眼瞼下垂で広告集患したい美容クリニックが増えたワケと注意点

眼瞼下垂で広告集患したい美容クリニックが増えたのはなぜ？

少し前までは「眼瞼下垂（がんけんかすい）」という疾病名自体、消費者にあまり認知されていませんでした。しかし、現在ではたくさんの人たちが「眼瞼下垂」という疾病を知っています。そして多くの眼科、形成外科、美容クリニックがこぞってリスティング広告を出しています。

眼瞼下垂を多くの人たちが知ることになったきっかけは、一体何だったのでしょうか？

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著名人の「眼瞼下垂手術」で一気に認知が広がる

話題となったのが、和田アキ子さんや宮根誠司さんの「眼瞼下垂手術」。女性誌、テレビの情報番組、ネットニュースなど多くのマスコミで取り上げられました。

それまでほとんど知られていなかった「眼瞼下垂」というキーワードが一気に広まり、問い合わせが激増。

もともと形成外科や眼科で保険適用の眼瞼下垂手術はありましたが、より見た目をキレイにする手術を提案したのが美容外科や美容クリニックでした。いまではたくさんのリスティング広告が出されています。

単なるトレンドではなく「眼瞼下垂」が注目される本当の理由

（引用元：一般財団法人永頼会 松山市民病院公式ホームページ　https://www.matsuyama-shimin-hsp.or.jp/department_info/department_info-2999/）
形成外科内に眼瞼下垂の専門外来があるほど眼瞼下垂の治療に注力してきた、一般財団法人永瀬会「松山市民病院」（愛媛県松山市）。

松山市民病院が公式サイト上に公開している情報によりますと、加齢による瞼の下垂という見た目の問題だけでなく、眼瞼下垂が以下のような症状の原因にもなると指摘。眼瞼下垂を放置すべきではないと啓もう活動に力を入れています。その症状とは

• 頭痛
• 肩こり
• めまい
• 冷え性
• 寝つきの悪いさ
• 疲労感
• 便秘気味
• 朝に下痢しやすい
• 手足のしびれ
• 憂鬱な気分
• 不安感
• アレルギーを持っていないにも関わらず、喘息が出る
• 目の奥に指すような痛みがある
• 口内炎ができやすい
• まぶたがピクピク動く
• 歯の痛み　など

といったもの。まぶたのたるみと直接関係があるとは思えないものがほとんどです。

未病予防という観点からも、眼瞼下垂症は治療すべき症状であると患者さんに教えてあげるべきです。それが最終的に集客につながることになります。

超高齢化社会で男女ともにニーズ増加が予測される

2019年には65歳以上の人口が28.4%と、過去最多を更新しました。75歳以上の人たちも増加し（1848万人）、総人口の14.7%、つまり7人に1人が75歳です。（※1）

国立社会保障・人口問題研究所により公表された「日本の将来推計人口」によりますと、2025年には75歳以上の人たちが3,677万人となり、2036年には65歳以上の人たちが3人に1人となると推計されています。（※2）

今後ますます高齢化が進む社会では、眼瞼下垂に関する一定数のニーズが増していくことが予測されます。
※1参考元　日本経済新聞　「65歳以上人口が最高28.4% 7人に1人が75歳以上」（https://www.nikkei.com/article/DGXMZO49851150V10C19A9MM8000/）
※2参考元　内閣府　「令和元年版高齢社会白書（全体版）第1章　高齢化の状況（第1節 1）」（https://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2019/html/zenbun/s1_1_1.html）

とくに50代以降のまぶたのたるみに関しては、目元の若々しさを取り戻す目的の手術というよりは、QOL向上のために必要な治療であると教えてあげることも大事です。

コンタクトレンズ使用者の増加による影響も

長期に渡るコンタクトレンズの装用も眼瞼下垂を引き起こす原因のひとつです。近年では若者を中心にファッションでカラーコンタクトを使う人が増えたことも影響して、過去30年の間で、市場規模が4倍以上に成長しています。

日本コンタクトレンズ協会による市場規模調査「コンタクトレンズとそのケア用品の市場規模の推移」によりますと、2009年の国内市場規模が2048億円だったのに対し、2018年には2057億円。コンタクトレンズ及びケア用品の売り上げが伸び続けています（※3）。

したがって、コンタクトレンズの影響で若いころから眼瞼が下がり、治療を必要とする人たちがさらに増える可能性もあるということになります。

（※3）参考元：SBクリエイティブ株式会社　「コンタクトレンズ」戦線のゆくえ、国産メーカーを復権へ導く“4つのカギ”（https://www.sbbit.jp/article/cont1/36348#head1）

【眼瞼下垂集客】美容クリニックのホームページでの注意点

クリニックのホームページに多数の症例や施術内容、治療方法などが載っていると思いますが、たとえば眼瞼下垂の治療を検討している患者さんがホームページを見たときに、以下の内容がわかりやすく掲載されているでしょうか。

• 保険適用の治療と保険適用外の治療を明確に分けて書く
• クリニックの治療方針を明確にする
• 治療費用を眼瞼下垂のページにも明記する
• 眼瞼下垂手術と二重整形の違いを明確にする
• デメリットやリスクをしっかり書く

なぜこれらの項目が大事なのか、それぞれについて解説していきます。

保険適用の治療と保険適用外の治療を明確に分ける

医療広告ガイドラインを遵守して、患者さんに誤解を与えず正しい費用がわかるように、情報を整理して掲載しましょう。

最初から自由診療しかない施術とは異なり、眼瞼下垂術には保険適用の手術も存在します。患者さんが選択できるように、保険適用の手術と、自由診療の手術、
両方の説明と費用が明記されているのが理想です。

クリニックのホームページには手術や治療に関する解説をしているページに料金が掲載されていないことが多く、
料金一覧ページもごちゃごちゃしていてわかりにくい場合も少なくありません。

初めて美容医療を受けようとしている人はとくに、わかりにくいホームページであることにストレスを感じて離脱してしまいます。
とことん患者さん目線、ユーザー目線でホームページの情報を整理することが大事です。

クリニックの治療方針を明確にする

院長もしくは担当医による治療方針は、できれば施術全体ではなく、「眼瞼下垂手術に関する治療方針」を明記してください。また、

• 眼瞼下垂という疾病に関する詳しい説明
• 眼瞼下垂の種類
• 眼瞼下垂の症状（軽症や重症レベルなどイラストを用いて説明するなど）
• 眼瞼下垂の治療方法
• なぜ眼瞼下垂治療に力を入れているのか
• 眼瞼下垂に関するO&A

などについての情報をまとめ、できれば貴院のホームページ内に眼瞼下垂専用ページを作成するとよいでしょう。

ただし手術のビフォー、アフター写真を掲載するには所定の条件を満たす必要がありますし、患者さんの体験談や口コミは掲載が禁止されていますので注意が必要です。ホームページは医療広告ガイドラインで規制の対象であり、広告であるということを忘れてはなりません。

治療費用を眼瞼下垂のページにも明記する

クリニックの公式サイトは費用ページを探すのが大変なことが多く、自分が受けようと思っている施術名が料金表にないなど、知りたい情報になかなかたどり着けないケースもあります。

また、あまりに多くの情報を詰め込んでしまった結果、ユーザーにとって非常に不親切なサイトになってしまうことも。

とくに料金に関してはユーザーがもっとも知りたい情報ですので、できれば眼瞼下垂の専用ページにも治療費用を明記してください。貴院のホームページが、消費者の負担を減らし知りたい情報に最速でたどり着けるような情報設計になっているか、今一度確認しておきましょう。

眼瞼下垂手術と二重整形の違いを明確にする

眼瞼下垂手術と二重整形の違いについて、知識のないユーザーには判別ができません。専門知識がない人に難しい言葉で説明するのではなく、だれもが理解できる言葉で治療法の違いについて説明するようにしましょう。治療法の違いや選択肢で消費者を惑わせない、誘導しないことが重要なのです。

デメリットやリスクをしっかり書く

医療広告ガイドラインにも記載があるように、メリットだけでなくデメリットや治療後のリスクも必ず目立つ箇所に書くようにしてください。

メリットだけを目立つように載せて、できるだけデメリットやリスクについては触れたくないと思ったことはありませんか？もしそうだとしたら、その時点で医療広告ガイドラインに抵触していることになります。患者さんの立場に立ち、デメリットやリスク、ダウンタイムなどについてもくわしく書くようにしましょう。

患者さんのニーズを満たす努力を重ねることによって、最終的にはクリニックと医師の評価が上がり、信頼できる医療機関として口コミなどでも評価されるようになっていきます。

クリニックや医師に対する信頼がなければ、集患を成功させることはできません。言い換えれば、集患に近道はないのです。

眼瞼下垂の集患まとめ

眼瞼下垂症は患者がどの病院に行くか迷うタイプの疾病。だからこそ、消費者目線で誤解されない、わかりやすい情報発信が求められます。

超高齢化社会に向け、加齢によるまぶたの下垂に悩む高齢者は男女ともに増えます。また、コンタクトレンズ使用者も増加傾向です。眼科、形成外科、美容整形外科とそれぞれ違いはありますが、医療広告ガイドラインを遵守しなければならないという点は共通です。

ユーザー目線のわかりやすい情報設計と医療広告ガイドラインなどの法令が求められるため、医療機関のホームページ制作にくわしい制作会社に依頼することが大前提。

さらにSEO施策やリスティング広告などのWeb戦略についても、専門のコンサル会社に委託するのが賢明です。弊社には医療機関のサイト制作や運用の実績が多数ありますので、成功事例などについてお聞きになりたい場合は、下記よりお問合せいただければと思います。
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