ダイビングスクールの集客・広告戦略をコロナ影響下で考える

最終更新日：2024年04月10日

ダイビングスクールの集客や広告はどうすればうまくいくか

ダイビングスクールの集客が新型コロナウイルスの影響で難しくなっていると感じるオーナーも多くいるでしょう。今後の集客方法を考える前に、マリンスポーツ全体の市場規模について新型コロナウイルスが発生する前の推移について説明します。

「海離れ」が進むなかでダイビング体験は減少せず

日本では年々海離れが進んでいる一方、ダイビング市場はほぼ変わっていません。

スキンダイビングやスキューバダイビングの項目をみると年によって差はあるものの減少傾向ではありません。

ダイビングライセンスのCカードの発行総数はほぼ横ばい

ダイビングの認定証であるCカードの発行総数もみてみましょう。監督者がいなくてもバディのみでダイビングできる、Cカード協議会から最低ランクの資格取得者総数の数値が公表されているので、グラフにして集計してみました。

（参考元「Cカード協議会　http://c-card.org/archives/category/%e5%8b%95%e5%90%91%e8%aa%bf%e6%9f%bb）
※2011年〜2019年認定動向調査結果を元にキャククルが作成

2012年から2013年の間にいったん減少しているものの、海水浴とは異なり2014年以降は横ばいとなっています。

ダイビングの体験を含む水中アクティビティ市場は右肩あがりの予測

国内の水中アクティビティ市場は今後大きく増えることが予想されていました。

2016年から比較すると2023年には、約3倍にも大きくなると予想されていました。

参照元：訪日ラボ（https://honichi.com/news/2020/06/10/marinesports/）

ダイビングスクールの集客に与える新型コロナウイルスの影響

現在でも既に新型コロナウイルスの影響を受けているというダイビングショップも多いでしょう。本来であれば大型連休などは稼ぎどきの時期ですが、今後も続く可能性があるため自然災害で被害を受けたと同様に考えなければいけません。
影響を受ける要因としては下記があります。

緊急事態宣言

休業時の運用資金

来島自粛

ダイビングショップの集客で受ける影響1：緊急事態宣言

4月7日時点での緊急事態宣言は関東地方と発症頻度の高い地方を加えた7都府県です。指定された地域の知事が要請をだした業種は営業の自粛を求められます。

全国的に多くの人が生活で最低限必要なこと以外は自粛しようと考えることでも、対象地域外であっても営業が厳しいショップも増えてくるでしょう。

ダイビングショップの集客で受ける影響2：休業時の運用資金

休業した際にダイビングスクールが受ける経済的影響は大きいです。新型コロナウイルス対策の資金として事業規模ではGDPの2割である約108兆円が予算として組まれています。

ですが国としての補償はなく、ダイビングスクールは東京が公表した施設の業種対象ではないこともあり、実際に金銭を受け取れるかどうかは不透明です。

ダイビングショップの集客で受ける影響3：来島自粛

ダイビングスポットとして人気の高い沖縄などでも来島自粛要請を求める地域があり、一時的に休業もしくは時間短縮しているショップもあります。

ダイビングスクールが営業できなくてもできる限りの対策を

ダイビングスクールを含めた観光業は非常に厳しい状況にあります。しかし、何も対応せずに営業を自粛しているだけでは解決しません。
少しでもできることから動き、「アフターコロナ」に備えなければなりません。

納税相談でダイビングスクールの集客減少の対策

売り上げが減少した場合の地方税や固定資産税の軽減措置制度も可能な限り利用しましょう。売り上げが減っている現在の出費を少しでも抑えることにつながります。

ダイビングショップの集客減少時には資金繰り相談も

店舗運営資金の捻出が難しい場合には各地域の「よろず支援拠点」に連絡し、専門家の相談を受けられます。
例えば下記の制度があります。

新型コロナウイルス感染症特別貸付

新型コロナウイルス対策マル経融資

危機対応融資

無利子無担保で受けられる場合もあります。
資金面の問題は融資を活用し、集客が再開された際の準備を進めておくのが現状でできる対策です。

IT導入助成金でダイビングショップのツールを改善

2020年3月よりIT導入補助金の公募が始まりました。業務効率化を目的としてITツールを導入する際には当然費用が発生します。その費用を一部補助するという制度がIT導入補助金です。

元々は2019年度の補正予算内で組まれた制度でしたが、新型コロナウイルスの影響を顧みて事業の継続強化のために設備を導入するケースが優先されています。2次公募は2020年6月に申請開始の予定となっており、この機会にWeb集客を含めて見直しをすることがおすすめです。

ダイビングスクールやダイビングショップのWeb集客・広告戦略見直し

ダイビングスクールやダイビングショップがWeb集客方法・広告戦略を見直す際に、ダイビング業界が利益を得るポイントを認識しておきましょう。

Cカード取得などダイビングの教育や指導

機材販売やレンタル

ダイビング旅行の手配

現状として上記のうちいずれの方法が収益のメインとなっているかを確認し、商圏エリアのなかで差別化できているか、もしくは他に収益を得る方法がないかも見直します。

ダイビングスクールやダイビングショップのWebサイトチェックポイント

顧客が求めている情報を掲載しているか、構造として問題がないかも今後営業できるようになった際にしっかりと収益を上げるのに必要なチェックポイントです。

ダイビングショップの情報更新性は高いか

緊急事態宣言が出されている現在では、リアルタイムな情報発信ができる体制を整えておくべきです。現在自粛生活をしている方のなかには外出しない生活に疲れている方も少なくありません。明けた際にダイビングスクールで楽しむことを促し、ファンを獲得するチャンスでもあります。
リアルタイムな情報更新方法例は下記です。

SNS
Webサイトにブログを盛り込んで更新
Webサイトのお知らせ情報

特にSNSは顧客とつながるコンテンツのため共感も得やすいですし、フォローすればわざわざWebサイトへ訪問しなくても情報を受け取れる便利さもあります。

ダイビングスクールの特徴、口コミはアピールしているか

他のダイビング業者と差別化しているポイントなど、特徴をアピールできているサイトは集客につながりやすいです。過去にショップやスクールを通じてダイビングを経験した方の口コミなども載せておくと、より魅力が伝わります。

費用やダイビング旅行イベントの豊富さなどを強みとしているショップでは、Webサイトに訪問したユーザーがすぐにわかる場所にあるかといった伝わりやすさも集客に影響するポイントです。

ダイビングスクール再開後の集客に向け顧客目線のサービスを提供しているか

現在コロナウイルスの影響を受けているのは顧客も同様のため、顧客目線に立ったサービスを提供しているのかも見直すべきポイントといえます。

主に下記は顧客が気にしやすい部分です。

ダイビングスクール講習予約をキャンセルした際の対応
ダイビングスクール講習の延長対応
スクール費用のコロナ割引
費用のローン紹介
スクール費用支払の猶予
ウエットスーツ無料貸与など費用面

ダイビングスクールのWebサイトがスマートフォンに最適化されているか

Webサイトがスマートフォンでの閲覧に最適化されているかも集客の大きなポイントです。
自宅で自粛している人が増えているとはいえ、現代ではWebサイトの閲覧方法としてスマートフォンの利用が増えています。特に10代から50代まではパソコンよりもスマートフォンでインターネットを利用している人数は多いです。