SNSによる集客方法とSNSマーケティングの基礎知識まとめ

最終更新日：2024年08月30日

コロナ禍に強いSNSで集客するために必要なSNSマーケティングの知識とは？

今や10代の若者だけでなく20～60代まで多くのユーザーがSNSを使用しています。特にテレビを見なくなった若い世代にとっては、情報源とし圧倒的な影響力を有します。

改めて各ソーシャルメディアの母数の大きさを認識しておく必要があります。

Facebook：2,600万人
Twitter：4,500万人
LINE：8,200万人
Instagram：3,300万人

SNSごとに強みも違えばコアなユーザー層も異なりますし、商品やサービスのタイプによって最適なSNSが異なる場合もあります。どのSNSでも共通しているのは、「その情報を見たユーザーが起こすアクション」をイメージしたプロモーション展開が不可欠であること。

ブランディング目的なのか、購買目的なのか、B向けのプロモーションなのか、採用につなげたいのか。

いまやスマホが第一のデバイスといっても過言ではない中、ますますSNSによる集客は重要度を増していきます。

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SNSの使い道はおもに3つ

SNSの活用法には大きく分けて3つのカテゴリがあります。

集客・販促チャネルの拡大

SNSの活用方法は、従来のWeb広告より種類が多く存在します。多いがゆえに、複数のSNSを効果的にマーケティングへ生かせれば、集客チャネルを拡大できるのです。SNSならではの拡散性の高さ、さらにユーザーとの良好な関係づくりに役立ちます。

商品・サービス・キャンペーン情報の拡散

SNSの優れた拡散性を生かせれば、商品やサービス、キャンペーン情報を効果的に広められます。Twitterを例にしましょう。Twitterには、ユーザーが興味を持った事柄を知人や友人に拡散できる機能があります。経営側としては、上の拡散機能を生かさない手はありません。ユーザーが周りに知らせたくなるような、自店のサービスや商品などの情報を提供すれば、情報がいっそう拡散します。

ファンの獲得

SNSを活用すれば、ブランディングにも有益です。SNSは広告とは違って、多額の費用を要することなくファンを獲得でき、店舗や企業のブランディングができます。

店舗・企業のホームページ（HP）やインターネット広告による手段に比べ、SNSの利用で感動や嗜好・趣味、知らせたい情報を提供できるので、多くのファン獲得に役立つのです。

B向けなのかC向けなのか、商品やサービスによってもSNSを機能させる手法は異なります。またSNS単独で動かしても意味はなく、Web戦略全体の中で機能させる必要があります。

SNSの運用や連携するホームページ、LP（ランディングページ）などどこから着手すべきかお悩みであれば、ひとまず弊社にご相談いただければと思います。

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それでは次に、タイプ別にどのようなSNSがあるのか、有名どころを紹介していきましょう。

【トーク・チャット型】

LINEに代表されるように、親しい知り合いとのトークやチャットによるコミュニケーションツールとしてのSNSグループです。

LINE公式アカウント

画像引用元：LINE公式サイト（https://line.me/ja/）

国内での利用者数8,400万人を誇るLINE(2020年6月時点)（※1）。通常のLINEは1人、もしくは少人数のグループとコミュニケーションを取るためのツールとして使用されています。

これに対してLINE公式アカウントはビジネス向けのLINEアカウントで、一斉配信機能のほか、数百、数千といった多くの人に宣伝や販促するのに適しています。

LINE公式アカウントを開設する際、「認証済アカウント」と「未認証アカウント」から選択することが可能。店舗や企業の集客を目的とする場合は認証済アカウント、ファンクラブや会員制クラブなどクローズドな状態で運用したい場合は、未認証アカウントがおすすめです。
※1）参照元：LINE Business Guide（https://www.linebiz.com/system/files/jp/download/LINE%20Business%20Guide_202007-12.pdf）

LINE公式アカウントのメリット

リアルタイムで有益な情報を流せる（タイムライン）
ポイントカードの作成が可能
リサーチ機能を用いた投票やアンケートで、ユーザーニーズを見極められる

LINE公式アカウントのデメリット

ブロックされる可能性がある
登録者数が増加すると料金を支払う必要がある（ライトプラン　5,000円/月～）

60代以降でも使う人が増えていますが、だいたいはお孫さんなどとコミュニケーションを取りたいからだといいます。もしLINE公式アカウントをお持ちなら、この機会にLINE公式アカウントでできることを確認しておきましょう。

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WeChat（ウィーチャット）

画像引用元：WeChat公式サイト（https://www.wechat.com/ja/）

月間ユーザー数10億人を超えるWeChat（※2）。中国版LINEとも呼ばれるインスタントメッセンジャーアプリで、中国の大手IT企業であるテンセントにより開発されました。アジアにてビジネスを展開している企業や、今後展開予定の企業におすすめのアプリです。

WeChatには通話機能やスタンプ機能などが搭載されており、LINEと似ています。そのため、LINEを利用したことがあれば特に迷うことなく使うことができるでしょう。

※2）参照元:BBC NEWS JAPAN (https://www.bbc.com/japanese/features-and-analysis-43312223)

WeChatの公式アカウント

ビジネス目的で利用する場合は、WeChatの公式アカウントを利用してください。
公式アカウントには、

企業のマーケティングやプロモーション活動に適した「サービスアカウント」
ニュースサイトのようなコンテンツ配信を行いたい場合は「購読アカウント」
社内でのクローズドな状態で使いたい場合の「企業アカウント」

の3種類があります。

画像引用元：WhatsApp公式サイト（https://www.whatsapp.com/）

WhatsAppは、ヨーロッパで主流とされるチャットアプリ。180か国、16億人の人たちに利用されています（※3）。

WhatsAppを使用することで、テキストメッセージ、スタンプ、動画や画像などを送ることが可能。ビデオ通話も可能でグループ機能などもあり、LINEととても似たアプリであることが分かります。
※3）参照元：CM.comブログ「WhatsAppビジネスアカウント」（https://www.cmtelecom.jp/whatsapp/）

WhatsAppビジネスアカウント

WhatsAppビジネスアカウントは企業向けのサービスとなっています。こちらのアカウントを利用することで、ユーザーとのやり取りをすることができ、QRコードや画像の配信などをすることも可能です。

また、アカウント上にオフィシャルマークや企業情報を表示させることができるため、なりすましの心配もありません。

WhatsAppビジネスアカウントは、外国の人たちと簡単にやり取りできるツールを探している、海外からの観光客に対する問い合わせに困っている、といった企業におすすめです。

mixi（ミクシー）

画像引用元：mixi公式サイト（https://sns.mixi.co.jp/service.html）

サービス開始は2004年と、SNS初期時代の頃から存在しているSNSです。現在はFacebookやTwitterの影響などを受け、ユーザー数は減少傾向に。

しかし、mixiが行ったアンケート調査によりますと、利用者は確かに減っているものの、今でもおよそ70%のユーザーが毎日利用していることが判明しています。(※4)
※4）参照元：mixi運営者ブログ「「mixi の利用実態」—アンケート調査レポート【前編】—」（https://sns.mixi.co.jp/blog/20181221-1.html）

mixiの特徴

mixiの特徴は以下のとおりです。

270万以上の趣味コミュニティに参加することが可能
カラオケや飲み会など1万以上のイベント情報が掲載されている
あらゆるニュース、ニュースに対する利用者のコメントなどの反応を見ることができる
無料で1500以上のゲームを利用できる

KakaoTalk（カカオトーク）

画像引用元：KakaoTalk公式サイト（http://www.kakaotalk.jp/）

2010年にリリースされた韓国発のアプリであるカカオトーク。LINEよりも1年早く開始されており、韓国では多くの人たちに利用されています。

カカオトークはカカオジャパンにより運営されており、カカオジャパンはカカオトーク以外にも、「ピッコマ」と呼ばれる漫画アプリも手掛けています。

KakaoTalk（カカオトーク）の機能

カカオトークの機能は以下のとおりです。

無料通話（5人同時に通話することも可能）
スタンプ（通常のスタンプの他、動くスタンプや喋るスタンプも）
着せ替えテーマ（好きな背景やメニューデザインに変えることができる）

カカオトークも、LINEと似たアプリといえますね。

【スピード・リアルタイム拡散型】

ツイッターに代表されるような、リアルタイムに拡散できるツールとしてのSNS。災害時には政府や交通機関の情報発信より、ツイッターなどのSNSで更新される情報のほうが頼りになる、という声も多く聞かれます。

スピーディなプロモーションでリード獲得に向いていますが、その運用はかなりハードルが高いと言えます。

Twitter（ツイッター）

画像引用元：Twitter公式サイト（https://about.twitter.com/ja.html）

話題の中心となるSNSといえばTwitterです。10代～30代の若年層中心に利用されており、月間のアクティブユーザー数が4,500万人ともいわれています。

リツイートやいいねを狙った内容で投稿することで、集客につなげていくことが可能です。拡散性があるため、もしお客様の口コミを拡散したいのであれば、ぜひTwitterを利用してみましょう。

Twitterのメリット

アウトプットが手軽
ブログの入り口として利用できる
リアルタイムでの投稿に適している（速報性）
Twitter広告を利用すれば新規顧客の開拓が可能

Twitterのデメリット

140文字以内で投稿しなければならない
フォロワーは増えやすいが、フォロー返しが手間
他のSNSと比較し炎上リスクが高い

日本においては、リアルタイムの拡散力は断トツといってもいいツイッター。ハッシュタグの活用などベーシックな手法のほかにも、ツイッターを集客に活かす方法はいくつもあります。

キャククル下記ページにツイッターの集客方法についてまとめてありますので、チェックしてみてください。

Twitter集客・宣伝方法のコツを伝授！集客術効果でユーザーに寄り添う方法とは

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【日記・ブログ型】

食べたものや行ったところなどの投稿が多く、日記やブログに近い活用法が一般的。最近では記録に残さず短時間限定の「ストーリー」などで情報をアップする人も増えました。

Facebook（フェイスブック）

画像引用元：Facebook公式サイト（https://ja-jp.facebook.com/facebook）

月間アクティブ利用者数27億人を誇るFacebook（2020年6月時点）（※6）は、世界中の人たちに利用されているSNSです。10代のユーザーは少なく、20代以上のユーザーが多いのが特徴で、高年齢層でも利用率が高いです。最近では、大手飲食店や個人店に至るまで幅広く利用されています。

Facebookのメリット

操作が簡単
ホームページ代わりにも使える
炎上しにくい（本名で登録している人が多く）
グループ機能などを使って熱烈なファンを作りやすい

Facebookのデメリット

企業の投稿はニュースフィードに上位表示させるのが難しい
実名制なので気に入った商品があっても、他者に知られたくない場合、拡散してもらえない

※6）参照元:Facebook公式サイト「Facebook社 2020年第2四半期（4月－6月）業績ハイライト」（https://about.fb.com/ja/news/2020/07/2020-second-quarter-results/）

facebookはほかのSNSと比較すると年齢層高めのユーザーが多いので、ターゲットにあわせて活用してみると良いと思います。

facebookの集客方法については、キャククル下記ページでくわしく解説していますので、ぜひこちらもご覧ください。

Facebookでできる集客方法にはどのようなものがある？

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Facebook広告代理店を比較！運用代行内容や導入事例、料金をまとめて紹介します

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Tumblr（タンブラー）

画像引用元：Tumblr公式サイト（https://www.tumblr.com/）

2007年にリリースされた米国発のWebサービスであるタンブラー。世界中の人たちに利用されているブログ型のSNSです。

タンブラーは元々Davidville, Inc.（現: Tumblr, Inc.）により運営されていましたが、2019年にAutomatticに買収されました。AutomatticはWordPressをベースにしたサービスであるWordPress.comを展開している企業です。

Tumblr（タンブラー）で何ができるのか？

簡単にブログを作成することができ、さまざまなジャンルに関するブログがなんと5億件以上も投稿されています(※5)。

文章のほか画像・音楽・動画などのデータを保存することが可能です。また、気になるブログをフォローすることができ、フォローしたブログの投稿情報がダッシュボードに表示されます。ブログにコメントを残すこともでき、また自分のブログがリブログされ、多くの人に読んでもらえる可能性も。

※5）参照元：Tumblr公式サイト(https://www.tumblr.com/?language=ja_JP)

Amebaブログ（アメーバブログ）

画像引用元：Amebaブログ公式サイト（https://ameblo.jp/）

会員数6,500万人以上、累計記事投稿数25億件以上　（2019年8月時点）のアメーバブログ（※7）。2004年にサービスを開始し、現在では女優・俳優・アイドル・スポーツ選手など数多くの有名人も利用しているブログサービスです。

アメーバブログは、メディア事業・インターネット広告事業・ゲーム事業などを展開するサイバーエージェントにより運営されています。

※7）参照元：サイバーエージェント公式サイト（https://www.cyberagent.co.jp/news/detail/id=23617）

Amebaブログのメリット

ブログ初心者でも簡単に利用できる
利用者が多いのでアクセスを集めやすく、集客につなげることができる
スタッフブログのような形式で使えば自社の知名度アップを図ることが可能

Amebaブログのデメリット

よく仕様が変わる
アクセス解析があまりあてにならない
投稿したブログ記事が削除されることがある

note（ノート）

画像引用元：note公式サイト（https://note.jp/）

月間アクティブユーザー数6300万人、総投稿数1.8万件を超えるnote（※8）は、note株式会社により運営されているメディアプラットフォームです。クリエイターたちが文章や画像などを投稿し、利用者が楽しみながら応援することができるサービスです。

近年利用企業数が増加しており、情報発信ツールとしても利用されています。
※8)参照元：Yahoo!JAPANニュース（https://news.yahoo.co.jp/articles/d46bba920c1bfc45ec46978581e274a3b7fef892）

noteのメリット

コンテンツを有料で販売することができる（上限1万円）
マガジンを発行することができる
有料機能を使えば販売価格の上限をアップすることが可能（上限5万円）

noteのデメリット

手数料が高い（利用料が決済手数料を引いた売上金額の10%～）
高価な商品の販売には向いていない
デザインのカスタマイズができない

【ビジネスツール型】

Wantedly（ウォンテッドリー）

画像引用元：Wantedly公式サイト（https://www.wantedly.com/）

月間利用者数260万人以上、企業ユーザー数3.1万人を誇るウォンテッドリー(※9)は、採用担当者向けのビジネスSNSです。2012年に開始されたサービスで、ウォンテッドリー株式会社により運営されています。

ウォンテッドリーは、求職者と求人者をマッチングさせるサービスで、今注目を集める採用広報ツールとなっています。

※9）参照元:Wantedly,Inc. 2019年8月期Q2決算説明（https://corporate-site-wantedly.s3.amazonaws.com/uploads/ir_entry/pdf/500/2019%E5%B9%B48%E6%9C%88%E6%9C%9F2Q%E6%B1%BA%E7%AE%97%E8%AA%AC%E6%98%8E%E8%B3%87%E6%96%99_20190415.pdf）

Wantedlyのメリット

共感採用のためミスマッチを少なくすることができる
選考エントリーの前に、会って話す機会づくりを重視（応募ハードルが低い）
給与や待遇情報の記載がNGのため、社風や方針などに興味を持った人材の採用ができる

Wantedlyのデメリット

工数がかかってしまう
給与やボーナスなどの条件で勝負できない

LinkedIn（リンクトイン）

画像引用元：LinkedIn公式サイト（https://jp.linkedin.com/）

総会員数が6億9000万人を誇るリンクトイン（※10）は、アメリカ発のSNSで、マイクロソフト社により運営されています。

ビジネスシーンで利用されるSNSで、ビジネス上付き合いのある同僚や顧客などと相互フォローし、メッセージのやり取りや、互いの投稿を確認し合うことができます。

※10）参照元:MARKETIMES「LinkedInの会員数は6億9000万人に到達、ユーザーセッション数は26%増加」（https://marketimes.jp/microsoft-linkedin-member-active-user-uo-to/#）

採用活動にも使える

リンクトインは採用活動にも活用されているツールです。日本ではあまり利用者がいませんが、利用者はITに関心のある優秀な人たちが多いのが特徴。また、日本にいながら外国の人たちを採用することもできます。

リンクトインを活用することで、求人サイトを利用せずに済み、コスト削減にもつながります。

ビジネスツールとしてSNSの集客効果を最大化するには、運用経験やWebマーケティングの知識が必要になります。ゼロから自社で運用するのはハードルが高いもの。

とくにB向けの場合は目的によってすべきことが大きく異なりますので、一度弊社までSNS運用を含むお悩みをご相談ください。

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【写真・動画投稿型】

Instagram（インスタグラム）

画像引用元：Instagram公式サイト（https://www.instagram.com/）

写真や動画を共有するスマートフォン向けアプリケーションで、Facebookにより運営されています。日本国内での月間アクティブアカウント数3300万以上(2019年3月時点)(※11)と成長率が高く、効果的な集客を図ることができます。

画像・動画編集の設定が幅広く、オリジナルの写真・動画加工が可能。日本国内の特に若年層から圧倒的な支持を得ています。
※11) 参照元:Facebook公式サイト「Instagramの国内月間アクティブアカウント数が3300万を突破」（ https://about.fb.com/ja/news/2019/06/japan_maaupdate-2/ ）

Instagramのメリット

インスタグラムで検索して購買に至る若者が多い
利用者にとってウィンドウショッピング的存在で、購買につながりやすい
商品やサービスを画像や動画を活用して視覚的にアピールできる

Instagramのデメリット

拡散性が乏しい
炎上リスクがあり、不買行動につながったことも
プロフィール以外にリンクを貼ることができない

いまでは商品だけでなく、美容クリニックを選ぶ際にも「インスタでクリニック公式アカウントを確認する」のが当たり前の時代。GoogleではなくSNS上で意思決定するユーザーがますます増えていきます。

インスタグラムは単なる映え投稿だけでなく、エンドユーザーに役立つエンジンとしても機能していることを知っておきましょう。

下記客来るページでもインスタの活用法をまとめていますので、参考にしてください。

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Youtube（ユーチューブ）

画像引用元：Youtube公式サイト（https://www.youtube.com/user/YouTubeJapan）

Youtubeは国内平均月間利用者数6,000万人を超える（2018年時点）(※12)動画プラットフォームで、Googleにより運営されています。最近ではあらゆるジャンルの著名人がYoutube市場に参入しており、若者だけでなく、40代や50代のユーザーも多いのが特徴です。

Youtubeのメリット

文章よりも簡単にファンを獲得することができる
解析アプリを使ってユーザーや動画の解析ができる
商品やサービスの情報に加え、抽象的なイメージを伝えることも可能
ユーザーの記憶に残りやすい

Youtubeのデメリット

実力がなければ登録者数を増やすことが難しい
新着情報を探しにくい
動画制作に時間と費用がかかる

※12）参照元:nielsen「TOPS OF 2018: DIGITAL IN JAPAN ～ニールセン2018年日本のインターネットサービス利用者数ランキングを発表～」（https://www.netratings.co.jp/news_release/2018/12/Newsrelease20181225.html ）

Pinterest（ピンタレスト）

画像引用元：Pinterest公式サイト（https://www.pinterest.jp/）

月間アクティブユーザー数4億人以上(※13)のピンタレスト。好きな画像をアップしたり、他社の画像をブックマークとして収集したりすることができる画像収集サービスです。

他のSNSとは違い、フォロワーの数が多いほど閲覧される、というわけではありません。また、TwitterやFacebookのようないいね機能がないのもピンタレストの特徴のひとつです。

自分の好みや仕事のインスピレーションを求め、ビジュアル検索ができるエンジンです。

※13）参考元：Pinterest公式サイト「Pinterest の月間アクティブユーザー数が4億人を突破：Z世代、男性、ミレニアル世代が成長を牽引」（https://newsroom.pinterest.com/ja/post/pinterest-tops-400-million-monthly-active-users-with-gen-z-men-and-millennials-driving-growth）

ピンタレストを活用した集客方法

販売したい商品の画像をアップしておけば、同じような画像を保存している利用者におすすめ表示されます。

また、ピンタレストにアップした画像にリンクを貼ることができますので、自店舗や商品ページのリンクを貼ることで集客へとつなげることが可能です。

Flickr（フリッカー）

画像引用元：Flickr公式サイト（https://www.flickr.com/browser/upgrade/?continue=%2F）

フリッカーは、写真共有サービスです。元々はカナダのルディコープ社が2004年にサービスを開始しましたが、2005年に米Yahoo!に買収され、その後2018年に米SmugMu社により買収されました。

Flickr（フリッカー）で何ができるのか？

写真をアップロードし、保存したり、共有したりすることができます。公開した写真にはコメントを残すことができ、またタグ付け機能もあり、他の利用者とやり取りすることも可能です。オーガナイザ機能により、写真を簡単に一括管理することもできます。

以前は無料で無制限に写真をアップロードすることができましたが、現在は1000枚まで無料。

ニコニコ動画

画像引用元：ニコニコ動画公式サイト（https://www.nicovideo.jp/）

月額会員数100万人以上を誇る(2019年4月辞典)(※14)ニコニコ動画。配信される動画に、ユーザーが残したコメントが動画上に流れるのがニコニコ動画の特徴です。

ニコニコ動画は、ゲーム情報サイトや音楽配信サイトの運営、ネットを使った教育関連サービスなどを展開しているドワンゴにより運営されています。
※14）参考元:AV Watch「ニコニコチャンネル月額会員100万人「オワコンと言われる中、伸びている」」（ https://av.watch.impress.co.jp/docs/news/1187050.html#:~:text=%E3%83%89%E3%83%AF%E3%83%B3%E3%82%B4%E3%81%AF28%E6%97%A5%E3%80%81%E5%8B%95%E7%94%BB,%E3%81%AB%E5%88%B0%E9%81%94%E3%81%97%E3%81%9F%E3%81%A8%E7%99%BA%E8%A1%A8%E3%80%82 ）

ニコニコ動画の特徴

コメントが動画上に流れるほか、

生放送を配信できる
定期的にイベントを開催している
外部サービスを使ってイベントチケットやオリジナルグッズの販売が可能/li>
広告を掲載することが可能(掲載料ニコニコポイント100p～)
アンケートやクイズを作ってユーザーに回答してもらえる　など。

TikTok（ティックトック）

画像引用元：TikTok公式サイト（https://www.tiktok.com/ja/）

TikTokとは、15秒～1分程度の動画を制作し、投稿することができるショート動画配信アプリです。中国のByteDanceにより運営されており、国内月間アクティブユーザー数は950万人で(2018年時点)（※14）、特に若者たちを中心に利用されています。
※14）参考元:マーケジン「TikTokが広告配信プラットフォームをリニューアル！日本法人副社長に聞く、広告主企業の活用価値」（ https://markezine.jp/article/detail/30264 ）

広告の種類

ティックトックでは広告の出稿を行い、集客につなげることができます。
ティックトックの広告の種類は以下のとおりです。

超動画面広告：起動したときに全員に表示される
チャレンジ広告：ハッシュタグを活用する広告
インフィード広告：おすすめページに表示される

Snapchat（スナップチャット）

画像引用元：Snapchat公式サイト（https://www.snapchat.com/l/ja-jp/）

スナップチャットは、アメリカの若者の間で人気のSNSアプリです。世界のデイリーアクティブユーザー数は1億9,000万人超ですが、日本ではまだあまり認知度がありません。

写真や動画を共有するアプリで、アメリカのSnap Inc.により運営されています。

Snapchat（スナップチャット）でできること

写真や動画の共有のほか、

友人とチャット
スナップマップ機能（友達の位置情報を地図上で確認することができる）
写真や動画の加工（映っている人を子どもや異性に変えることが可能）
ストーリー機能（公開したスナップを24時間閲覧してもらえる）など。

ここまで紹介してきたもの以外にも、たくさんのアプリやSNSが存在しますが、自社内での運用には限界があります。餅は餅屋、思い切ってSNS運用代行会社の見積もりを取ってみることをおすすめします。

キャククル下記コンテンツで、SNS運用代行業者を選び方のポイントや費用感、SNS運用代行業者に依頼するメリットやデメリットについてまとめてありますので、ぜひご参考に。

新しい広告手法「SNS」に潜む危険

SNSは集客ビジネスに有効なツールであることは間違いありませんが、社会問題を巻き起こす可能性も秘めています。Twitterの炎上はよく聞く話ですし、誹謗中傷や位置情報共有アプリなどが事件につながることもあります。

たとえば10代に人気の位置情報共有アプリ「Zenly（ゼンリー）」などは、知らないユーザーから友達申請が来て許可をしてしまったことから、ストーキング被害なども報告されています。(※15)

新しい広告手法、新しいツールには、同時にリスクもあることを知っておくべきであるし、なによりSNSの運用を社内で運用するのは難しいです。
※15）参考元:日経クロストレンド「『Zenly』で友達に位置情報を全見せ　女子高生など若者が夢中」（ https://xtrend.nikkei.com/atcl/contents/watch/00013/00411/ ）