矯正歯科のホームページ制作で注意すべきこととは
最終更新日：2021年08月31日
矯正歯科のホームページ制作で悩むこと
毎年約2000人の歯科医が増加し続け、「コンビニよりも多い」と言われて久しい歯科業界では、年々競争が激化しています。
クリニックは個人事業主であることがほとんどなので、院長に定年もなく引退しないというのもひとつの原因です。
このような厳しい競争の中だからこそ、競合クリニックよりいいホームページをつくって、集患に役立てようと考えたことがあるはずです。でも、そもそも「いいホームページ」の定義とはどのようなものでしょう。
ここでは矯正歯科のホームページを制作する上で、注意しなければいけないポイントを説明していきます。
供給過多の都市部でどう差別化を図るか
全国的にクリニックは増加傾向にありますが、なかでも都市部は矯正歯科専門クリニックだけでもかなりのライバルがひしめいているエリアです。
そのためホームページでも競合歯科に勝てるポイントをアピールする必要があります。
そのときになんの根拠もなく「これがうちの強みだ」と思いこまないようにしなければなりません。もしかしたらあなたの矯正歯科医院のすぐ近くに、それを上回る矯正歯科があるかもしれないからです。
真っ先にすべきは「競合調査」
自院の強みを知らずに経営している事業者は、歯科矯正クリニックに限らず意外に多いものです。そのためにも真っ先にすべきことが「競合調査」です。
敵（競合）を知らずして、勝つための戦略は生まれません。本当に勝てる強みを持っているのか、ライバルと徹底的に比較して精査するようにしましょう。
これは集患に限らず、歯科衛生士などの採用にも影響があります。歯科医院で働くなら、営業時間や給与、有給や福利厚生など勤務条件がいい職場を選ぶのは当然と言えば当然のこと。
患者が求めている利便性やメリット、技術、費用。応募してくる歯科衛生士が求めている職場環境。相手がなにを求めているかを把握したうえで、自院の強みを「育てていく」必要があります。
ホームページ制作会社にもいろいろなタイプがある
ホームページを制作する会社は無数にありますが、競合が多い歯科業界をターゲットにしている制作会社もたくさんあります。
制作会社の売りとなるサービスがパッケージ化されていることも多く、その内容や料金はさまざまです。
一例としてある制作会社のホームページ制作プランを紹介します。
- 歯科衛生士資格を持つWebコンサルタントが制作を担当
- プロのライターが文章作成
- カメラマンによる写真撮影
- SEO対策
- スマホサイト作成無料
この会社の大きな強みは「歯科衛生士資格を持つWebコンサルタントが制作を担当」している点にあります。矯正歯科ではこのように、「ライバルに負けない強み」をホームページ上でアピールする工夫が必要です。
矯正歯科ホームページのSEOは高難易度
矯正歯科はライバルの多さゆえに、制作段階でSEO対策をぐに結果は投じてもすぐには成果が出ないと考えた方が賢明です。
SEOは日々アップデートがあり、アルゴリズムが変動します。アルゴリズムとは「検索されたキーワードに対して最適な情報を提供するための手順やルール」のことで、このアルゴリズムの変動により検索結果が変わる仕組みになっています。
変化し続けるSEOに対応し続けることができるのは、やはりSEO運用のプロだけです。ホームページをつくって終わり、という会社ではなく運用まで担当してくれる制作会社に依頼するのが理想です。
制作だけではなくWeb戦略までカバーしてくれるマーケティング専門会社に依頼すれば、競合調査からワンストップで完了させることができます。
なお、医療広告ガイドラインなどの法規対応だけでなく、弊社はSEO施策にも強いことで知られています。弊社のSEOについては、下記ページで解説しています。
矯正歯科ホームページ制作上の注意点
もちろんデザインやSEOといった基本の技術は大切ですが、医療機関のホームページにはさらに重要なことがあります。以下に注意点を記載しておくので、しっかりと目を通すようにしてください。
- 医療ガイドラインに配慮する
- 「広告可能事項の限定解除」を理解している制作会社へ依頼する
もう少しくわしく説明していきます。
ホームページは「広告」として医療広告ガイドラインで規制される
2018年5月に「医療広告ガイドライン」が改正され、これまで対象になっていなかったクリニックの公式ホームページも、広告としての規制を受けることになりました。
これにより、ホームページに掲載できる情報が大幅に規制されるようになりました。主に注意するべき点は「虚偽広告」や「口コミ」などです。過度な結果表現や患者からの声を掲載することはガイドラインに反しており、懲役6か月以下の罰則に処される場合もあるため注意が必要です。
「広告可能事項の限定解除」を理解する制作会社に依頼することが大事
患者が知りたいと思うデータや情報などは規制の対象から外すことが可能です。これを「広告可能事項の限定解除」といい、一定のルールを守れば、踏み込んだ記述が可能になります。
広告可能事項の限定解除が認められる場合は、以下の①～④のいずれも満たした場合とする。
ただし、③及び④については自由診療について情報を提供する場合に限る。
- ① 医療に関する適切な選択に資する情報であって患者等が自ら求めて入手する情報を表示するウェブサイトその他これに準じる広告であること
- ② 表示される情報の内容について、患者等が容易に照会ができるよう、問い合わせ先を記載することその他の方法により明示すること
- ③ 自由診療に係る通常必要とされる治療等の内容、費用等に関する事項について情報を提供すること
- ④ 自由診療に係る治療等に係る主なリスク、副作用等に関する事項について情報を提供すること
引用元：厚生労働省「医業若しくは歯科医業又は病院若しくは診療所に関する広告等に関する指針（医療広告ガイドライン）」（https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10800000-Iseikyoku/0000209841.pdf）
厚労省が策定した医療広告ガイドラインには、限定解除の要件を上記のように定めています。このような内容を熟知した制作会社に依頼しなければ、せっかくお金をかけてつくったホームページが無駄になってしまう可能性があります。
目先の料金の安さなどに惑わされず、関連法規に関する知見がある制作会社へ依頼するようにしましょう。
なお、医療広告ガイドラインについては、別ページでくわしく解説しています。限定解除の要件だけでなく、法令を正しく理解するための基礎知識をまとめています。
医療広告ガイドラインや景表法など、広告に関する法令やガイドラインに則した広告制作のご相談も承ります。下記よりお問い合わせください。
矯正歯科のホームページ制作はSEOプラスMEOでエリア対策を万全に
医療広告ガイドラインを守るだけではWeb戦略として不十分です。せっかくつくったホームページから集客ができなければ意味がありません。
先ほど説明したSEO施策のほかに「MEO(Map Engine Optimization）」やSNS運用などが必要です。MEOとはGoogle Mapを対象とした地図エンジン最適化施策のことで、「ローカルSEO」といわれるものです。
忙しい矯正歯科の業務の合間に、これだけの施策を自分で打つのは至難の業。したがって、ホームページ制作からWeb戦略まで任せられる会社と連携すべきでしょう。
「ポジショニングメディア」について、歯科業界、特に矯正歯科向けの資料をご用意しています。すでに導入されたお客様の声や、一般的なWeb集患手法の課題もまとめています。ご興味のある方はぜひダウンロードしてご確認ください。
また、Zenkenでは歯科業界の実績が多く、コンサルティングまでをワンストップで担当しています。ご興味がある方は、お気軽にご相談いただければと思います。医療広告ガイドラインや景表法など、法令に則したホームページの作成や、効果的な集患施策をご提案させていただきます。
医療広告ガイドラインの関連ページ
最後に改めて医療広告ガイドラインや限定解除など、医療広告に関するキャククル内コンテンツをまとめておきます。
