ネイルサロンの経営で儲けるコツ

最終更新日：2020年02月17日

ネイルサロンが儲かる理由とは？

ネイルサロン経営の規模にもよりますが、ミニマムなイニシャルコスト（初期投資）でも儲かるネイルサロン経営が可能な事業体であるといえます。大勢のネイリストを抱える大手ネイルサロンなどで経験を積み、若くして個人サロンをオープンするネイリストもたくさんいます。

雇われの場合決して給料は高くありませんが、経営者として成功すれば雇われていた時の数倍の収入を得ることも可能です。その理由について考えてみましょう。

原価が安い！

ネイル用品の原価が安い

一般的にネイル用品が安いというイメージはあまりないかもしれませんが、ネイルサロン経営者やネイリストが業務に使用するネイル用品の原価は非常に安くなっています。
ネイルサロンでは爪のケアから施術の工程で様々な道具を使用しますが、これらが全体的に安いというのが大きな特徴です。

人件費が安い

「爪のケアをする」「爪にアートを施す」という技術職でありながら、その人件費は決して高くありません。個人で開業している場合は別ですが、雇われのネイリストの月収平均は約15～20万円と決して高くありません。そのため経営者としてサロンを運営すると手取りの伸びしろが大きくなる傾向が強いというのが特徴です。

多店舗展開で売上がスケールする！

初期投資などの懸念から複数店舗は敬遠されがちですが、利益を出すという観点に立てば魅力的な方法です。最も大きな理由としては、人材を確保できるという点があります。一見複数店舗を持つことで人件費がかさんでしまいそうに思えますが、実際のところそんなことはありません。

ネイルサロンの場合、顧客ありきの事業形態になります。そのため予約枠が埋まらなければ、その時間はネイリストにとっては無稼働となってしまうのです。しかし複数店舗がある場合には、予約の状況を踏まえて店舗間でネイリストのシフトを調整することができ、アイドリングタイムを解消できます。

ネイルサロンの利益率（収支）

9割という圧倒的な利益率

ネイルサロンの利益率は9割と圧倒的です。顧客が支払う料金のほとんどがネイリスト個人の技術料に対する費用ということになります。

商売道具である備品は、ネイリスト専用の問屋で安く仕入れることができます。加えて光熱費や家賃などが発生しますが、エステサロンなどで使用する光熱費と比較すれば、たいしたコストではありません。必要な道具が揃ってしまえば、施術料のほとんどが収益になるというわけです。

ネイルサロンの営業形態

利益のことを念頭に置くのであれば、多くのネイリストを抱えて多店舗展開をすることですが、この営業形態はリスクが高いというデメリットがあります。

いっぽう個人で開業を検討する際に最も手軽なのは、自宅で開業することです。一軒家の場合は家賃などの問題をさほど考えず開業できますが、マンションなどの場合はそもそも住居としての活用法しか許可されていない場合もあります。事前に確認をして、そもそも開業できるかを判断する必要があるでしょう。

ネイルサロンの経営が失敗するケース

自宅型サロンが不便で通いにくい

一見簡単そうな自宅型のネイルサロンは開業のハードルが低いように感じます。先にも説明したようにマンションなどでの開業が難しいことを前提にすると、自宅型で開業しやすいのは持ち家であるということが前提条件になります。

自宅の場所が駅チカで閑静な住宅街、という願ってもない条件ならサロン開業にうってつけですが、最寄りの駅からパス、さらに徒歩15分といった自宅をサロンにした場合はどうでしょう？お客様に不便な思いをさせてしまう可能性もありますし、リピート率も下がるかもしれません。

もちろん交通の便が悪くても、10年以上リピートしてくれるお客様を抱えているネイリストもいますが、だれでも同じようにうまくいくという保証はありません。

客層が限定されてしまう

自宅で開業する場合には、周辺エリアに住んでいる人しかターゲットにできない可能性が高くなります。そのため必然的に客層が限定されてしまいます。

主婦層を多く取り込むことは可能かもしれませんが、仕事帰りのOLなどの来店はほぼないと考えるのが妥当でしょう。これは自宅で開業する場合に限らず、どこかに店舗を借りる場合でも同様のことが言えます。最寄り駅がオフィス街なのにも関わらず、派手なスカルプネイルをする人は少ないだろうという風に、地域属性を理解したうえでサロンを構えるようにしないと失敗します。