新規事業の成功要因は集客・広告施策への理解度！立ち上げ後の集客手法を解説
最終更新日：2024年04月19日
新規事業は集客あってこそ
ひとえに新規事業といっても、およそ10年前と今では環境が大きく変わっています。
- ネット・SNSによる情報の拡散スピード
- 企業だけではなく個人の影響力が高まった
- 様々なノウハウが溢れている
事業を立ち上げることが昔よりも身近になり、個人事業として独立する人も増え、企業としても生き残るため分野を広げるため事業を拡大しています。そんな中で新規事業を立ち上げるのは、ある意味で容易にもなり、そして難しくもなりました。
いずれにしても、新規事業を立ち上げる際には共通している問題点があります。それは集客。
新規事業を立ち上げる際にはリーンスタートアップといった考え方など、立ち上げて軌道に乗せるまでの方法・ノウハウは見かけます。ただ、肝心のその後の集客についてまでは書かれていないことが多いもの。
そこで、新規事業を立ち上げたあと軌道に乗せ、そこから安定させるための集客について解説していきます。
当サイト「キャククル」では、業態別の集客・マーケティングなど、集客に役立つ情報を発信しています。新規事業の立ち上げ後、安定した集客につながるヒントになれば幸いです。
新規事業の立ち上げ後 おさえておきたい集客手法
新規事業に限らず集客は経営の要ですが、とくに新規に立ち上げた時に優先しておさえてほしい集客手法を抜粋して紹介します。
SEOによる集客
今のネット社会において、SEOはサイト運営のための必須のスキル。これは新規立ち上げからその後もずっと必要になり、Web集客においては基礎スキルと思って取り組むべき集客手法です。
SNSを活用した集客
SEOが集客の基礎スキルとしてご紹介しましたが、SNSも同様です。
Twitter、Facebook、Instagram、LINEといったアプリケーションは現代のコミュニケーションツールとして定着しているため、その場所で自社のサービスを宣伝するプッシュ型の集客手法として活用しましょう。
コンテンツマーケティング
SEO・SNSの組み合わせで効果を発揮するのが、自社のコンテンツを必要としているユーザーへ届くように働きかけていくコンテンツマーケティングです。
新規事業に向いている点のひとつに、コストがさほどかからずに取り組める点もあげられます。
リスティング広告
リスティング広告は有料SEOともいえるWeb広告戦略です。SEO同様に検索キーワードに対する知識も必要ですが、費用を書けることで検索上位に持ってくることが可能。
ある程度予算をかけないと上位には上がってこないので、集客の起爆剤として活用して起動に乗せるなどタイミングをみて活用しましょう。
集客手法と活動エリア
他にも、動画マーケティングやプレスリリースなど、手法をあげると多数ありますが手広くしすぎるのも薄まっていくので、相乗効果を考えながら集客の手法は選んでください。
どの手法でも自身の活動するエリアとの相性をみて、リサーチしたうえで活用するこが大事です。エリア集客については以下の記事を参考にしてください。
新規事業で検討しておきたい集客まとめ
時代の変化は早く、十分にリサーチをしてから行動しても遅い時がほとんどです。昔に比べて新規事業の立ち上げは容易になったと冒頭に述べました。ですが圧倒的にスピードが変わり、考え方も今の時代に合わせる必要があります。
昔とのスピードの違いは情報拡散の早さ。Web・SNSによる拡散力の高さはしっかりと活用すれば強みにもなり、失敗し悪い評判も圧倒的な早さで広まれば脅威にもなります。
今回、集客手法であげた中で特にSNSがその早さの根幹にあります。個人が発信力を身につけインフルエンサーと呼ばれる影響力を行使する一般人が生まれました。
時には企業が発信するよりも、個人の発信の方が信頼を増しものによっては売上に貢献することも普通になってきています。
新規事業の立ち上げがまったく新しいビジネスなのか、既存のサービスに取り組みつつ並行して行う事業なのか、それによっても取り組み方は変わってくるでしょう。
今回のテーマは新規事業の集客です。どんな事業もそのサービスや商品を必要とするユーザーがいて初めて成り立ちます。そして継続するリピーターを増やしていく。多くのリピーターを増やすためにはただ単に人を集めるのではなく、一人一人に魅力的に感じてもらえる仕掛けが大切です。
新しい事業で失敗したくない、立ち上げたあと、ユーザーを惹きつける魅力的な集客を行いたい、という方はZenkenの集客チームへお気軽にご相談ください。
新規事業のマーケティング戦略
考え方のポイント解説
新規事業の集客で使える補助金「事業再構築補助金」
事業再構築補助金とは、コロナ禍における社会変化に対応すべく事業転換や新規事業開発を支援するために生まれた補助金です。
例えば、飲食店業で店舗メインで運営していた事業をオンライン販売に切り替える、航空機部品を製造していたが売上が低迷したので改めて医療機器部品事業を立ち上げるなどが該当します。
申請における条件としては、2019年～2020年3月において売上が減っている、事業再構築指針に沿った新分野の展開や指定支援機関への相談が必要です。
この事業再構築補助金は新規事業展開における費用はもちろん集客広告費用にも使えるのが特徴です。
※弊社でのマーケティング依頼前提でしたら、補助金使用も含めご相談にのります。
