年3月時点）
業務用ラベラー大辞典
用途に合わせ最適なラベラー検索ができるサイト
画像引用元：ラベル自動貼付機器【業務用ラベラー事典】（https://www.labelers-dict.com/）
商品パッケージや、段ボール箱などにラベルを自動で貼り付ける「ラベル自動貼付機器」の専門メディアです。ラベラーの用途に合わせて製品検索ができるようになっており、チェックボックスを選択すると、その用途に対応可能なラベラーが絞り込まれて画像付きで表示されます。
- 「自社の業務に合わせたラベラーを導入したい」
- 「オーダーメイドのラベラーを発注したい」
と考えているBtoB企業へ訴求して、多くのリードを集めています。また、そもそも選び方が分からない企業に対しては、ラベラーの選び方や導入手順の紹介コンテンツを提供。検討段階のユーザーから情報を収集しているユーザーまで、幅広い層のユーザーニーズに応えているコンテンツです。
戦略的「データインテグリティ対応」の処方箋
BtoB向けデータインテグリティの啓蒙サイト
画像引用元：戦略的「データインテグリティ対応」の処⽅箋（https://www.di-pharmaceutical.com/）
データインテグリティとは、情報処理などの分野で使われる用語で、「完全で一貫性のある正確なデータ」を意味します。主に製薬業界において、患者の安全性の確保を目的に使われています。このサイトでは、デジタル社会(DX）が進む中でデータインテグリティの必要性を啓蒙しています。
- データインテグリティの基礎情報
- DXに対応する企業の取り組み事例
- ソリューションを提案する企業紹介
- データインテグリティに関するよくある質問集
など、データインテグリティに関する情報を余すところなく紹介。専門性の深さと情報の網羅性でSEOでも高く評価されています。
データの「正確さ」や「完全性」が求められる製薬業界の製造ラインにおいて、デジタル化を進めるにあたり「危機管理にも目を向けるべき」とユーザーに訴えています。
すでにデータインテグリティ対策を検討しているユーザーはもちろん、製造現場のDX化を検討している段階にある「潜在的なユーザー」の囲い込みに成功しています。
.tool（ドットツール）
目的に合わせたプロジェクト管理ツールが見つかるBtoB用サイト
画像引用元：プロジェクト管理ツール比較サイト「.tool（ドットツール）」（https://www.dot-tool.net/）
「.tool（ドットツール）」は、おすすめのプロジェクト管理ツールが見つかる比較サイトです。
- クリエイティブ制作
- ソフトウェア開発
- 製造
- データインテグリティに関するよくある質問集
とプロジェクト管理の分野で分けてツールが調査されています。プロジェクトのためにどんなツールを導入すべきか、どんな目的にかなうツールがあるかなど、ユーザーは用途別や特徴別にツールを比較検討できるようになっており、ニーズに最適なツールと出会えるサイトです。
それぞれのニーズからツールを絞り込めるため、自社の得意領域に魅力を感じている親和性の高いユーザーの集客に成功しています。ユーザーの問い合わせ時の温度感も高いため、成約までの時間を短縮できるといった効果も得られている事例です。
「自社でも専門メディアを立ち上げて、商品の認知度を上げたい」という方には、ポジショニングメディアを詳しく紹介した資料を差し上げております。貴社商品の認知度アップにご活用下さい。
自社商品の認知度を上げるその他の方法
SNSの活用
Webを使った対策の中でも、最も手軽に取り組めるものがSNSです。特にTwitter、Facebook、Instagramなど登録者数が多いSNSは、知名度・認知度を上げるツールとしても有用と言えます。
SNSを活用する最大のメリットは、インフルエンサーマーケティングができることです。インフルエンサーとは「SNS上で他のユーザーの意思決定に強い影響力を持つ人」を指します。
人気がありフォロワー数も多いインフルエンサーに広告を依頼すれば、凄まじい勢いで情報が拡散します。その結果として、知名度・認知度の爆発的な向上にも期待できるのです。
ただし、SNSは炎上しやすいというデメリットもあります。炎上騒ぎが起こると、悪い意味で知名度・認知度が上がってしまうため、信頼のおけるインフルエンサーをしっかり見極めましょう。
検索結果画面への露出（SEO対策・リスティング広告）
Web上で知名度・認知度を上げるためには、自社のホームページなどにアクセスしてもらう必要があります。そして、アクセス数の増減に大きく影響するものが、Googleをはじめとする検索エンジンです。
ユーザーは商品やサービスを調べる際、様々なキーワードを使って検索します。すると検索結果画面が出てきますが、ここでアクセスを促すためには、SEO対策とリスティング広告が必要です。
検索結果画面には数多くのサイト名が表示されますが、Webページで一番重要なのはファーストビュー（最初に表示される部分）です。
SEO対策を行って検索上位を狙う、または検索結果画面の上部に表示できるリスティング広告を使えば、ファーストビューへの露出を増やすことができます。
ローカル検索対策（Googleマイビジネス・MEO対策）
最近はスマホからWebを利用するユーザーが増加していることに伴い、地域情報が検索結果に反映される「ローカル検索」の重要性が高まっています。
特に飲食店やエステといった実店舗型のビジネスは、地域情報が大きく関わってきます。ローカル検索結果でもファーストビューを獲得すれば、知名度・認知度が向上するだけではなく、集客も増やすことができるのです。
そのためには、Googleマイビジネスで自社の情報を登録・管理するとともに、ローカル検索結果の順位を上げるMEO対策にも取り組む必要があります。
ローカル検索で上位に入れば、検索エンジンだけではなくGoogleマップの検索結果画面でも露出を増やすことができます。
YouTubeの活用
最近はYouTubeを活用したPR活動も注目されています。自社の商品やサービスに関する動画を投稿すれば、よりダイレクトに情報を伝えることができます。またYouTube内でCMを流すことも可能です。
特に若い世代は動画共有サイトを見る傾向が強いため、テレビやラジオのCMより効果的です。さらに、人気YouTuberにレビュー動画などを依頼すれば、SNSに匹敵する勢いで知名度・認知度を向上させることもできます。
ただし、YouTubeも炎上騒ぎが度々起こっているので、その点は注意が必要です。
ポータルサイト・相見積サイトへの出稿
商品やサービスの情報を探すにあたって、ユーザーはポータルサイトや相見積サイトにもアクセスします。これらのサイトに商品やサービスの情報を出稿するだけでも、ユーザーから知ってもらえるチャンスが増加します。
業界別や地域別に分類されたサイトもあるため、自社の特性に応じて選択することが重要です。また、有名なサイトや検索上位に表示されているサイトに出稿できれば、それだけ知名度・認知度も上がりやすいことも覚えておきましょう。
業界内でブランドポジションを確立できる集客メディア
展示会以外の集客方法を探している、競合他社と差別化したい、アプローチできていない層に自社の名前をアピールしたいといった集客の課題を持っている企業はぜひ資料をご覧ください！
Web以外で認知度を上げる方法
デジタル化が進んでいる現代、知名度・認知度を上げる対策もWeb中心になっています。しかし、ターゲットや地域によっては、テレビやチラシなどリアルで訴求することはまだまだ有効です。
テレビCM
テレビCMで商品やサービスを宣伝すれば、短時間で知名度・認知度を上げることができます。今はテレビ離れが進んでいることもあり、テレビCMの宣伝効果は以前より低くなっています。
その一方、テレビの平均視聴時間は1日3時間強というデータも出ています。つまり、テレビCMを目にする機会はまだまだ多いのです。また、Webは若い世代を中心に利用されていますが、テレビは子供から高齢者まで視聴しているため、幅広い世代に訴求することができます。
特に年齢層が高くなるほど視聴時間は伸びる傾向があるので、高齢者をターゲットにするならテレビCMはとても効果的です。
ラジオCM
テレビだけではなくラジオで流れるCMも、知名度・認知度を上げる対策として有効です。特に都心から離れた地域は車が移動手段としてよく使われていますが、車を運転している時はラジオを聴いている人が多いため、そこでCMを打てば高い宣伝効果が期待できるのです。
さらに、ラジオはテレビより地域を絞って放送できるため、特定の地域にいるユーザーを訴求したいなら、ラジオCMの方が最適と言えます。また、テレビCMと異なりラジオCMは音だけの収録となるため、コストを抑えられることも見逃せないポイントです。
チラシ・新聞広告
Web広告が主流となった現在、逆に注目を集めているものが紙媒体のアナログ広告です。特にチラシや新聞広告は何気なく目を通す機会が多いため、知名度・認知度を上げる効果も高いと言えます。
ただし、ユーザーの目に留まらなければ意味がないので、内容はもちろんデザインもしっかり作り込むことが重要です。Webの利用率が低い高齢者、もしくは過疎地に対して訴求する場合、チラシや新聞広告の方が需要が高い可能性があります。
そのため、広告を見るユーザーの性質やニーズを見極めた上で活用しましょう。
看板広告
知名度・認知度を上げるためには看板広告も有効です。道路や大通りから見える大型看板、店先に出す小型看板など種類は多岐に渡りますが、看板のメリットは何と言っても視認性です。
社名やサービス内容を瞬時に伝えられるだけではなく、一定の場所に設置されるため、看板内容がユーザーの目に自然と入りやすいのです。また、人通りが多い場所に看板を設置すれば、何度も見てもらうことができます。この反復効果も含めて、知名度・認知度の向上に役立ちます。
認知度も売上も両立するブランディングメディアをはじめませんか？
ブランディングメディアとは、キャククルを運営するZenkenが制作する、ブランド認知の向上と売上につながりやすい親和性のあるリード（見込み顧客）が集客ができるオウンドメディアです。
通常、ブランディングをする場合は何千万単位の制作費や広告費、そして時間を掛ける必要があります。しかしブランディングに失敗してしまえば、効果が出ず莫大な費用を失うだけでなく、間違った印象がついてしまう可能性も。
ブランディングメディアとは、親和性の高いユーザーに絞った認知度の向上を行い、ニーズが顕在化した際の第一想起されるブランドとして広めていきます。
自社のブランドを確立し
売上アップも叶える
ブランディングメディアとは？
また、購買意欲や利用意欲のあるユーザーにも同時にアプローチができます。その顕在的なユーザーにはなぜそのブランドや企業を使うべきかを解説し、さらに成約や購入につながるよう温度感を上げた集客が可能です。
ブランディングメディアを導入した結果、
- 1ケタ分受注単価が増える売上を獲得できた
- 求人広告に依存することなく、自社サイトから今までの10倍採用応募が来るようになった
というようなブランディング効果も発揮できております。下記で詳しく紹介していますので、ぜひ一度ご確認ください。
