比較サイトの集客効果は?メリット・デメリットを解説
最終更新日:2024年02月16日
この記事では、比較サイトのメリット・デメリットと、情報を掲載することで得られる集客効果について解説しています。
比較サイトとは、特定のジャンルの商品やサービスについての情報をインターネット上の一か所にまとめたウェブサイトのことです。類似の商品・サービスを提供する複数の会社の特徴、価格などを比較検討できるため、一般のユーザーが購買検討する際に広く用いられています。
なお、比較サイトは一般ユーザーにとって有益であるだけでなく、事業拡大を図る企業にとってもWEB集客においてメリットがあります。具体的にどのようなメリット・デメリットがあるのか、紹介していきます。
比較サイトのメリット
まずは事業者がWEB集客で比較サイトを利用する上でのメリットを見ていきましょう。
手軽で素早く集客できる
WEB集客に比較サイトを活用するメリットの一つは、手軽かつ素早く集客できることです。掲載用の原稿さえ用意できれば、すぐにWEB集客が開始できます。それ以外に特別な設定や設備投資、準備などは必要ありません。
コストを抑えるには、掲載用原稿を社内で用意するのがベストです。なお、専属のライターを雇ってクライアントの代わりに原稿を書いてくれる比較サイトもあります。テンプレートを用いてスピーディーに原稿を書くノウハウを持っているサイトの場合、2~3営業日程度で記事を完成させることも可能です。
集客開始のタイミングが早まれば、それだけリード獲得のタイミングも早められるでしょう。
多くのユーザーに認識してもらえる
ユーザー数の基盤を利用してWEB集客できるのも、比較サイトのメリットの一つです。
サイトにもよりますが、比較サイト自体が既に集客力を持っていることが少なくありません。複数の企業の商品・サービスを一か所で見比べられるため比較サイトは一般ユーザーにとって利便性がよく、個々の提供企業よりも前に比較サイトにアクセスしている場合が多いです。したがって、情報サイトに自社の情報を掲載すれば、より多くのユーザーに認識してもらえることが可能です。
なお、ユーザーの『量』に加えて『質』もある程度担保されているのも比較サイト魅力です。例えば3Dプリンターの比較サイトにアクセスしているユーザーは、3Dプリンターの導入を検討している人が多いでしょう。自社商品にそもそも興味のないユーザーの数を減らすことで、広告施策の費用対効果の向上が可能です。
低コストではじめられる
比較サイトは、コストが比較的抑えやすいのもメリットです。そもそも無料で掲載できる比較サイトも多く、初期費用・運用費用0で集客できる場合もあります。
自社をさらに目立たせるには有料枠での掲載が必要となりますが、サイトによっては月に5~10万円程度のコストでユーザーに見つけやすい場所で広告掲載を始められます。
既に一定規模の集客力が構築されている比較サイトで、リーズナブルな価格で広告を掲載しWEB集客を始められることは、コストを重視する企業にとっては大きなメリットです。
比較サイトのデメリット
メリットの多い比較サイトですが、デメリットもあります。一つずる見ていきましょう。
自社情報が埋もれやすい
当然といえば当然ですが、比較サイトでは、カテゴリーごとにさまざまな企業の商品やサービスが紹介されています。一社のみならず複数企業、しかも自社と類似の競合他社の情報が多く掲載されているような状況です。
そうした混雑した状況にある比較サイトでは、自社の情報が埋もれてしまい集客やリード獲得が十分にできなくなる可能性があります。比較対象が多すぎて、一社あたりの存在感が薄れてしまうからです。
デフォルトで十分な集客効果が上がらない場合、比較サイト内で上位表示されるなどプレゼンスを高めるための施策が必要であり、そのための費用が追加でかかるケースが多いです。
競合他社との差別化が難しい
既存の比較サイトへの広告掲載は、通常のWEB広告に比べてコストが安い分、掲載できる情報量や表現などでルールが敷かれていたり、自由度に制限がかけられていたりするケースも少なくありません。
結果、自社の紹介ページが他社とあまり変わらない掲載内容になってしまい、自社の特徴や個性を際立たせることが難しくなります。
自社の特徴を明確にすることができなければ、競合他社との差別化ができないため、十分なWEB集客効果を上げることは難しくなるでしょう。比較サイトを利用する際は、広告掲載にどのようなフォーマットが導入されているのかをチェックしておきましょう。
掲載料などがかかる場合もある
比較サイトは、情報を掲載している企業に広告費用や成果報酬を請求して売上を上げるビジネスモデルになっています。サイトによっては、情報を掲載するために初期費用が発生する場合もあります。成果報酬型のサイトなら初期費用はかからないものの、資料が請求・ダウンロードされる度に費用が発生します。資料請求は気軽にできる分、取れるリード(顧客情報)の中には商談に繋がらないものも含まれます。見込める効果と費用を考え、それでも開催する価値があるかどうか見極めることが必要です。
比較サイト掲載の前に
WEB集客に比較サイトを活用する際のポイント・注意点は、自社の情報が埋もれてしまわないようにすることです。いくら費用が安くて導入が簡単でも、自社の紹介ページが目立たず誰からも読んでもらえなければ、集客もリード獲得も叶いません。
比較サイト内で自社の情報を目立たせるのためには、「バリュープロポジション」と呼ばれる競合他社とは異なる自社ならではの特徴や魅力の明確化です。競合他社との違い(=自社を選ぶべき理由)がユーザーに伝われば、自社のプレゼンスを高めて集客効果を上げることが可能になります。バリュープロポジションを差別化ポイントとして、情報サイトの掲載内容に反映しましょう。
もっとも注力をすべきのは、ユーザーが企業・製品一覧で目にする自社ページのタイトル、イメージ画像と導入文です。ここで注意を引くことができなければ、詳細の情報を見てもらう可能性も下がってしまいます。自社のバリュープロポジションをなるべく凝縮し、一番ターゲットとしたいクラインとに特化しましょう。
強みを伝えるメディアを自社で作る手も
業界や商品・サービスにもよりますが、情報サイトへ掲載する内容を突き詰めて工夫してもなかなか集客効果が得られないケースもあります。その場合、下記のような原因が考えられます。
- 比較サイトを利用しているユーザーが自社商品・サービスと相性が良くない
- 比較サイトに思っていたほどの集客力がない
- サイトの制限のため自社のバリュープロポジションの表現が困難
この場合、代わりに別の比較サイトへの掲載も試す他、既存の比較サイトではなく自社でサイトやメディアをつくってしまうというのも一つの選択肢です。
WEB集客のためのサイトやメディアを自社でつくるメリットは、ルールや制限に縛られることなく、自由にコンテンツを制作できることです。その結果、自社の強みを正確かつ最大限に伝えられます。
自社の魅力や強みを一番理解しているのは、他ならぬ自社です。自社が主導的に構築するサイトやメディアをフル活用すれば、自社に魅力を感じてくれる相性の良いユーザーを効率よく集客できるようになるでしょう。
比較サイトの作り方
比較サイトを自社で作る場合は、企画から始めます。比較サイトの目的や、比較する情報を明確に定義します。それをもとに、サイトを見るターゲットユーザーや同じニーズに応える競合サイト、サイトに必要な機能・規模(ページ数)などを調査して決めてきます。
次の開発ステップでは、洗い出した情報をもとにサイトを実際に作っていきます。サイトのデザインを作り、ドメインやサーバーなど必要なリソースを確保したうえでコーディングします。また、サイトに載せるテキストのライティングと編集も必要です。社内にデザインやコーディングを依頼できる人材がいなければ、外部パートナーを探して依頼する流れになります。
最後のステップは運用です。この点は見落とされがちですが、比較サイトは「作って終わり」のものではありません。公開後も、情報を定期的に更新したり、検索結果での順位を上げるためのSEO施策を打ち出したりする必要があります。比較サイトをしっかり運用しないとユーザーが流入せず、効果も得られないため、ここで説明した3つのステップの中でも運用は一番重要な段階です。
「自社で対応するための人的リソースがない」「デザイナーやコーダーはいるけど、そもそもどのようなサイトを作ればいいのかよくわからない」という場合には、サイトの制作そのものを外部のプロに依頼することがおすすめです。これにより、試行錯誤することなく、成果に繋がりやすい仕組みを作ってもらえます。
ポジショニングメディアのすすめ
ポジショニングメディア事例(詳細はお問い合わせください)
さて、比較サイトのメリットとデメリットについて一通り解説してきたところでは、提案です。もし比較サイトへの掲載のみで期待通りの集客効果が得られないのであれば、ポジショニングメディアを検討してはいかがでしょうか。
ポジショニングメディアとは自社製品と相性の良いユーザーを効率的に集められる、自社だけに特化した集客用Webサイトです。ポジショニングメディアには比較サイトと比べて、下記ののメリットがあります。
- 自社製品の特長などに合わせて集客ターゲットが徹底的に絞り込める
- 競合他社と直接比較されず、自社の強みが輝く見せ方ができる
- サイト全体の内容・構成を獲得したい顧客のニーズに最適化できる
ポジショニングメディアを構築することはつまり、自社製品の専門メディアを立ち上げることを意味します。大きなテーマであらゆる属性のユーザーが集まるメディアではなく自社製品カテゴリーだけのメディアを作れば、ユーザーのニーズに応えながら競合との違いと自社を選ぶべき理由をより的確に伝えられます。
さらにはメディアを自社で立ち上げることで表現や伝え方の自由度も高くなります。自社を選んで1番の価値を得るユーザーへアプローチするメディアのため、ついに求めやすい競合の製品が選んでしまうといったリスクが抑えられます。
ポジショニングメディアは既に120以上の業種で導入され、実績を上げてきています。下記にはその一部を紹介いたします。
- 資料請求100件に対し1アポだったのが、資料請求10件で8アポを獲得
- 商材の強みや特徴を理解した上で反響に至るため、価格競争から脱却し受注単価が2.5倍になった
- 今まで下請け仕事ばかりだったが、Webから月2件元請けの契約が取れるように
ポジショニングメディアより詳しい事例や作成過程などについての詳細を知りたい方は、下記のページをご覧ください。
まとめ
比較サイトへの掲載は多岐にわたるWeb集客手法の中でも比較的低コストで始められる、導入しやすい施策です。一方、サイトのターゲット層や規模、掲載している競合によってはリード獲得や成約といった実際の成果に繋がらない場合もあります。メリットとデメリットを理解した上で、自社のWEBマーケティングに適しているかどうか判断する必要があります。
自社に合う比較サイトが見つからない場合、または一度掲載してみたが効果が得られなかった場合は他のWeb集客施策も検討しましょう。この記事では自社と相性の良い顧客を集客する手法としてポジショニングメディアを紹介しました。
もしポジショニングメディア、あるいはそれ以外のWeb集客施策を検討したい場合は、ぜひキャククルの運用元であるZenkenへお問い合わせください。20年以上にわたって培ってきたWeb集客の経験をもとに、貴社に最適な集客戦略を提案いたします。