ディズニーの広告戦略・マーケティング戦略から学べること

ディズニーの広告・マーケティング戦略のポイント

ディズニーは2017年以降、広告主への商品の売り込み方の見直しをはじめました。最も大きなプロモーション手段であったテレビやケーブルTVが、時代の流れとともに視聴されなくなってきたからです。

デジタルの波によって映像の視聴方法やユーザーの消費行動が急速に変化したことを受け、ディズニーは自社の持つ映画やアニメーションをひとつのパッケージにまとめて販売する、消費者直結の事業を展開します。

サブスクリプションに注力

ユーザーが定額課金をすることで、一定期間コンテンツを自由に利用できるサブスクリプションシステム。ディズニーは2019年にアメリカの大手定額制動画配信サービス「Hulu」を完全子会社化し、本格的に動画配信サービスに参入しました。

そして、「Disney+（ディズニープラス）」という新たな動画配信サービスを開始。『ディズニーな毎日をプラスしよう。』をキャッチフレーズに、ディズニーやピクサー、マーベル、スター・ウォーズシリーズ、ナショナル ジオグラフィックなどの名作コンテンツを、月額770円（税込）で自由に視聴できるサービスを行っています。

既存のアニメや新作だけでなく、Disney+でしか視聴できないオリジナル作品など、ラインナップを充実させたファミリーで楽しめるコンテンツ内容。アメリカでは「Hulu」やスポーツ中継のライブストリームやオンデマンド配信を行う「ESPN+」と組み合わせたプランも登場し、年代や嗜好を問わず視聴しやすいサービスに進化しています。

独自の広告ネットワーク確立

これまで、オンラインコンテンツを十分に活用してこなかったディズニーが、デジタルサービスに力を入れはじめた目的は「広告費にかける予算の整理と拡充」です。

これまで広告主に支払ってきた広告費を減らしながら、自社でデータを管理することによって、他サービスに頼らない、独自の広告ネットワークを確立しようとしています。

また、映画スタジオやテーマパーク、消費者グッズなどの知的財産をひとつのパッケージにまとめることで、広告収入の拡大を狙う目的もあるともされています。

時代に合わせて広告を最適化しながらターゲティング精度を高め、費用対効果の改善に取り組んでいる、と考えられるでしょう。

テーマパークを活かしたマーケティング

ディズニーがサブスクリプション配信をはじめるときに活用したのが、自社で運営しているテーマパークです。

ウォルト・ディズニー・ワールドの送迎トラムやパークがあるフロリダの市内バスの車体を使って、「Disney+」を大々的にプロモーションしました。また、全世界のディズニー系列ホテルの客室約22,000室以上で見られる情報チャンネルでもアプローチ。

さらに、ディズニーストアの店舗スタッフ約7000人と連携し、パークを訪れた人に新サービスの開始をアピールしました。

その結果、サービス開始からまもなく登録者2860万人を突破、そして、配信サービスからわずか1年あまりで世界9490万人の登録者獲得に成功し、今もなおユーザー数を増やし続けています。

ディズニーの広告・マーケティング戦略まとめ

テーマパーク事業やホテル事業で、新型コロナの影響をまともに受けたディズニー。世界各地にあるパークやクルーズ船が休業したことで収益が悪化し、アメリカのウォルト・ディズニー・カンパニーの売上高は、前年同期比のほぼ4割減となりました。

2020年4月～6月の損益は約47億ドル（約5000億円）、ライセンス契約を結ぶ日本のオリエンタルランドでは248億円の純損益となり、上場後初の赤字に。今でも厳しい状況に立たされています。

しかし一方で、サブスクリプション配信を含むストリーミングサービスの売上高は過去最高を記録しました。今後も、家庭でディズニー作品や映像を鑑賞できる配信サービスに力を入れるとみられています。

新作アニメーション映画をオンラインで封切りするなど、コロナ禍に合わせた前例のない取り組みもはじめたディズニー。

創始者ウォルト・ディズニーの「ファミリーエンターテイメント」の基本理念を守りながら、どんな状況でも柔軟に変化を続け、これからも新しいブランド価値を創造していくでしょう。

企業やブランドの規模にかかわらず、これまでの広告手法や費用対効果を見直しながら戦略を立てていくことは、市場で勝つ上で大切なポイントです。

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