【多店舗集客】複数店舗の集客に役立つ8つの手法とツールを紹介
最終更新日：2021年08月30日
ポジショニングメディア
について詳しく多店舗・複数店舗の集客施策を
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多店舗経営をしていて悩むのは、売上のいい店舗とそうでない店舗があること。経営者にとって複数店舗の売上を維持していくことは、胃が痛くなるほど難しい時代です。
ここでは複数店舗の経営に必要な考え方や多店舗集客に役立つ手法を説明。集客に活用すべきツールも紹介していきます。
多店舗・複数店舗の経営に必要なことと集客のポイント
まだ緊急事態宣言が継続されている都市部では、多くの事業者がその影響下にあります。特に飲食系の大手企業などは、採算の取れない店舗の閉店も発表しています。
コロナ禍でなくとも多店舗経営はハードルの高いビジネスモデルですが、あらためて複数店舗を経営する場合に必要な条件にはどのようなものがあるか、整理しておきたいと思います。
多店舗経営を成功させる基本のキ
多店舗展開のスペシャリストが在籍する「多店舗化.com」（https://tatenpoka.com/）によれば、多店舗経営のために検討すべき内容には、下記のような項目があるといいます。
- 飲食店であれば出店計画や立地戦略、また仕入れコストをいかに抑えていくか？
- さらに1号店と2号店との商圏の範囲やブランドの認知をどう広めていくか？
- 将来的に直営店で圧倒的な繁盛店にしてから、フランチャイズ展開していったほうがいいのか？
- 物件探しのコツや、店舗マネジメントはどうするか？
- 店舗オペレーションの標準化、スタッフのモチベーション管理をどうしたらいいのか？
- 店長の育成をどうしたらいいのか？
- 成功ノウハウを体系化したマニュアルはどうするか？
- 多店舗展開におけるデメリットはあるのか？
「多店舗化.com」を運営するレクシスノア株式会社がさまざまな多店舗経営に携わってきて導き出したのは、「営業利益が15％以上」ないと、多店舗・複数店舗経営は成功しないといいます。
既存店のキャッシュフローが原理原則であり、多店舗化の原資が1号店のキャッシュフローにあると説明しています。
すでに複数店舗の経営をしている事業者にとってあたり前すぎることではありますが、顧客を集める仕組みや仕掛け、リピート客の獲得、口コミを自然発生させる手法、客単価の向上などやらなければいけないことは山ほどあります。
たとえ1号店の店舗ファサード（主に道路側から見たときの店舗外観）で成功したとしても、2号店以降でいかに再現性を担保するかという点も重要な要素です。
直営店方式とフランチャイズ方式では収益構造が異なりますが、店舗の再現性とキャッシュフローは共通している課題です。
POSレジの活用やマネジメントシステム導入はマスト
画像引用元：株式会社ユビレジ公式サイト（https://ubiregi.com/）
集客以外にも多店舗経営の課題はあります。まずは複数店舗の売上管理と商品分析があります。死筋の商品がないか、リピート商品の傾向分析など売れた商品やメニュー、サービスから得られる情報は、そのままマーケティング分析にも活かせます。
上記はそんな課題を解決するPOSレジのひとつ、「ユビレジ」です。売上共有機能があるため複数店舗の売上をひとつの管理画面で確認することができ、各店舗の課題抽出にも役立ちます。
また店舗数が多くなればなるほど頭を悩ますのは、店長の育成や従業員の勤怠管理、本部と店舗の業務の見える化や売上管理、在庫管理などをワンストップで行なうことができる管理システムの導入も必須です。
いまは業務効率化を図るツールがたくさん出ているためどれを導入すればいいか悩むところですが、導入企業の事例を参考にしながら、優先すべき機能を明確にし、イニシャルコストや運用費を各社比較したうえで導入を決めていくしかありません。
オフラインの広告は最低限のコストにおさえる
ウィズコロナがいつまで続くかわかりませんので、従来通りの道や駅の看板や交通広告などは多額の費用をかけないようにすべきです。新店舗のオープン時などはチラシのポスティングも有効ですが、チラシにQRコードを印刷してホームページに誘導するなど、オンラインと連動させておくことが大事です。
フリーペーパーなどへの掲載については、商圏エリアに特化した地域限定の情報がまとまっているフリーペーパーや雑誌であれば、一定の効果は得られます。東急沿線のフリーマガジン「SALUS(サルース)」などは、人気の号は棚が空になるほど地域住民に親しまれています。
画像引用元：サルースオンラインショップ（https://shop.tokyu-bell.jp/shop/salus/app/common/index）
ただこれも一度掲載されただけで終わりではなくサルースオンラインショップでの販売などにつなげないと、中面1ページで110万円ほどかかる広告掲載料が回収できません。
一発の広告で売り上げが確保できる時代ではありませんので、複数の集客施策を巧みに組み合わせ、恒常的に顧客が獲得できる仕組みを作る必要があります。
多店舗・複数店舗の集客に貢献するオンライン施策
自店舗の宣伝にブログやSNSを活用している人は多いと思いますが、いまではだれもが取り入れている方法です。話題性や店長のキャラクターでバズらせることも可能ですが、マーケティングの専門家でもうまくいくとは限りません。
ただ、ブログやSNSというリソースを十分に活用できているかというと、そうでもない場合が多い。タイムリーさや地域性、各SNSのユーザー属性などを理解したうえでの発信と気まぐれ発信とでは、集客宣伝効果に大きな違いが生じます。
そこで、マーケティング分析に基づく戦略に沿った集客対策に役立つ、いくつかのツールを上手に取り入れていくことをおすすめします。以下に8つの手法やツールを紹介していきます。
1．Googleマイビジネスへの登録
画像引用元：Googleマイビジネス公式サイト（https://www.google.com/intl/ja_jp/business/）
多店舗・複数店舗経営でGoogleマイビジネスを知らない人はいないと思いますが、Googleマイビジネスは無料で使えるツールです。
Google検索やGoogleマップ上にローカルビジネス情報を表示することができ、オーナーが管理することができます。ユーザーからの口コミなども反映されるため、エリア限定で店舗情報を発信する場合は大いに役立ちます。
ここではくわしい説明はしませんが、もしもまだGoogleマイビジネスを活用していない場合は、下記キャククルページをご参照ください。
Googleマイビジネス関連ページ
2．スマホを利用して来店を促す独自の店舗アプリを開発する
さまざまな集客がデジタルシフトをしている原因のひとつが、情報収集デバイスの最上位にスマートフォンが君臨していることが挙げられます。スマホ上で店舗のことを知ってもらういくつかの方法の中に、店独自のアプリがあります。
ただ店独自のアプリを開発すると聞くと、ものすごく費用がかかるイメージがあると思います。多店舗経営はコスト圧縮も課題になるので、アプリだけに多くの費用を投下するわけにはいきません。
そこでUSEN株式会社が提供する「UPLink」のように、簡易開発ツールを利用する企業が増えてきています。
店舗アプリ作成サービスUPLink
画像引用元：株式会社USEN UPLink公式サイト【複数店舗の経営者必見】チェーン店運営の4つの課題は店舗アプリが解決！（https://www.uplink-app.com/column/2020/02/must-see-for-managers-of-multiple-stores-the-store-application-solves-the-four-issues-of-chain-store-operation/）
「UPLink」とは、簡単に言うとアプリのイージーオーダー。あらかじめ用意されたプログラムやテンプレートを活用して、約1か月半で開発することが可能だといいます。
- 初期費用は100,000円（税別）
- 運用保守などの月額費用は19,800円（税別）
- アプリダウンロード販促物の無料提供
- トーク機能・ナビ機能・予約機能・ポイント機能など多彩な便利機能
- 運用専任スタッフがサポート
といった特徴があります。飲食系などはぐるなびや食べログなどの大手ポータルサイトに登録していることが多いと思いますが、情報が埋もれてしまうことも多々あります。
またリピーターに育てていくためには、ポイントやリピーター用のクーポンなど店舗と顧客をつなぐツールが必要不可欠です。「UPLink」のような開発システムを活用してみるというのもひとつの選択肢ではないでしょうか。
UPLinkに興味があるというかたは、下記より直接お問い合わせください。
UPLink公式サイト
3．顧客とコミュニケーションが取れる「LINE公式アカウント」
画像引用元：LINE株式会社公式サイト【LINE】公開型アカウント「LINE@」をグローバルでオープン化 法人・個人問わず、月額無料でLINEを対外的なコミュニケーションやビジネスに利用可能（https://linecorp.com/ja/pr/news/ja/2015/937）
LINEもいまやビジネスには欠かせないツールになってきました。なんといっても一般消費者の利用度や認知度の高さは圧倒的ですし、政府含め公共機関でも活用が進んでいます。
そんなLINEには、家族や友人とやり取りするツール以外に、月額無料で利用できる公開型アカウント「LINE公式アカウント」があることをご存知でしょうか？
ユーザーと企業・店舗との接点を創出するサービスで、無料でスタートさせることができます。ただし無料で使えるのは月間1,000通までで、それ以上は従量課金制です。
お友だち追加広告やLINE予約機能、運用サポートパックなどさまざまなオプションを選択すれば、LINEを通じて見込み客の獲得とリピーターの育成につなげることができます。
LINE公式アカウントに興味があるというかたは、下記ページをご覧ください。
LINE公サイト
LINE関連ページ
4．オーガニックツィートで臨機応変な販促ができる「Twitterビジネス」
画像引用元：Twitter, Inc.公式サイトTwitterビジネスの基本（https://business.twitter.com/ja/basics.html）
キャククルでもツイッターの公式アカウント（https://twitter.com/attract_zk）を開設していますが、日々気になるニュースや情報を共有しながら、キャククルで公開された新しいコンテンツや読んでいただきたい記事を共有しています。無料で使えるSNSはいくつもありますが、タイムリーな情報発信ではもっともすぐれたツールと言えます。
「Twitterビジネス」のページをあたらめて読んでみると、中小ビジネス向け参考情報として「新型コロナウイルス感染症渦中でのツイートに関する4つの推奨事項」（https://business.twitter.com/ja/resources/small-business.html）といった、ビジネスに役立つ情報を発信しています。
Twitterのユーザーは、他の主要プラットフォーム上の広告よりも、Twitter上の広告を26%長く見ています。引用元：Twitterビジネス公式サイト（https://business.twitter.com/ja/advertising.html）
とホームページ上に記載がありますが、わたしたちはじつはツイッターが持つ機能のごく一部しか活用していないことが、ビジネスページを読むとわかります。
個別に運用をサポートするチームもあるようなので、Twitter広告に興味があるというかたは、下記ページをご覧ください。
Twitter公式サイト
Twitter関連ページ
5．無料のツールが活用できる「Facebook for Business」
画像引用元：Facebook, Inc.公式サイト「Facebook for Business」（https://www.facebook.com/business/small-business/free-tools）
ツイッター同様、無料で使えるビジネスツールとして有効なのが「Facebook」です。ツイッターは文字数制限がありますが、フェイスブックにはそれがありません。
いまはもう募集を締め切っていますが、世界中の中小ビジネスを支援するために1億ドルを投じるなど、経済活動のサポートにも力を入れています。
無料のツールだけでなく、無料のマーケティングプランまで用意されています。また中小ビジネス向けにオンラインセミナー動画（https://www.facebook.com/business/inspiration/video）も公開しています。
Facebook for Businessに興味があるというかたは、下記ページをご覧ください。
Facebook公式サイト
Facebook関連ページ
6．販促やブランディングに活用したい「Instagramストーリーズ」
画像引用元：Facebook, Inc.公式サイト「Instagramでブランドのストーリーを思いどおりに伝える。」（https://www.facebook.com/business/marketing/instagram）
Facebookと運営は同じですが、Instagram（インスタグラム）はコミュニケーションツールとしてのSNS枠を超えて、いまでは「検索エンジン」として多くのユーザーに支持されています。
インスタグラムビジネスのページには、「インスタグラムを選ぶ理由」として以下が明記されています。
- 新しい商品をInstagramで見つけた利用者の割合／60%
- Instagramでの動画視聴時間の増加率／80%増
- 毎日1つ以上のビジネスプロフィールにアクセスしているInstagramユーザー数／2億人以上
- 最も視聴されたストーリーズのうちビジネスによって投稿されたものの割合／3分の1
引用元：Instagram Business公式サイト（https://business.instagram.com/getting-started?fbclid=IwAR2e1HqeJttjt78uELqDuIRhSkBBtsd7IRUqGhZT6UYzsBTSntC-Pt9G2Ng）
日本では若い世代を含む女性には絶大な人気があることはご存知だと思いますが、自身がフォローしているユーザーが発信するモノやコトへの反響も大きく、instagramライブでインスタグラマーがプロモーションを展開すると、ウソのように売れるといいます。
Instagramに興味があるというかたは、下記ページをご覧ください。
Instagram公式サイト
Instagram関連ページ
7．検索エンジン機能でユーザーへのリーチに期待できる「業界別情報ポータルサイト」
画像引用元：株式会社デザインワン・ジャパン「エキテン」公式サイト（https://www.ekiten.jp/）
説明するまでもありませんが、全国展開しているチェーン店でも特定エリアに複数店舗を経営している事業者でも、集客のためにはかならずポータルサイトは活用しています。
飲食店であれば「ぐるなび」「食べログ」、美容院・エステサロンであれば「ホットペッパービューティー」などが代表的なサイトです。エキテンであれば、美容系から歯科医院、習い事やペットサロン、冠婚葬祭まで幅広いジャンルを網羅しています。
店舗情報はもちろんのこと、予約機能やクーポンの発行、口コミ投稿機能までも使えて、掲載は無料。登録企業の掲載料ではなく、各ページに表示される広告により収益を上げるビジネスモデルです。
ポータルサイトによっては店舗情報の登録だけでなく、特定領域の記事広告や運用型の広告まで、さまざまな広告形態があります。
これらのポータルサイトはサイト内の検索エンジンが必ずついていますので、ユーザーがエリアやジャンルを絞り込むことによって、店舗情報にたどり着けるようになっています。
ただし掲載されている事業者の数が多ければ多いほど、中小規模の事業者よりも大手事業者の店舗に目が行きますので、いくら無料と言えどもポータルサイトだけで十分集客ができている、という多店舗経営の事業者は、そう多くないはずです。
8．地域とターゲットを絞り込んだメディア戦略
上記で説明したポータルサイトのほとんどは全国の店舗やさまざまな業態を網羅しているタイプのメディアになりますが、一方でできるだけ細かく地域やターゲットを絞り込んだWeb戦略も注目されています。
それがポジショニング戦略に基づいて開発された、「ポジショニングメディア」です。
戦略的コンテンツマーケティング「ポジショニングメディア」
ポジショニングメディア事例 詳細はお問い合わせください
ポジショニングメディアでは、特定領域の競合他社を含む情報を掲載しつつ、他社よりも優れている点をピックアップして詳しく記載することでユーザーに比較させる構成になっています。
ほかの戦略と違うところは、「バリュープロポジション」をベースにした構成のメディアである点です。
ユーザーが求めていて、競合には該当するサービスや価値がなく、自社にはユーザーに提供できるサービスや価値がある。これがバリューポロポジションを導き出す考え方です。
勝つべくして勝つ、情報の精査とマーケティング設計がキーポイントとなるポジショニングメディアについては、下記キャククルページでくわしく解説しています。
複数店舗のうちどれかひとつに絞り込む場合もありますが、具体的な戦略を知りたい場合は、下記よりご相談をお寄せください。オンライン商談システムで、直接ご説明することも可能です。
なお、フランチャイズ加盟店の集客や広告戦略については、下記ページをご覧ください。
フランチャイズ加盟店(FC)は集客・広告戦略の組み立て方で決まる！
Web集客のベースとなるホームページの最適化
最後に忘れてはならないのが、多数店舗・複数店舗の集客の基地局ともいえる、ホームページの最適化です。SNSやGoogleマイビジネスの管理ツールを駆使しても、仮にホームページが最新の情報になっていなかったり、アクセスなどの基本情報がわかりにくかったりすると、リード獲得の機会損失につながります。
さらに4月1日より施行される総額表示の義務化に対応した金額の修正や、コロナ禍の営業に関する正確な情報など、ホームページはつねにアップデートされている必要があります。
ホームページをいまの時代に適応したものにしたい、集客効果を上げるためにリニューアルしたいといった希望があれば、下記よりお問い合わせください。
SEO検索エンジン対最適化
指名検索だけでなく、対策キーワードやエリアキーワードで自社のホームページが上位表示されていることが理想です。ひと昔前のSEO施策はすでに通用しなくなっていますので、「以前SEO会社に対応してもらったから大丈夫」と安心しているならそれは間違いです。
SEOはアルゴリズムの変動やアップデートが定期的に発生するため、10位圏内のキーワードが圏外落ちすることもめずらしくはありません。
日々の変動に敏感に対応できるマーケティング会社に依頼するなどして、いまのSEO施策を見直してみると良いと思います。
弊社のSEO施策に関する記事がありますので、ぜひ一度お読みください。
またSEOに関するご相談も承っております。下記よりご相談ください。
多店舗・複数店舗の集客に役立つ8つの手法まとめ
多店舗・複数店舗の集客は、飲食業を含めコロナ禍で大きなダメージを受けています。あるいは店舗数を減らすなどの苦境に立たされている場合もあるはずです。
しかし、これが一生続くわけではありません。
2022年以降どのような状況になっているか。その前に2021年の夏は、東京五輪はどうなるか。少し先のことが見えないいま、中長期を見すえた「仕込みの時期」と考えてみるのも一計です。
弊社では7000案件以上のWeb集客実績がございます。地域内や業界内で選ばれるための施策について、さまざまなご提案が可能です。ぜひこの機会に弊社までご相談いただければ幸いです。
