【最新版】新しい広告のトレンドは？集客手法や方法、新しい媒体を徹底調査！
最終更新日：2022年06月07日
このページでは、新しい広告の傾向や新しいメディア戦略について解説していきます。
これまで見たこともないまったく新しい広告が爆誕するわけではありませんが、インターネット広告がマスコミ四媒体の売上を上回るなど、確実にデジタル広告業界が伸びてきています。
そんな中で予測されるマーケティングのトレンドと、新しい広告の傾向をまとめていますので、広告戦略の参考になさってください。
ただ漠然と新しい広告媒体や広告のトレンドをリサーチしているだけのかたが多いかもしれませんが、じつは2023年にはインターネット広告業界に大きな変化が起こるとされています。
ひとつにはGoogleが発表している「ChromeブラウザにおけるサードパーティCookieのサポート完全終了」が影響しています。当初は2022年までの段階的終了を予定していましたが、完全終了を2023年後半まで延期することが先日発表されました。
この背景には、広告の世界にもパーソナライズが進むなかで、オンラインの消費者行動追跡などがプライバシーの侵害に発展するリスクを回避する狙いがあります。
サードパーティCookieが使用できなくなると、リターゲティング広告やターゲティング広告などのWeb広告に大きな影響が出ます。
経済産業省が先日発表した「特定サービス産業動態統計調査」（https://www.meti.go.jp/statistics/tyo/tokusabido/result-2.html）の結果によれば、インターネット広告売上は新聞の約6.29倍にもなり、今後もマスメディアを上回る売り上げが予測されています。
そんな中でこのGoogleの判断がインターネット広告業界にどのような影響を与えるか、いまのところ断定的なことは言えません。
ただ、現段階で見えている新しい広告媒体やマーケティング戦略のトレンドもいくつかあります。
たとえば新しい広告手法として
- 競合からの転換に成功して自社に興味を持ってもらい、契約までのリードタイムが3分の1に圧縮できた
- 自社の商品・サービスを理解してくれる検討者からの問い合わせが増え商談率8割超を実現
- 自社商材と費用感のがマッチする検討者が増え、自然と客単価が2.5倍に増えた
などの実績がある、「ポジショニングメディア」や、BtoB向けの施策として引き合いが増えている「ブランディングメディア」などもその候補です。
新しい広告について説明する前に、購買心理の変化について確認しておきましょう。
広告トレンドをおさえるために知っておきたい3つのポイント
コロナとの共生が続く中、経済活動の歩みを再度止めないためのさまざまな試みが行われるようになりました。
これまでデジタルマーケティングを含むビジネスのDX化に消極的だった業界でも、リスクヘッジや業務効率化を考えて一歩踏み出そうとしている中小企業も増えてきています。
なにか新しい広告媒体はないか、新しい集客手法にはどのようなものがあるかを考える前に、まず消費者の行動変容や心理の変化について理解しておく必要があります。
コロナ禍で変化した消費者の行動と心理
まずひとつめに、グローバルに活動するコンサルファーム、EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社が日本国内に居住する消費者7,000名を対象に調査した結果に、興味深い数字があったので紹介したいと思います。
調査は新型コロナウイルス感染症流行前後における消費者の行動変容に関するもので、レポートが公開されたのは2020年10月27日。アンケート調査を行なったのは当然その前になりますので、緊急事態宣言下のいまとは若干環境が異なります。
ただ、危機感が強まった程度で大枠では同じような状況であると考えます。
この調査の中で「企業が注力するものとして好感が持てるのはどのような行動・特徴か」を聞いたところ、以下のような数字が出ました。
- ウイルス感染予防対策 70％
- 品質の高い商品サービス 68％
- 低価格で商品サービスを提供 67％
さらに感染対策を強化した結果、以下のようなことが生じても致し方ないと考えていることもわかりました。
- サービスの品質が低下する
- 利便性が低下する
- 提供スピードの遅延が発生する
じつに80％以上の人がこう回答したといいます。商品やサービスを提供する際、味よりも高級品質よりも誠実な対応よりも、コロナ対策が評価指標ではいちばん上になる、ということです。
消費者の行動や心理が変わっていることは想像に難くありませんが、企業評価としてここまでコロナ対策が優先されていることには少々驚きを感じました。
ただし、今後はウィズコロナの世の中で経済活動を続けていくことになりますので、コロナのことばかりを考えていても始まりません。
オンラインの購買行動にも変化が
同じEYの調査で「オンライン購入時に価値を感じるサービス・特徴」について質問したところ、
- 「配送におけるウイルス対策」に価値を感じる 42％
- 「置き配便」ができることに価値を感じる 32％
- 「配送ドライバーの感染有無確認」に価値を感じる 27％
と、やはりコロナ対策が万全であることに、消費者が大きな価値を感じていることがわかります。上記数字は全世代の平均値ですが、60代以上の場合、58％がウイルス対策に価値を感じると回答。
感染リスクの高い高齢者の場合、ウイルス対策がもっとも価値が高いと感じている人が58％にも上っています。これは宅配業務のすべてに共通しているニーズです。
人との接触を最小限にするためにオンラインシフトが進みましたが、消費者はさらにその先の安全確保に意識が動いていることがわかります。コロナ前にはなかったこの変化をしっかり踏まえ、ホームページやリスティングなどの広告でアピールしていくことが大事です。
ついつい忘れがちですが、コーポレートサイトやホームページは、ご自身が考えているより消費者の意思決定に大きな影響を与えます。商品を買うのではなく、会社の経営方針やガバナンスを買う、という傾向が今後ますます高まるからです。
したがって、消費者や顧客に選択の正当性を与えられるようなホームページであるべきです。要するに、「ターゲットが自社を選ぶ理由」をしっかり示してあげることが大事です。
キャククルの記事を作成するときにいろいろな企業のコーポレートサイトを拝見しますが、意外にわかりにくかったり、横文字が多くていちいち調べながら見なくてはならなかったりします。
だれにでもわかりやく、そして広告としても機能するようなホームページが理想です。
これまで何度も繰り返し書いてきたことですが、声を大にして言いたいのは、
「ホームページは古くて新しい広告である」
ということ。ここをおろそかにしているにもかかわらず、「なにか新しい広告はないか」と試行錯誤するのは、順番が違うかもしれません。
なお弊社でもコーポレートサイトのリニューアルや広告用ページの作成も承っておりますので、ご要望があれば下記よりお問い合わせください。
※参照元：EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社「新型コロナウイルス感染症による国内消費者の行動変容に対応するには？」（https://www.ey.com/ja_jp/consumer-products-retail/survey-on-consumer-behaviour-change-in-japan-by-the-new-coronavirus）
安く買えるものは安く、応援したいものは高くてもお金を使う
2つ目におさえておきたいのは、節約と消費の二極化です。
コロナ禍で職を失った人も、影響を受けていない人も、今後は倹約志向が強まるのではないかと言われています。水や食品など備蓄意識も高まり、「安く買えるものはできるだけ安く買おう」という消費者がすでに増えています。
アメリカの調査会社ニールセンの調べでは、日本でも節約志向が顕著になりつつあり、コロナ前と比較するとPB商品を購入する消費者が2倍以上増えているといいます。
先を見越してか、あのイオンが新たなDS事業として郊外型ディスカウント型の食品スーパー「パレッテ高座渋谷店」をオープンして話題となりました。絹豆腐が3個（150g）で64円とかなり安い値段で提供、地域最安値宣言をしています。
今後は郊外中心に100店舗オープンを目指すとのことですが、2000品目に絞り込まれた食品の仕入れとパレッテ専用PBブランドが開発されていることなども注目されています。
一方で、飲食店や劇団、サービス業など個人がこれまでひいきにしていた店や企業を応援する、「応援消費（支援消費）」も高まりを見せています。
たとえば購入型クラウドファンディング「Makuake（マクアケ）」を運営する株式会社マクアケの2020年10月-2021年6月期（第3四半期）売上高は、前年同期比59.3%増の33億3200万円。
「Makuake（マクアケ）」サイト上の流通総額は157億円に上るといい、さらに成長が見込まれるプラットフォームです。
欧米のようなチャリティー活動が根付かない日本ですが、奇しくもこのコロナ禍で「応援消費」だけは根付いたのではないでしょうか。
50代女性には「応援消費」の傾向が強い
株式会社リクルートライフスタイルの外食市場に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」が生産者や飲食店の支援目的とする「応援消費」について2020年11月に調査結果を発表しています。
飲食店を支援したいという気持ちで外食に出向いたことがあるかどうかという質問に対し、応援消費の経験率平均が30.7％だったのに対し、50代女性の応援消費率は34.5％。応援消費を今後行いたいと回答した人は、60代女性が50.0％と高いことがわかりました。
画像引用元：株式会社リクルートライフスタイル「ホットペッパーグルメ外食総研」（https://www.recruit-lifestyle.co.jp/news/pressrelease/gourmet/nw29889_20201118）
また生産者に対する応援消費についても、20代女性の59.5％が今後応援消費を行ないたいと回答。男性よりも女性のほうが支援目的の応援消費に積極的であるという結果が出ています。
生産者が支援を呼びかける広告を打つときに主婦層をターゲットにすると思いますが、20代女性向けの応援消費を促すような広告を打ったほうが、いい反響が得られるかもしれません。
※参照元：株式会社リクルートライフスタイル「ホットペッパーグルメ外食総研」飲食店や生産者の支援が目的「応援消費」の意識・実態を調査（2020年10月実施）（https://www.recruit-lifestyle.co.jp/news/pressrelease/gourmet/nw29889_20201118）
なお、コロナ禍で変化した消費者マインドと広告の関係性については、下記ページでも解説しています。
脱炭素・サステナビリティ・エシカル消費が三種の神器に？
3つ目は、2021年以降に加速が予測されているグローバルな潮流です。世界に比べ日本はかなり出遅れ感が否めませんが、現代社会の三種の神器と言ってもいい「脱炭素（CO2削減）」「サステナビリティ」「エシカル消費」がその代表です。
経済界ではすでにCSRの一環として、脱炭素やサステナビリティ、環境問題への取り組みを表明している企業が多くなっています。
脱炭素（CO2削減）
脱炭素に関しては、菅首相が所信表明演説で「2050年までに、温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする」と脱炭素社会の実現を掲げてEV車への転換といった方針を出しため、自動車業界からは不満の声も聞かれました。
しかしこの流れは止まることはなく、脱炭素はますます推進されていくことが予測されます。
サステナビリティ
循環型経済などサステナビリティも、サービスや商品に大きくかかわってくるテーマです。たとえばフードロスをなくすためのアプリのように、必要としている人の手に渡るような取り組みで、廃棄する食品や製品をなくしていく動きが日本でも進みます。
持続可能であり、行動する意義のあるものに購買行動を起こす、といったトレンドが日本にも訪れるはずです。直接コロナとは関係ありませんが、人と人のつながりや、商品やサービスの背景にあるものに対して、反応する傾向が高まっていることは事実です。
エシカル消費
最後にエシカル消費ですが、持続可能な開発目標(SDGs)の「つくる責任・つかう責任」にかかわる行動指標です。エシカルとは「倫理的な」という意味ですが、日々の買い物が世界の貧困・飢餓・気候変動などの問題解決に役立つ、というのがエシカル消費。
フェアトレードや先ほど紹介した応援消費、地産地消、オーガニック栽培など、持続可能な生産・消費形態の実現が求められています。これも消費行動の意義を考える枠組みといえます。
広告や集客でも「なぜこれを買うべきなのか」という理由を消費者に与えてあげる、という発想も取り入れていくべきではないかと考えます。他社との差別化を図る上で、SDGs（エス・ディー・ジーズ）を意識した広告を制作してみるのも、ひとつの方法です。
※参照元：外務省「JAPAN SDGs Action Platform」（https://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/oda/sdgs/about/index.html）
オンライン広告はユーザーのフェーズとニーズで使い分ける
画像引用元：SATORIマーケティングブログ（https://satori.marketing/marketing-blog/what-is-marketing/ads-type/）
さて、ここまで新しい広告のトレンドと世界的な潮流について説明してきましたが、コロナの収束が見えない限り、集客や販促もコロナ前の状況に戻ることはなかなか厳しい状況です。
ただしこれを機に、一気にデジタルシフトが進む可能性が高まってきました。これまでオンライン広告に予算を確保していなかった企業も、2021年の広告費バジェットの中から、オンライン広告に予算を計上しなおしているかもしれません。
現在も過剰共有されていますが、今後さらにレッドオーシャンになるオンライン広告のなかで、強く意識しなければならないポイントを整理しておきます。
上記の図はSATORIマーケティングブログのなかで「8種類のオンライン広告の種類と効果的な使い方まとめ」として紹介されているものですが、とてもわかりやすくまとめられていたので紹介させていただきました。
オンライン広告はとくに、ユーザーのニーズやユーザーがどのフェーズにいるかを認識した広告戦略が必要です。たとえユーザーの母数が多くても、認知段階にいる人に向けた広告で購入につなげるのはなかなか難しい。
他方、比較検討のフェーズに入っているユーザーに対して、ピンポイントに絞り込んだ情報が提供できれば、購入意欲の高いユーザーを獲得することができます。
オンライン広告の種類
図にあるように、オンライン広告の種類には、以下のようなものがあります。
- リスティング広告
- リターゲティング広告
- ディスプレイ広告（アドネットワーク広告）
- SNS広告
- タイアップ記事広告
- ネイティブ広告
- 動画広告
- 純広告
それそれの広告タイプについてここではくわしく説明しませんが、商品の特徴やユーザーのニーズ、ターゲットの属性、サービスの特性などによって、どの広告がもっとも適しているかを判断していきます。
広告費用のバジェットにもよりますが、費用対効果の高いオンライン広告は限られており、もっと効果的な新しい広告はないかと頭を悩ませている担当者が少なくありません。
Web広告の運用は難易度が高く専門知識が必要なので、広告代理店に依頼するのが一般的です。下記キャククルページでリスティングなどの広告代理店の選びかたについてまとめていますので、ぜひ参考になさってください。
またSNS広告を始めたいけれど、どのSNSを選べばいいのかわからないという場合は、下記ページで代表的なSNSの特徴などを紹介していますので、こちらもご覧ください。
オンライン広告における「AISAS（アイサス）」を考える
マーケティング用語はローマ字の羅列が多くて「？？？」というものが多くて困りますが、さて、AIDMAやAISASと聞いて即答できるかたはどれくらいいるでしょうか？
読み方すらわからないかもしれませんが、それぞれ「アイドマ」「アイサス」と呼びます。
それぞれ簡単に説明していきましょう。
AIDMA（アイドマ）
それぞれ購買決定までのプロセスを表す英語の頭文字を並べたものが、AIDMAです。ユーザーがいまどの段階にいるかを可視化するフレームワークで、ユーザーの状況やテンションに合わせたプロモーション展開に活用します。
- Attention：注意や注目という意味ですが、商品を認知する、知るという段階
- Interest：商品やサービスを知って、興味を抱く段階
- Desire：欲しい、買いたいという気持ちに遷移する段階
- Memory：すぐには買わず、欲しいという気持ちを維持する段階
- Action：実際に購入、購買行動に移す段階
オンライン広告にオフライン広告にも活用できるフレームワークで、商品の特徴やターゲットなどの要素により、各プロセスで取るべきコミュニケーション手段が変わってきます。
AISAS（アイサス）
一方、AISASというフレームワークは、本社ビル売却がニュースになった、あの電通によって編み出されたもので、商標登録もされています。アイドマとの違いは、オンラインに特化したフレームワークにしている点です。
大きく異なるのは「検索」と「共有」です。インターネット上で行なわれる検索の先にあるものは、いくつかの商品やサービスを比較検討する行動。さらに共有は、購入した後にSNSで使用感などを共有することを指します。
- Attention：注意や注目という意味ですが、商品を認知する、知るという段階
- Interest：商品やサービスを知って、興味を抱く段階
- Search：どの商品・サービスが良いかネットで検索して比較検討する
- Action：すぐには買わず、欲しいという気持ちを維持する段階
- Shere：購入後の使用感、サービスの質などについてSNSやブログで共有する
なお、最後の共有には広義ではアフィリエイトなども含まれますが、ワークフレーム上では収益目的ではない個人の行動を指します。
最近ではYahoo!やGoogleなどの検索エンジンではなく、インスタグラムなどのSNSを検索エンジンに使用する人が増えていますが、共有されるところまでが購買プロセスであると考えると、SNS対策はますます重要度が高まる傾向にあります。
インターネット上で検索をしたことがない人はいないと思いますが、購買行動に直結する場合は「○○（商品やサービス名）比較」「○○（商品やサービス名）価格」といったキーワードで検索します。
ユーザーにとってメリットが大きい商品やサービスには、ユーザーが望んでいる条件や納得できる品質など、比較軸がいくつも存在します。
たとえば注文住宅を建てたいと考えているユーザーは、いくつもの住宅展示場に出向き、いくつもの見積もりを取り、何人もの営業担当と会うことは避けたいと考える人が多いはずです。
そこで真っ先に行なうのが、インターネット上での徹底比較。注文住宅ビルダーに関して知りたい情報が網羅され、ひと目で会社を比較できるサイトなどを参照しながら、自分が望む条件を備えている会社に絞り込みます。
数社に絞り込んだ後は、オンライン相談ができればオンラインでさらにくわしい情報を獲得。そして最終的に納得した会社の見学会などに臨み、施行会社を決定します。
ネット検索スキルが向上しているいまのユーザーには、インターネット上でいかに精度の高い情報がピンポイントに提供できるかが重要です。さらに加えて、情報鮮度も重要視されます。
アイサスを意識したマーケティング戦略の立案と実行とともに、OMOの概念のようにネットとネット以外の垣根を取り払い、消費者の購買行動を分析してどのような購買体験を提供していくかが重要に要素になります。
OMOは「Online Merges with Offline」の略で、いま取り入れる企業が増えているマーケティング概念のひとつです。検索と共有に役立つメディアやツールを並行して活用しながら、どれだけ消費者の頭の中やその先の行動を読んだマーケティングができるか。
このような考え方はまだまだ浸透していませんが、2022年以降はかなり優先度が高い施策であることは間違いありません。
Zenkenで推奨しているのは、上記の検索フェーズで消費者の目に入る「ポジショニングメディア」や「ブランディングメディア」というメディア戦略です。
【注目の新しい広告】パーソナライズと独自性を両立させるメディア
ポータルサイトや比較サイトと異なる点は、徹底的に「ユーザーの頭の中」を分析したうえで絞り込んだペルソナに向けて制作した独自コンテンツであるという点です。
デザイン、記事内容、専門性、網羅性などをターゲットや対策キーワードに合わせてアレンジし、Googleにもユーザーにも評価されるメディアを制作・運用しています。
自宅で過ごす時間が増えたことで消費者行動が変化したことはすでに触れましたが、それと同時にインターネット検索をするユーザーに「情報賢者」が増えていることも見過ごせない事実です。
少し前まではアフィリエイト的なおすすすめランキングやまとめサイトなどで反応していたユーザーも、自分が知りたい情報が公平かつ中立な立場で提供されているかどうか、独自の視点で掘り下げられているかといった指標で判断するようになってきています。
独自のひねりや工夫がある、第三者目線での比較や評価をしているなど、「読む価値のあるコンテンツ」を探して反応するのが現在のユーザーです。
さらにマス広告からパーソナライズ広告への移行はまだまだ進みますので、インターネット広告ではパーソナライズと独自性、質の高いコンテンツがますます評価されるようになります。
独自性があって質の高いコンテンツをパーソナライズして提供できるメディアとして、Zenkenでは2つのタイプのメディアを提供しています。
それが「ポジショニングメディア」と「ブランディングメディア」です。
ポジショニングメディア
消費者の意思決定にかかわる情報の中には、以下のような比較軸が考えられます。
- 質が高くて価格が安く、コスパがいい商品はどれか
- 自分の生活圏内にあってアクセスがいいのはどこか
- 技術が高く口コミや評判がいい治療院はどれか
- 歴史が長く信頼して任せられるのはどの会社か
- 好みのデザイン、素材を提供してくれるのはどの会社か
- 原材料へのこだわりや環境に配慮したモノづくりをしている商品はどれか
- 機能性に優れ自分の生活を改善してくれる商品はどれか
など、さまざまな比較軸があります。これをいちいち検索して探すのは大変ですが、ひとつのサイトで複数の項目が比較できてしまえば、ユーザーのメリットは大きく、商品やサービスを納得しながら絞り込むことができます。
この検索・比較・検討フェーズで役立つのが「ポジショニングメディア」というポータルメディアです。
地域、価格、品質、サービス内容、技術、コンセプトなどユーザー目線でニーズや悩みをとらえ、「この中から条件に合うものはこれですよ」と提示することができます。
ユーザーは納得したうえでその会社や商品を選択しますので、ゼロから説得する必要はなくなります。この特性からか、最近ではBtoCよりもBtoBのお問い合わせが増えています。
「ポジショニングメディア」のメリット
ポジショニングメディアのメリットは、自社の強みや優位性、魅力ある特徴をアピールして競合他社との差別化が実現できる点にあります。
ターゲットに合わせて綿密なペルソナ設定をすることで、ユーザーがどのような情報に反応するかを見極めたうえで、コンテンツを作成します。
自社製品やサービスの宣伝広告ではなく、あくまでユーザーが求める情報や価値観、購入メリット、利用者の声といったコンテンツを提供することでユーザーとの信頼関係を築き、メディアを通じて自社の理解者を獲得します。
ポジショニングメディアを導入した企業のみなさまからは、
- 求めていた顧客がサイトを経由して問い合わせてくれるようになり、受注単価が従来の2.5倍近く跳ね上がった
- サイトに掲載した競合他社からの転換も実現でき、契約までのリードタイムが3分の1まで圧縮できた
- すでに自社の強みや特徴を理解してくれた顕在層が獲得でき、アポ率が今までの3倍以上になっている
などといった、ポジショニングメディアの成果に対するお声をいただいております。
新しい広告としてご検討いただけるよう、ポジショニングメディアについてくわしく説明した資料をご用意しています。
下記よりダウンロードいただき、ぜひお読みください。
もし業界別のポジショニングメディア施策について具体的にお聞きになりたい場合は、下記フォームよりお問い合わせください。
ブランディング（オウンド）メディア
ブランディングメディアと、自社で運営する独自のメディアであるオウンドメディアのうち、ブランディング目的で制作・運用するWebメディアのことです。
オウンドメディアは自社ホームページやブログ、SNSなどで自社情報を発信するメディア全般を指しますが、ブランディングメディアはおもにブランド力の強化や認知度向上を目的として制作・運用します。
こちらはいますぐ客というよりは、認知を広め自社製品やサービスを知ってもらい、自社のファンを育てていく中長期的なマーケティング戦略です。リードナーチャリング（顧客育成）する新しい広告媒体を時間をかけて育てていきます
一定の時間はかかってしまいますが、一度完成したブランディングメディアは長期にわたり集客と会社のファンづくりに貢献、最終的には集客の自動化にもつながります。
ブランディングメディアのメリット
ポジショニングメディアとは異なり競合他社との比較は行わず、専門家としての知識提供や実績に基づいたアドバイスなど、ユーザーが求めている一次情報を提供します。
ユーザーファーストの立ち位置で、専門家が発信する信ぴょう性の高いコンテンツはSEOでも評価され上位表示されやすくなる傾向が強いこともわかっています。
ブランディングメディアの制作・運用では、ライティングできる人員の確保やサイト制作がどこまでできるかというボトルネックがありますが、Zenkenにお任せいただければサイト構成から制作・運用までをすべてお任せいただけます。
イメージしやすいようにブランディングメディアの事例として、下記サイトを紹介させていただきます。
公開してそれほど長い時間を待たずして対策キーワードで上位表示し、このブランディングメディアを経由してすでに受注などの広告効果が出ています。
Zenkenのブランディングメディアに関するくわしい説明は、下記ページでお読みいただけます。
社内でブランディング施策の選択肢として社内でご検討いただく材料として、簡単な資料にもまとめています。無料でダウンロードできますので、ぜひご活用ください。
Zenkenのブランディング
（オウンド)メディアは計算高い!?
マーケティング・広報担当の7割以上が「新しい広告手法を求めている」と回答
2020年に株式会社Grillが企業のマーケティング担当や広報担当にアンケートをとったところ、7割以上の担当者が「新しい広告手法に取り組んでいきたい」と回答しています。
画像引用元：PRTIMES「約63%の企業で広告宣伝費が減少という結果に！広告宣伝活動に関して、新たな手法を探す企業が増加中！（株式会社Grill）」（https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000010.000050384.html）
二度目の緊急事態宣言下のいま、もっとその割合は高くなっているかもしれません。
いままでオフライン広告をメインに販促を展開してきた企業などは特に、どのオンライン広告に手を付ければいいのか、皆目見当もつかないでしょう。しかも広告宣伝費のバジェットを減らしている企業は、一部をのぞきほとんどではないかと思います。
株式会社Grillの調査データからわかることは、
という広告担当や企業の本音です。
※参照元：PRTIMES「約63%の企業で広告宣伝費が減少という結果に！広告宣伝活動に関して、新たな手法を探す企業が増加中！（株式会社Grill）」（https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000010.000050384.html）
コロナの影響があるかないかは関係なく、費用対効果の高い広告に興味がないという会社はありません。それが新しいか古いかは、本来関係ないのです。
これまでになかった斬新なアイデアによる広告、たとえばミキサー車のドラム部分を広告媒体にする、といったオフライン広告など面白い、めずらしい広告媒体を探すのも悪くはありませんが、大事なことは売上につながるかどうかです。
これまで想像もつかなかった、本当の意味での新しい広告のカギを握るのは、やはり「５G」の浸透ではないかと考えています。
5Gによる広告業界の変化を知るのは、まだこれから
オンライン広告もオフライン広告も、これから5Gが広く浸透した先に、新しい広告手法や広告媒体が台頭していくはずです。
残念ながら現段階ではごく一部のユーザーに限られているため、新しもの好きのアーリーアダプターだけをターゲットにすることになりますが、IOTがなかなか広まりを見せなかったところに、5Gが貢献していくことは間違いありません。
たとえば、以下のような新しい広告が注目されていくはずです。
インリード広告
ページをスクロールするとその場で動画が再生される動画広告。5Gで飛躍的に回線速度が上がることで、視聴機会を失わずにごく自然に動画が飛び込んでくるようになります。
デジタルサイネージとアプリの連動
アプリの広告媒体もまだまだ成長が期待できる新しい広告ジャンルです。さらにアプリとデジタルサイネージの連動で新しい買い物体験ができる、顔認証システムを使ったマーケティング分析ができる、オンラインとオフラインを連携して来店を促すクーポンが即時に発行できる、といったメリットがあります。
触れる動画などインタラクティブな動画
ミルだけの動画ではなく、動画画面をタップすると着ている服の情報や店の情報がわかり、購買行動に誘導することができます。有名なところでは、パロニム社が開発したインタラクティブ動画「TIG（ティグ）」（https://www.paronym.jp/）があります。
ボイスアド
声優がしゃべるSNS広告やアプリ内で流れる音声広告が注目されています。スマホがいじれないタイミングなどでも、耳から情報が取れることになります。たとえば、オーディオストリーミングプラットフォーム「Spotify」では、曲と曲の切れ目に音声広告が流れます。
TikTok広告
すでにTikTok広告は存在していますが、新しい広告として注目なのは、1日1社限定で起動画面に表示される広告が全画面で表示されるものです。
スポーツ観戦好きに絞って広告配信
スポーツ観戦を好むユーザーだけをターゲットにした広告配信。テーマや年代を絞りピンポイントで広告を表示させることができます。スポーツのジャンルによって属性が異なる点も、広告として工夫のし甲斐があって面白いのではないかと思います。
自動運転も視野に入れたカーナビ広告
近い将来実現するであろうクルマの自動運転化を視野に入れた、カーナビ広告の動向にも注目しておきたい広告のひとつです。カーナビがおすすめの飲食店やお得な情報を流してくれれば、ユーザーを自然にナビゲートしてくれそうです。そのうち、予約までできるようになるかもしれません。
タクシーサイネージ
タクシーも注目の広告スポットです。デリバリーや買い物にまで対応するかと思えば、定額制のタクシーなども誕生しています。とくに注目なのはタクシーサイネージです。
いま流れている動画はBtoBのものが多く、接触時間がある程度長いタクシーの車内が、広告空間になっていることを実感します。
オンライン飲み会上での広告
いまや多くの人が参加するようになったオンライン飲み会ですが、この画面上に広告を掲示する広告も誕生しています。タクシーよりもさらに接触時間が長いので、今後導入する企業が増えていくのではないでしょうか。
【最新版】新しい広告のトレンドは？集客手法や方法、新しい媒体まとめ
新しい広告とは、既存の広告の延長上にあるものです。ただ、今後デジタルシフトが進み、5Gが日常生活に浸透してくれば、生活インフラの変化とともに、新しい広告が続々誕生してくるに違いありません。
ただ、新しい広告が売り上げに直結するとは限りません。AIやVR、AR（拡張現実）など最新の技術が話題にはなりますが、広く使われて一般的になるまでには時間がかかります。
新しいものに飛びつくよりも、旧来の広告の中から「この切り口ならいける」というものを選択する。これが賢明ではないかと考えます。
たとえば若者のテレビ離れはよく取り沙汰されますが、それ以外の年代でも地上波テレビに縛られない消費者が多くなっています。CSなどのペイテレビ人気やNetflixなどの定額制動画配信サービスの選択肢が増えているからです。
その影響もあるのか、ローカル局のTVCM枠が余っていたり、安くなったりする可能性があります。米国などではすでにTVCM枠がオークションにかけられ、リーズナブルな価格でTVCMが流せるようになっているようです。
このように既存の広告の中にも、活用すべきものがあるのも事実。使い方次第でパフォーマンスを上げることは可能ではないでしょうか。
多種多様な業界の広告戦略の実績あり
弊社の集客・広告戦略はポジショニングメディア以外にも、商品やサービスの特性に合わせたご提案が可能です。120業種以上のWeb集客実績をもとに最適なマーケティング施策をご提案させていただきます。
いまは直接の訪問が厳しい場合もありますので、オンライン面談ツールを活用して説明させていただくことも可能です。
その際は、業界ごとの実績などもご紹介できますので、下記フォームより面談の申し込みもしくはご相談をお寄せください。
