【3分で理解】3C分析でジャパネットたかたの経営戦略を見る
最終更新日：2024年04月24日
この記事では、ジャパネットたかたを3C分析の観点から解説しています。どうぞ貴社の現状分析や戦略立案にお役立てください。
なお、この記事に合わせて自社と競合の分析を通じてマーケティングを成果に繋げるためのワークシートも提供しています。シートに記入するだけで3C分析が進められる内容になっていますので、ご興味のある方はぜひチェックしてみてください。
そもそも3C分析とは？
3C分析はマーケティング戦略の一環として行われるもので、市場環境を調査・分析するために用いられています。
3Cとは？
3Cは、以下の3つのキーワードの頭文字を取ったマーケティング用語です。
- Customer:市場・顧客
- Competitor:競合他社
- Company:自社
マーケティング戦略を立案するために、市場・顧客（Customer）をリサーチ、競合他社（Competitor）と比較、自社（Company）の強みを知る際に用います。
3Cはビジネスの世界において普遍性の高い概念ですが、コンセプトの提唱者は、経営コンサルタントとして有名な大前研一氏です。
3C分析の目的とは？
3C分析の目的は、自社のKSF(Key Success Factor:成功要因)を導き出すことです。市場の中で生き残りを図る、あるいは成長し続けるためには、効率的かつ持続性の高いビジネスモデルの構築が必要ですが、それを実現するための方法を見つけることが3C分析の目的になります。
3C分析を行うことにより、自社を取り巻く環境が可視化され、それらを踏まえて自社に何ができるのか、何をしなければならないのかについて、有用な戦略が立てられるようになります。
以下では、ジャパネットたかたの場合を例にして、3C分析をしてみました。
ジャパネットたかたにおける「Customer」
ジャパネットにおけるCustomerを、市場環境と顧客(ニーズ)に分けて考えてみましょう。
ジャパネットたかたを取り巻く市場とは？
ジャパネットたかたが事業展開している市場は、テレビショッピング、紙媒体のカタログ、ネット通販です。紙媒体のカタログは不調ですが、通販市場全体としては概ね好調で、日本通信販売協会発表の「通販・EC市場売上高(物販)によると、2019～2020年の2年間における市場規模を見ると、なんと8兆8,500億円に達しています。前年比では8.5％増という結果が出ています。
8.8兆円市場となった通販市場は21年間の連続成長となり飛ぶ鳥を落とす勢いですが、実はこれでも小売市場に占めるシェアは6.1%にすぎません。まだ伸びしろがあるということを示唆しており、今後も市場規模が発展していく可能性があります。小売り企業が通販・EC事業を強化する動きを加速させているのも、そのことを見越しているからでしょう。
ジャパネットたかたを取り巻く顧客とは？
ジャパネットたかたの顧客ターゲットは、「ITに不慣れな高齢者」や「その商品を始めて購入するビギナー」です。ジャパネットの商品価格は必ずしも安いとはいえませんが、厳選された高品質な商品ラインナップと、商品に関する情報量の豊富さ、分かりやすい説明、オペレーターに電話で注文するだけの手軽さなどの利点が、前述の顧客ターゲットのニーズを満たしています。
ジャパネットでは商品単体のみならず、セット販売にも力を入れています。パソコンと一緒にマウスやプリンターも…といった具合ですが、このようなセット販売の提供も高齢者やビギナーのニーズにフィットする売り方です。
ジャパネットたかたにおける「Competitor」とは？
ジャパネットたかたの競合は、通販業界トップを走る「アマゾン」をはじめ、「楽天市場」「ヤフーショッピング」、ショッピング専門チャンネルの「ショップチャンネル」、TV通販2位の「QVCジャパン」、店舗とEC事業の両方を強化している「ヨドバシカメラ」「ビックカメラ」「ヤマダ電機」などです。
ジャパネットたかたと業態的に親和性が高いのは、TV通販のショップチャンネルとQVCジャパンではないでしょうか。両社はいずれも業績好調で、2019年度の売上高は、ショップチャンネルが前期比2.6%増の1634億円で過去最高。QVCジャパンも、日本円ベースで前期比6.6増の1120億5200万円です。ちなみに、ジャパネットホールディングスは「通販・EC市場売上高(物販)」でランキング3位。2019年度の売上高は前年比2.1%の2,070億円となっています。
ジャパネットたかたにおける「Company」
ジャパネットたかたの市場での評価は申し分のない状況です。2012年12月期には2期連続の減収を経験したものの、翌年2013年12月期にはV字回復を成し遂げ、それ以降は順調に右肩上がりの成長を続けて2019年12月期連結売上高は、前期比2.1%増の2076億円で過去最高を更新しています。
ジャパネットたかたの強みは、豊富な経営資源です。自前の放送スタジオをはじめ、コールセンター、倉庫、物流システムなど、販売促進から流通に至るまでのプロセスを一手に担っています。既存放送局とのコネクションも強力な経営資源といえるでしょう。
一方、弱みといえば、創業者でカリスマ的な人気を誇っていた前社長、高田明氏の退任ですが、確かに、高田氏の退任以降、テレビショッピングにおけるセールストークのインパクトは落ちました。しかし、顧客ターゲットの高齢者やビギナーに向けた分かりやすい商品説明は健在であり、MCが一丸となり、あるいはそれぞれの個性を生かしながら訴求することにより、高田社長の抜けた穴をしっかりと埋めています。
