コロナ禍で大打撃を受けたブライダル業界ですが、少しずつ客足が戻りつつあります。本来であれば歓迎すべきことですが、すぐに必要なスタッフが集められるとは限りません。
リアルなイベントの開催は人の手で行う作業が多く、ウェディングプランナーやスタッフが不足しているという企業も少なくないはずです。
そこでいまいる人材で少しでも効率良く作業を進めるために、ブライダル・婚礼システムの導入を検討する、という選択肢もあります。ブライダル・婚礼システムを導入すれば、さまざまな働き方を受け入れることも可能ですし、なにより人材配置にも工夫ができます。
ここでは、そんなブライダル・婚礼システムを7つ紹介していきます。それぞれの特徴や料金などについてリサーチしていますので、参考になさってください。
ブライダル市場の市場動向
ブライダル市場はコロナ禍の影響を色濃く受けており、2020年は2兆円の規模を下回る事態に陥りました。
しかし2021年には人々がニューノーマルな生活様式に順応し始め、挙式披露宴が徐々に行われるように。2022年の年初には感染が拡大し、再び挙式披露宴を控える傾向にありましたが、秋以降の予約は増加傾向にあり、市場には回復の兆しが見えています。
長くコロナ禍で人々が挙式披露宴を再び考えるようになった今だからこそ、より効率よく契約を取るためにブライダル・婚礼システムの導入を検討すべきときかもしれません。
ブライダル事業の総合的なDX化を推し進めておけば、不測の事態でキャンセルや日程変更が相次いだ際にも、スケジュール調整に迅速に対応できるようになります。結果的に販売機会のロスを減らし、業績低下を防ぐことにもつながります。
※参照元：株式会社 矢野経済研究所｜ブライダル市場に関する調査を実施（2022年）（https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2964）
ブライダル・婚礼システムを導入すべき理由とは
アナログ業務の多い業界だからこそ、ブライダル・婚礼システムの導入は有効な手段です。リアルイベントでのサービス提供自体はDX化できませんが、挙式の準備段階ではそれが可能です。
たとえばデジタル化できる書類管理や受発注、スケジュール管理、参列者の管理などは、基幹業務システムを導入して対応できます。
デジタル化することで、それまで人の手が必要だった作業を自動化できたり、効率化できたりします。そしてなによりヒューマンエラーを減らすことができます。
面倒な確認作業などスタッフの負担が減れば、そのぶん新郎新婦やその家族などへのサービス提供に時間がさけるようになります。その結果、スタッフの負担を軽減しながら、顧客満足度を上げていくことができるのです。
ブライダル・婚礼システムを導入するメリット
ブライダル・婚約システムを導入すると、全社（全関係者）で顧客の状況を逐次把握できるメリットがあります。
各ウェディングプランナーが顧客を管理していく体制である場合、プランナーの確認漏れなどミスが発生した際に、他の従業員が気づけない状況が生じてしまいます。
進捗状況を全関係者が把握できるようになれば、連絡漏れやダブルブッキングなどのトラブルも避けられます。
業務の効率化で人材不足を補える
ブライダル・婚約システムは、働き方の多様化の実現に役立ちます。デジタル化を推し進めると、各事業所まで足を運ばなくても遠方から業務が行えるようになります。
勤務時間や働く場所の制限で働けなかった人材を雇用できるため、人手不足の解消にもつながります。また、過去のデータが蓄積されていくので、中途採用の社員にも共有しやすく、社員が自主的に学ぶ機会も提供できます。
ブライダル・婚礼システムを選ぶ際のポイント
顧客管理や営業管理システムは多数ありますが、業界ごとに必要な機能が異なるため、ブライダル業界に特化しているシステムを採用しましょう。
さらに、ブライダル業界を熟知した会社が開発したシステムには業務に必要な機能が標準搭載されているので、使い勝手がいいはずです。いわゆる、かゆい所に手が届くシステムということ。
もし、現在も導入している既存システムがある場合は、連携が取れるかどうかも重要なポイントです。連携が図れて、かつ導入・運用コストを低減でき、企業に合った機能が搭載されているシステムを選ぶことをおすすめします。
ブライダル・婚礼システムのまとめ
ブライダル・婚礼システムは、リアルなイベントを提供するウェディング業界にとって、業務効率化に欠かせない存在。リスクに備えるためにも、顧客の一元管理は急務です。
社会情勢の変化に左右されつつも、ウィズコロナの流れに乗り損ねないようにするためのDX化を急がねばなりません。
店舗などオフラインの集客だけでなく、オンライン上での集客に本腰を入れ、どうすれば自社のサービスを新郎新婦にアピールできるかも考えていくようにしましょう。
Web集客であれば、直接働きかけられない遠方に住んでいるターゲットも集客できます。新郎新婦がその結婚式場で式を挙げたいと思うだけの魅力や強みをWeb上で発信できれば、住んでいるエリアは関係ないのです。
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- 本記事は、2022年9月時点の情報をもとに作成しています。掲載各社の情報・事例をはじめコンテンツ内容は、現時点で削除および変更されている可能性があります。あらかじめご了承ください。
