【印刷会社の販促集客（広告）戦略】印刷業界で生き残るためのマーケティングの考え方
最終更新日：2024年03月11日
集客に発揮する印刷会社の強みとは？
一見どこも同じように見える印刷会社ですが、本当にそうでしょうか？
印刷会社は、印刷サービスという特性から、法人・個人を問わず誰でも顧客になり得ます。それゆえ競合や新規参入事業者も多く、今後生き残るためには戦略が必要です。競争が激しい市場環境の中で、自分たちの強みを見つけ発信していくことの重要性が大きく問われています。
オンラインで検索すれば、安い会社や少しばかりおしゃれな会社はいくらでも見つかります。なぜなら、少しの違いはユーザーから見れば判別がつかないためです。
ここでは、どのように印刷会社が自社の強みを磨いていくのか、さらにはどのように集客や販促を展開していくべきかについてまとめました。
営業戦略のコツ：まずターゲットの明確化ありき！
集客＆販促を効果的に行っていくためには、まずはターゲットを決めましょう。年齢や性別はもちろん、法人を対象にするのであれば業種も必須です。
ターゲットは細かいほど良い
ターゲットを細かくしてしまうことで、新規顧客が離れていってしまうのではないかと懸念する方もいるのではないでしょうか？しかし実際のところ全くそんなことはありません。
集客時にターゲットが明確になっていれば、メッセージを受け取ったターゲットは「自分向けの発信」という認識をするでしょう。発信するメッセージや打ち出す施策がどんどんとがっていくため、ターゲットは可能な限り詳細に設定することがポイントです。
集客戦略の成功に必要、オウンドメディアのKPI
KPI（Key Performance Indicator・重要業績評価指標）は、ビジネスの成功を測定するための重要な指標です。KPIは、特定の目標や業績を達成するために監視される定量的な指標で、企業や組織が戦略的目標を追求し、業績を評価するために使用されます。
KPIの例としては、売上高、利益率、顧客満足度、生産性、品質などが挙げられます。これらの指標は、企業が成功を測定し、目標に向かって進むための基準として機能します。
オウンドメディアの場合は、効果的な戦略の立案のため、KPIがマーケティングチームによく使われています。なぜなら、これらは収益増加などのOKR（Objectives and Key Results・目標と主要な結果）に直結しているからです。それで、売上アップができ、様々戦略の課題を解決できます。
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アクセス数（Traffic）:
ウェブサイトやブログなどのオウンドメディアへのアクセス数は、メディアの訪問者数を示します。アクセス数の増加はブランドの知名度向上や集客力強化に寄与します。 -
ページビュー数（Page Views）:
ページビュー数は、オウンドメディア内のページが閲覧された回数を示します。ページビュー数の増加はコンテンツの興味深さや魅力度を反映し、顧客の関心を引き付ける能力を評価します。 -
滞在時間（Time on Page）:
訪問者がオウンドメディア内のページに滞在する時間は、コンテンツの質や魅力を示す重要な指標です。滞在時間の増加は、訪問者がコンテンツに興味を持ち、情報を消化していることを示します。 -
コンバージョン率（Conversion Rate）:
オウンドメディア上での目標達成率やコンバージョン率は、訪問者が望ましい行動（例：購入、登録、問い合わせ）を行った割合を示します。コンバージョン率の向上は、メディアの効果的なコンテンツやコールトゥアクションの設計を評価します。 -
購読者数（Subscribers）:
ブログやニュースレターなどの購読者数は、メディアのコンテンツに興味を持ち、定期的な情報更新を求める顧客の数を示します。購読者数の増加は顧客ロイヤルティ（企業ブランドや商品に対する、愛着や忠誠のことを意味する）の向上や顧客獲得の効果を評価します。 -
ソーシャルシェア数（Social Shares）:
ソーシャルメディア上でのコンテンツのシェア数は、オウンドメディアの影響力や拡散力を示します。ソーシャルシェア数の増加は、ブランドの露出やコンテンツのバイラル性を評価します。
KPIは組織にとって貴重なツールですが、適切なバランスが求められます。KPIに過度に依存することはリスクを伴います。過度な焦点がKPIに置かれると、他の重要な要素が見過ごされる可能性があります。また、KPIの設定や追跡にかかる時間や労力が過剰になると、本来の目標達成に支障をきたすこともあります。印刷会社はKPIを活用しつつ、全体の戦略や目標に対する包括的な視野を保持することが重要です。
印刷会社が立ち上げるべき集客に役立つオウンドメディア
ターゲットへ訴求できるコンテンツを
しっかりとターゲットを明確にしたオウンドメディアは、印刷会社との親和性が非常に高いと言えるでしょう。
ターゲットを明確にしても、ターゲットへ訴求できる媒体やコンテンツが無ければ情報を届けることができません。その観点に立てば、オウンドメディアは自社でコンテンツ設計を行うことができるため、発信したい内容に寄せてコンテンツ設計を行うことが可能です。
印刷会社なのに？と感じる方もいるかもしれませんが、これまで自社で運用してきたノウハウをテキストにするだけでも集客効果は抜群です。
自社内で蓄積してきた知識を、今こそ世間へ発信するべきタイミングだと言えるでしょう。
オウンドメディアの集客力を加速するソーシャルメディア
オウンドメディアをさらに加速する方法として、以下のような商材と連携させる方法があります。
ソーシャルメディア（インスタグラム、Facebook、Twitter）
SNSはオウンドメディアとの相性が非常に良いツールです。オウンドメディアの場合、どれだけ良いコンテンツができたとしても、新規ユーザーへ届きにくいという難点があります。
SNSの場合、シェアやストーリー機能による拡散、リツイートなど各ツールの拡散機能を使って、全く情報との接点がなかったターゲットへの情報発信が可能です。
さらに広告出稿も可能なため、自社のアカウントと連動させながら効果的に広告配信をしてみるというのも良いでしょう。
スマホアプリ
読みもののコンテンツとして、スマートフォンアプリを活用してみるという選択はいかがでしょうか。
一度目のダウンロードハードルは高いものの、一度ダウンロードしてもらうことができれば、定期的にpush通知で情報送信をできるため、継続的な情報発信を行うことが可能です。
メルマガ
個人への情報発信という観点では、メルマガ活用も有効です。多くの場合開封者や開封率を見ることができるため、開封している、すなわち興味がある人に対してのみ積極的に情報発信を行っていくという選択を行うことが可能です。
自社のコストを最小限に抑えながら、継続的にコミュニケーションが取れるという観点では、非常に使い勝手が良いツールと言えるでしょう。
オウンドメディアを外注？
オウンドメディアは顧客接点を作りやすい一方で、コンテンツ制作には多大な労力が掛かります。もしも自社でオウンドメディアのようなコンテンツを継続的に作れない場合、オウンドメディアを外注するという方法もあるでしょう。
またオウンドメディアではなく、ポジショニングメディアを立ち上げる方法もあります。
印刷会社の集客で取り入れるポジショニングメディアという選択肢
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ポジショニングメディアとは
ユーザーが求めるサービス（商品）特化型のWebメディア
ポジショニングメディアとは、「貴社のサービスを導入したい」という意欲が高いユーザーだけを集客する、ユーザーが求めるサービスに特化したWebメディアです。
現状、Web集客の主な方法には、リスティング、ポータルサイトなどを活用するケースがあります。施策キーワードで上位表示させたり、アクセス数の高いメディアに広告掲載したりなど、自社の存在を知ってもらうには効果的な方法です。
しかし、だからといって、今すぐサービス提供企業へ導入の問い合わせをするわけではなく、あくまでも、導入前の「情報集め」の手段として利用するユーザーが多くいるのも事実です。
自社サービスに興味があるユーザーだけを集客
一方、ポジショニングメディアは、例えば、DM発送、テレアポ代行、決済代行など1つのサービスに特化しているため、サービス内容を情報収集しているユーザーだけが集まります。たとえ、サービスに関する専門知識がないユーザーであっても、自社にとって最適なサービス、サービス提供企業が簡単に探し出せ、どのサービスを導入すべきか判断できます。
また、ポジショニングメディアに掲載する企業にとっても、自社サービスの「特徴」や「強み」をしっかりと理解してもらいながら、認知度向上や資料請求をはじめ、成約率の高いリード獲得が可能です。
このように、自社サービスの導入意欲が高いリードが獲得できることで、価格競争に巻き込まれずに、成約率や受注単価の高い成約が実現できます。
ポジショニングメディアは、BtoBやBtoCを含め、すでに120以上の業界で導入されています。導入した企業様より「自社サービスの良さを理解してくれる問い合わせが増えた」「受注単価が2.5～5倍も伸びた」などのお声を頂いております。
ポジショニングメディアの成功事例
DM発送Webマガジン「HASSOU（ハッソウ）」
制作事例：DM発送Webマガジン【HASSOU（ハッソウ）】
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「DM発送Webマガジン HASSOU」は、DM発送を検討中の企業様のための専門サイトです。通常、DM発送業者を探すには、一括見積サイトや各社のホームページなどがあります。一方、HASSOUは、自社に最適なDM発送代行会社を目的別で探すことが出来るため、代行先選びに迷っているユーザーの悩みを効率的に解決することが出来ます。
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