ハラスメントのeラーニング研修10選を徹底比較！おすすめ企業の特徴や口コミ評判、事例、費用・料金を紹介

e-ラーニングで学べるハラスメント研修の早見表

ここでは、ハラスメント研修を学べるe-ラーニングサービスを提供する各社の特徴をまとめました。各社が提供するサポートを比較し、自社にぴったりなe-ラーニングサービスを見つけてください。

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【PR】社員への知識付けと意識付けを実現するコンプライアンス研修特化型eラーニング

OneCompliance（ワンコンプライアンス）は企業向けのハラスメント研修はもちろん、その他の法務・労務・情報領域などの研修を網羅的に学べる、コンプライアンス研修に特化したe-ラーニングプラットフォームです。

OneCompliance（ワンコンプライアンス）

画像引用元：OneCompliance公式サイト（https://onecompliance.jp/）

OneCompliance（ワンコンプライアンス）の特徴

OneComplianceのハラスメント予防研修は、知識付けと意識付けを強化する学習コンテンツにより社員の高いコンプライアンス意識の持続を実現します。法令の改正や具体的な事例を基に、学習内容が自動でアップデートされます。法改正に関する対応工数が抑えられるのもメリットです。

イラストを用いたわかりやすい研修動画になっているので、社員の研修に対するハードルを下げ、難しい内容でも理解しやすい工夫がなされています。コンテンツの理解度を強化する確認テストも細かく設定できるので、効果的な知識付け・意識付けが行なえます。OneComplianceは、企業のコンプライアンス維持と従業員の教育の両方をサポートする強力なツールです。

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こんな企業におすすめ

OneCompliance（ワンコンプライアンス）を選ぶべき理由

OneComplianceのeラーニングシステムは、受講者一人ひとりの学習ステータスをダッシュボードで見える化し、受講状況を簡単に把握できます。部署や役職などに応じて研修の割り当ても簡単です。受講対象者をハラスメント防止/予防研修にアサインするだけで、自動で学習開始連絡が送付されます。受講開始日や受講期限も簡単に設定できます。

学習ステータスを自動で集計し、ハラスメント予防研修の期限前後には未完了者にリマインダーが自動送付されます。受講者が研修受講を忘れることなく、完了できます。手作業での受講状況確認やリマインダーの送付といった、ハラスメント予防研修の管理にかかる余計な時間や労力を削減しつつ、受講の未完了を防ぐことができます。

OneComplianceの研修内容は、元行政機関の弁護士、金融機関のコンプライアンス担当者、大学教授などの専門家がコンテンツを作成し、レビューしています。複数の専門家によるコンテンツ制作により信頼性が高く、高品質なコンテンツを提供できます。

書籍・雑誌などの校正/校閲担当者による文章チェックや再構成などを経て、専門的な内容をわかりやすく噛み砕いて説明しています。法的な観点だけでなく、より実務的な理解を深められます。動画は親しみやすいイラストやわかりやすい図表を用いて作成されており、難しい内容でも理解しやすいように工夫されています。

OneComplianceはコンプライアンス研修特化のeラーニングシステムです。ハラスメント防止/予防研修以外にも、欠かすことのできない重要なコンプライアンス研修を、オールインワンで受講できます。

ハラスメント予防、労働法/労務管理などの「労務」から、反社会勢力の排除、下請法、景品表示法、著作権法などの「法務」、そして情報セキュリティ、個人情報保護法、インサイダー取引規制などの「情報」まで多岐にわたるトピックをカバーしています。

複数のコンプライアンス領域を一つのプラットフォームで学習できるため、別々の研修プログラムを探す手間とコストを削減。特に法規制/コンプライアンスが厳しい業界や、多種多様な法律や規制に対応する必要がある企業にとっておすすめのeラーニングシステムです。

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OneCompliance（ワンコンプライアンス）の導入事例（口コミ）

テキストと動画、どちらでも学べるので理解が深まる

株式会社プリメディカ

導入の背景・課題感
・上場準備中であり、コンプライアンス 体制の強化が急務
・医師法/医療法/薬機法/医療広告ガイド ラインといった医療業界特有の法令・ ルールの研修が必要
・社内に法務専任担当や教育専任担当がおらず、社内のみでの実施が困難

OneComplianceのお役立ちポイント
・時間・場所を選ばずに受講でき、またテキスト・動画、どちらでも学習可能
・コンテンツが数分でひとかたまりとなっており集中力が続き易い
・医療業界特有のコンテンツを学習することが可能
引用元：OneCompliance公式HP（https://onecompliance.jp/）

OneCompliance（ワンコンプライアンス）の料金プラン

受講者の人数に応じた課金体系となっています。
詳しい料金プランについてはお問い合わせいただくか、まずは無料トライアルからご検討ください。

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OneCompliance（ワンコンプライアンス）の会社概要

会社名	株式会社Oyster
会社所在地	東京都中央区日本橋小舟町8-13
会社設立	2022年8月
公式HPのURL	https://onecompliance.jp/

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【PR】実践的なスキルを習得！経験豊富な講師陣から学べるハラスメント研修

株式会社パソナセーフティネットは、ハラスメント相談・通報窓口からトータルパッケージ、コンプライアンス通報窓口、さらに職場環境を改善するための各種研修プログラムなど「ハラスメント対策サービス」を提供しています。年間33万人のハラスメント対策支援実績を基にした確かなメソッドで、企業のあらゆるハラスメント関連課題に対応します。

株式会社パソナセーフティネット

画像引用元：株式会社パソナセーフティネット公式サイト（https://www.safetynet.co.jp/lp/harassment/）

株式会社パソナセーフティネットの特徴

株式会社パソナセーフティネットは2001年の設立以来、メンタルヘルスケアの専門家集団として、従業員の心の健康を守り、職場でのハラスメント問題に対応するための「ハラスメント対策サービス」を提供しています。厚生労働省の推奨する枠組みに則って、段階に応じたトータルサポートを行います。確かな手法による万全のサポートにより、職場の信頼が築かれ、社員が安心して働ける環境が整います。

株式会社パソナセーフティネットのハラスメント研修はカウンセリング実務やメンタルヘルスケアに強い専門講師の指導により、具体的な状況に対処するための実践的なスキルを習得できる点が強みです。

株式会社パソナセーフティネットが提供するeラーニングでのハラスメント研修は、大きく分けて3つあります。まず、「研修動画」サービスは、管理職と従業員がいつでもどこでもアクセス可能で、理解度テスト付きです。次に、企業がハラスメント予防と対応策を体系的に構築できる「ハラスメント対策トータルパッケージ」には、具体的な「教育・研修」コンテンツが組み込まれており、効果的な学びをサポートします。最後に、企業の具体的なニーズに合わせてカスタマイズできる「研修」サービスでは講師と直接、研修内容の調整が可能で、より特定の課題に対応した教育が行えます。また、ハラスメント窓口担当者の負担軽減を目的とした窓口担当者向けセミナーや研修も企画しています。

株式会社パソナセーフティネットはこれらの各種研修サービスを通じて、クライアントの多様なニーズに応える豊富なeラーニングサービスを展開しています。企業ごとに異なるハラスメント対策の課題や目的に合わせて最適なプランを提案。職場環境の改善と従業員の幸福感向上をサポートしています。

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こんな企業におすすめ

株式会社パソナセーフティネットを選ぶべき理由

株式会社パソナセーフティネットでは、メンタルヘルスケアやハラスメント防止に特化した専門的な講師陣を揃えています。知識を伝えるだけでなく、ハラスメント相談窓口での対応経験を交えた指導により具体的な対応策を学べます。参加者が自らのメンタルヘルスを管理し、同僚をサポートするための実践的なスキルを身につけられる点がポイントです。

職場内での理解と共感が深まり、メンタルヘルスに関するタブーを減少させ、よりオープンで支援的な社内環境が育まれます。

その他にも、1時間あたり7.5万円（税不明）からという価格設定で、専門講師によるカスタマイズ可能な研修サービスを提供しています。企業の特定のニーズや課題に合わせた柔軟な内容設計が可能です。さらに、簡易版のWEBアンケート調査を無料で実施し、研修の効果測定や職場の現状把握をサポートします。

株式会社パソナセーフティネットが提供するメンタルヘルス・ハラスメント研修は、従業員のニーズや学習スタイルに応じて選べる「セミナー形式」と「ミーティング形式」の2つの研修形式を提供しています。

セミナー形式は、受講者はカメラやマイクを操作せず、お互いの顔や名前が表示されないため、プライバシーが保護されます。特に大規模なグループに適しています。一方、ミーティング形式は、よりインタラクティブな学習を求める小規模なグループに最適です。双方向のコミュニケーションやグループワークを通じて、具体的なスキルや知識の深堀りが可能です。ラインケア研修や実践研修など、詳細な内容をじっくりと学びたい場合には推奨されます。どちらも、オンラインまたは対面での実施が可能です。

株式会社パソナセーフティネットの研修プログラムは、一過性で終わることなく、ハラスメント基礎研修の後も、発展的にアンコンシャス・バイアスやアンガーマネジメントに関する研修の実施が可能です。従業員はハラスメントへの基本的な理解を深めるだけでなく、さらに高度なテーマについても学ぶことができます。特に、アンコンシャス・バイアスの認識と管理、アンガーマネジメントの技術は、チーム内のコミュニケーションを改善し、対立を減少させる効果があります。

これらの研修を通じて、企業は持続可能な成長とポジティブな職場環境の構築に向けた実践的なステップを踏み出すことができます。株式会社パソナセーフティネットの研修サービスの導入により、従業員の満足度向上、生産性の向上、さらにはブランドイメージの強化に繋がるメリットもあります。

株式会社パソナセーフティネットが提供するハラスメント対策サービスは、研修プログラムにとどまらず、組織全体の課題解決を視野に入れたトータルサポートを実現しています。ハラスメントに関する相談窓口の設置支援や、事後のフォローアップサービスも含まれます。

ハラスメント相談窓口では、経験豊富な心理学の専門家によるメンタルケアが受けられます。公認心理師や臨床心理士などの資格を持つプロフェッショナルが、従業員一人ひとりの悩みや不安に対して、きめ細かなサポートを提供します。

さらに、担当者自身が抱える不安や悩みに対する人事相談サービスも提供し、ハラスメント相談担当者のメンタルケアも重視しています。ハラスメント相談担当者はより効果的に自己の役割を果たせるようになり、結果として組織全体の問題解決能力の向上に貢献します。

組織が直面する多様な課題に対して、専門の知識を持ったプロフェッショナルが一貫してサポートすることで、根本的な問題解決と持続可能な職場環境の構築を目指します。

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株式会社パソナセーフティネットの導入事例（口コミ）

経験で培った事例を盛り込んだハラスメント研修が◎実践力が身につきました

課題
パワハラに関する基礎研修を初めて企画するが、どのような研修を実施するのが効果的かわからない。

サービス
ハラスメント研修

導入後良かったこと
事前打ち合わせにより講師と直接研修内容のすり合わせが可能。課題に沿った研修内容へカスタマイズできる。これまでのハラスメント相談窓口の対応経験で培った豊富な事例を研修に盛り込んでもらえるため、研修後すぐに実践しやすい。
一過性で終わらず、ハラスメント基礎研修の後、発展的にアンコンシャス・バイアス、アンガーマネジメントについても研修を実施できる。
引用元：株式会社パソナセーフティネット公式HP（https://www.safetynet.co.jp/lp/harassment/）

メルマガ配信もあるため、ハラスメントに対する知識や意識が向上し始めています

課題
パワハラ防止法が施行されるが、何から準備すればよいかわからない。

サービス
ハラスメント対策トータルパッケージ

導入後良かったこと
厚労省のマニュアルに従って営業担当者の導入サポートを受け、各種雛形提供もあるためスムーズに準備を進めることができた。
人事担当だけでは対応が難しいハラスメント研修や相談窓口の設置も任せられ安心。
2ヶ月に1度のメルマガ配信もあるため、社内で少しずつハラスメントに対する知識が増え、意識が浸透し始めているとの従業員の声も人事担当者に届いている。
結果、会社のハラスメント対策が前に進んでいる。
引用元：株式会社パソナセーフティネット公式HP（https://www.safetynet.co.jp/lp/harassment/）

豊富な相談実績と心理の専門職が対応してくれる安心感があります

課題
社内にハラスメント相談窓口があるが、相談が多く、人事担当者の人数が少ないため手が回らない。また、相談対応にも十分注意が必要だが、どのように対応するのがよいか不安。

サービス
ハラスメント相談窓口

導入後良かったこと
長年ハラスメント相談に対応している実績と心理の専門職が対応してくれる安心感がある。実際にハラスメント相談窓口を導入してみて、社内相談の件数が減少したため、人事担当者の負担が軽減された。
また、人事担当者からの対応者側の相談も受け付けているため、万が一、社内対応が必要となった時も心強い。
引用元：株式会社パソナセーフティネット公式HP（https://www.safetynet.co.jp/lp/harassment/）

株式会社パソナセーフティネットの料金プラン

• 研修：7.5万円（税不明）～/1時間
• 研修動画：10万円（税不明）～/50名(3か月)
• ハラスメント対策トータルパッケージ：17万円（税不明）～
  ＋オプション コンプライアンス通報窓口：1.2万円（税不明）～
• ハラスメント相談・通報窓口：5万円（税不明）～

規模やカスタマイズ内容によって、料金は異なります。詳しい料金プランについては、直接お問い合わせください。

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株式会社パソナセーフティネットの会社概要

会社名	株式会社パソナセーフティネット
会社所在地	本社：東京都港区新橋6丁目16-12　京阪神 御成門ビル７F
会社創業	2001年1月11日
公式HPのURL	https://www.safetynet.co.jp/

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他にもまだある！

LEC東京リーガルマインド

画像引用元：LEC東京リーガルマインド公式サイト（https://partner.lec-jp.com/biz/elearning/list/harassment.html）

LEC東京リーガルマインドの特徴

幅ひろい種類のハラスメントについて理解を深めることができるeラーニングです。漠然とハラスメントについて学ぶのではなく、具体的な事例をあげ、ケーススタディとして対処方法を考えていけるようにカリキュラムが組まれています。そのため、ハラスメントが及ぼす悪影響やリスクについてしっかりと理解できます。また、加害者視点だけでなく、被害者視点からも認識を深めていくことができる内容になっているところも注目ポイントです。

そして、仕上げとして「理解度チェック」「終了テスト」などが用意されているので、eラーニングでの学びを通じて、実際にどのレベルまでハラスメントに関する知識を身に付けられたのか、学習効果を把握できます。ユーザーのニーズにきめ細かく応えるために、カリキュラムを柔軟に組み替えたり、あるいは必要であれば外国語に翻訳したうえでサービスを提供するなどの対応もしています。

LEC東京リーガルマインドの料金プラン

パッケージプラ・カスタムメイド・オーダーメイドなど、さまざまな料金プランを設定。専門スタッフが問い合わせに対応。

LEC東京リーガルマインドの会社概要

会社名	株式会社東京リーガルマインド
会社所在地	【東京本部】東京都中野区中野4-11-10　アーバンネット中野ビル
会社設立	1979年1月
公式HPのURL	https://partner.lec-jp.com/biz/elearning/list/harassment.html

JMAM 日本能率協会マネジメントセンター

画像引用元：JMAM 日本能率協会マネジメントセンター公式サイト（https://www.jmam.co.jp/hrm/course/elearning_lib/ved.html）

JMAM 日本能率協会マネジメントセンターの特徴

「職場ハラスメント対応コース」は、会社内においてハラスメントが発生するのを防止するのに必要な知識を学び、かつ、すべての社員にとって働きやすい環境をつくっていくためのスキルを身に付けるためのeラーニングです。実例を参考にしながら学習できるようカリキュラムが組まれています。さまざまなシーンごとに、人付き合いにおけるコツを学べるセルフチェックが用意されているところも注目ポイントです。

ハラスメントが、どのような場合に実際にハラスメントとして認定されるのか、その定義や判断基準などについて理解を深めることもできるeラーニングなので、ハラスメントの被害者になってしまうリスクを回避するのはもちろん、被害者にならないようにするための対策も講じやすくなります。カリキュラムの最後におこなう「学習の振り返り」も重要です。

JMAM 日本能率協会マネジメントセンターの料金プラン

学び放題！：（1年間1人あたり）4,792円(税込)
※マネジメントライブラリ100名の場合
※料金は受講者数によって変動

JMAM 日本能率協会マネジメントセンターの会社概要

会社名	株式会社日本能率協会マネジメントセンター
会社所在地	【本社オフィス】東京都中央区日本橋2-7-1東京日本橋タワー
会社設立	1991年8月(営業開始日：1991年10月)
公式HPのURL	https://www.jmam.co.jp/hrm/course/elearning_lib/ved.html

Panasonic（パナソニック）

画像引用元：Panasonic（パナソニック）公式サイト（https://www.panasonic.com/jp/business/its/hrd/compliance/harassment.html）

Panasonic（パナソニック）の特徴

多岐にわたる種類のハラスメントについて、多様化のすすむ職場に即したかたちで効率的に学べるeラーニングです。言葉のみの解説ではなく、ケーススタディを漫画形式で解説しているので、問題をよりイメージしやすくなり、一般的なプログラムよりも短い時間で理解を深められるところが特徴です。
実際に生じたハラスメントをリアルに再現したケーススタディなので、受講者からも高評価を得ています。パワハラ防止法として知られる「改正労働施策総合推進法」にしっかりと対応しており、しかも弁護士が監修しているので、安心して学べます。

また、日本語ではなく英語で受講したいというニーズに応えるため、英語版も用意。他にも「ボリュームを調整したい」「特定のハラスメントについて重点をおいてほしい」など、幅広いリクエストを受け付けています。

Panasonic（パナソニック）の料金プラン

各ユーザーのニーズに合わせたプランを提案

Panasonic（パナソニック）の会社概要

会社名	パナソニック ソリューションテクノロジー株式会社
会社所在地	東京都港区東新橋2-12-7住友東新橋ビル2号館
会社設立	1988年12月
公式HPのURL	https://www.panasonic.com/jp/business/its/hrd/compliance/harassment.html

insource（インソース）

画像引用元：insource公式サイト（https://www.insource.co.jp/dougahyakkaten/harassment-2020.html）

insource（インソース）の特徴

ハラスメント防止講座は、社内ハラスメントを防止するための重要な知識を学べるeラーニングです。受講者がしっかりと基本知識を身に付けられるように、まずは「ハラスメントとは」という基礎項目からスタートするカリキュラムになっています。

また、さまざまなハラスメントのなかでも、特にパワーハラスメントおよびセクシャルハラスメントを重点的に扱っているのが、大きな特徴です。定義や該当するおそれのある言動、対策などの解説を聞くことができます。これら2種類のハラスメントについての理解を深め、その加害者や被害者にならないようにするための対策を優先的に充実させたい企業に、おすすめのeラーニングです。インソース公式HPで、ハラスメント防止講座のサンプル動画を視聴することが可能です。

insource（インソース）の料金プラン

営業担当者が見積書作成依頼に対応しています

insource（インソース）の会社概要

会社名	株式会社インソース
会社所在地	【東京本部】東京都荒川区西日暮里4-19-12インソース道灌山ビル
会社設立	2002年11月
公式HPのURL	https://www.insource.co.jp/dougahyakkaten/harassment-2020.html

クオレ・シー・キューブ

画像引用元：クオレ・シー・キューブ公式サイト（https://www.cuorec3.co.jp/kyozai/elearning.html）

クオレ・シー・キューブの特徴

「Q＆Aで学ぶ 働きやすい職場づくり」は、Q＆A形式でハラスメント問題にかんする理解を深めていくことのできるeラーニングです。ハラスメント対策としておさえておきたいポイントを、単に読んだり聞いたりする方法よりもより徹底的に学べるという考え方にもとづき、この形式を採用しています。設問は、社内でよくあるシーンがベースになっています。すべての設問に正解するのを目標とすることで、知識をしっかりと身に付けていくメソッドです。

また、ユーザー企業のニーズに応じて、学習内容を柔軟に調整し、カスタマイズすることも可能です。ですので、クリアすべき課題がどのようなものであるかを把握しており、かつ、そこにピンポイントにアプローチしたいと考えている企業にとっては、特におすすめのeラーニング教材であるといえます。

クオレ・シー・キューブの料金プラン

料金プランは公式サイトに掲載されていませんでした

クオレ・シー・キューブの会社概要

会社名	株式会社クオレ・シー・キューブ
会社所在地	東京都千代田区神田錦町3-5-1 興和一橋ビル別館 5F
会社設立	1990年4月
公式HPのURL	https://www.cuorec3.co.jp/kyozai/elearning.html

HUMAN SCIENCE（ヒューマンサイエンス）

画像引用元：HUMAN SCIENCE公式サイト（https://hs-learning.jp/service/course/pp_harassment/）

HUMAN SCIENCE（ヒューマンサイエンス）の特徴

ハラスメントというと「パワハラ」「セクハラ」「マタハラ」などを思い浮かべる方が多いのではないでしょうか。実際、これらは3大ハラスメントと呼ばれる主要なハラスメントです。ヒューマンサイエンスが提供しているeラーニングでは、これらに加え、注目を集めつつある「SOGIハラ」などもあわせて学習することができます。職場におけるどのような言動がハラスメントに該当するのかを、事例をベースに理解を深めていくことのできる教材です。

カリキュラムは、スムーズに学びを進められるように組まれています。第1章から第5章まであります。最初にハラスメントの定義を把握したうえで、さまざまな種類のハラスメントを別個に理解し、さらに関連する法律についても学ぶことができるようになっています。そして、最終章である第５章で、ハラスメントを受けたりハラスメントの存在に気付いたりしたときにどうすべきか、といった対応にかんする解説でしめくくられています。

HUMAN SCIENCE（ヒューマンサイエンス）の料金プラン

STOP！ハラスメント：(100人まで)1,100円(税込)
※上述は1ユーザーあたりの料金
※人数が増えると1ユーザーあたりの料金が低くなります
※最低利用料金：5万円

HUMAN SCIENCE（ヒューマンサイエンス）の会社概要

会社名	株式会社ヒューマンサイエンス
会社所在地	【本社】東京都新宿区西新宿2-7-1新宿第一生命ビルディング10F
会社設立	1985年3月
公式HPのURL	https://hs-learning.jp/service/course/pp_harassment/

RESKILL（リスキル）

画像引用元：RESKILL公式サイト（https://www.recurrent.jp/listings/risk-harassment-prevention-movie）

RESKILL（リスキル）の特徴

eラーニング動画講座は、ハラスメントについての考え方やハラスメントを予防する方法、そしてハラスメントが起こってしまった場合の対応方法などについて、比較的短時間で理解を深めることのできる、eラーニング教材です。セクシャルハラスメント・パワーハラスメント・マタニティハラスメントのほか、リモートハラスメントについても併せてしっかりと学べます。

最初に「何がハラスメントであり、何がそうではないのか」という「基準」を把握するところからスタートします。単に事例を暗記していく方法ではなく、より本質的な基準を把握できるように構成されています。そのうえで、ハラスメントにならないように正しく叱ったりコミュニケーションを図ったりするために必要なスキルを身に付けていくことが可能です。事例を用いて「良い」「良くない」を判断するトレーニングも用意されています。

RESKILL（リスキル）の料金プラン

・4週間プラン：1人あたり2,500円（税不明）
・2週間プラン：1人あたり1,400円（税不明）

RESKILL（リスキル）の会社概要

会社名	株式会社リスキル
会社所在地	東京都新宿区四谷4-28-4 YKBエンサインビル10F
会社設立	2022年5月
公式HPのURL	https://www.recurrent.jp/listings/risk-harassment-prevention-movie

労政時報オンラインストア

画像引用元：労政時報オンラインストア公式サイト（https://www.rosei.jp/store/e_learning/EL00014）

労政時報オンラインストアの特徴

ハラスメントへの対応方法や防止策を学ぶことができるハラスメント講座を、eラーニングで受講することができます。おもな裁判例など、実際に起こったハラスメント関連の事例を教材として、管理職などの立場から部下接する際に、どのような注意点をふまえておくべきか、そしてハラスメントが起こってしまったときにどのように対応すべきか、といった点を学んでいきます。このeラーニングを通じて、管理職としての適切な心構えや言動について、理解を深めていくことが可能です。

また、この教材は弁護士が制作を担当しています。受講者が自分の言動をふりかえり、より客観的な視点を持つことができるようサポートことで、職場におけるハラスメント発生を回避し、またハラスメント件数を減らすことをねらいとしたコンテンツになっています。

労政時報オンラインストアの料金プラン

総受講者数が99人以下の場合：5,390円(税込)
※総受講者数によって料金が変動

労政時報オンラインストアの会社概要

会社名	公式サイトに掲載されていませんでした
会社所在地	公式サイトに掲載されていませんでした
会社設立	公式サイトに掲載されていませんでした
公式HPのURL	https://www.rosei.jp/store/e_learning/EL00014

ハラスメント対策をeラーニングで学ぶメリットとは

各社員が自分のペースで学習を進められる

ハラスメント対策をeラーニングで学ぶメリットとは、各社員が自分のペースで学習を進められることです。ハラスメント研修をeラーニングを用いて実施することのメリットとして、個別で学習ができるという点が挙げられます。ハラスメント研修の際の課題として、集合研修では受講者が当事者意識を持てず研修に集中してくれないといった点がありました。

効果的なハラスメント研修のポイントは、受講する社員が「自分の普段の言動はパワハラだったのではないか」「自分の考え方はパワハラにつながるものだったのか」という気づきを得ることです。eラーニングなら集合研修とは異なり、教材と一対一で向き合い、自分自身の普段の言動や考えを是正することができます。

テストによって理解度を確認できる

せっかく研修を実施しても、実施後にハラスメントに関する知識や考え方が身についていないと、研修をした意味がありません。eラーニングを配信する学習システムの多くは、研修が終わった後にレクチャーした内容に関するテストを実施することができます。

従来は人の手で採点していたこのようなテストも、学習システム（LMS：Learning Management Systemの略称）上であれば自動で採点することができます。LMSに搭載されているテスト機能を用いてハラスメントに対する理解度を確認することができるという点は、LMSならではのメリットです。

学習する機会を多くの従業員にムラなく提供できる

ハラスメント研修特有の課題点として、対象となる社員数が多いため研修が大規模になりがち、という内容がありました。ハラスメント研修を実施する際には、教材準備や場所の確保、研修後のフォローアップといった業務が研修担当者に集中してしまいがちです。
しかし、eラーニングを用いることで、そのような工数をかけることなくハラスメントに関する知識を身につけてもらうことができます。また、受講者が多い場合であっても全員で同じ動画を視聴できるため、研修担当者によって研修内容にムラがでてしまう、ということもありません。受講者が多い場合も均等に学習できるという点もメリットといえるでしょう。

学習の進捗管理がしやすい

ハラスメントを未然に防止するためには、どこからがハラスメントで、どのように指導を行えばハラスメントに該当しないのか、といった知識を身につけてもらうことが必要となります。しかし、先述したようにハラスメントの種類は多種多様で、身につけなければいけない知識も多いです。
eラーニングを用いれば、学習の進捗を簡単に管理することができます。受講者自身も学習済みの内容を簡単にチェックできるので、eラーニングに対するモチベーション維持にもつながるでしょう。オンライン上で研修をすることで学習管理が効率化できるという点もeラーニングのメリットです。

ハラスメント研修をeラーニングで実施するポイント

アルバイトも含めた全スタッフにeラーニングを受講してもらう

ハラスメント研修は、一か所に集合して行う研修と同様、eラーニングの場合も、働いているすべてのスタッフに受講してもらうのが理想的です。正社員だけでなくアルバイトなども含め、スタッフ全員が会社の名前を背負っていることには変わりない、というのがその理由です。顧客や取引先に、ハラスメントに該当するような言動をしてしまうと、どうしても会社の評判に響いてしまいます。

ハラスメントがなさそうであっても学んでおく姿勢が大切

自社内に、現在、ハラスメントの問題が生じていないように感じられる場合でも、ハラスメント研修を受けておくことをおすすめします。無意識にハラスメントに該当する言動をしてしまう可能性もゼロではないからです。eラーニングは、スタッフ全員を集合させて実施する必要がなく、手軽に受講してもらえるサービスでもありますし、発生を未然に防ぐためにも、ぜひ導入すべきだといえます。

ハラスメント研修をeラーニングで導入する際のよくある質問

Q.ハラスメント研修をeラーニングで学ぶデメリットはありますか？

メリットの多いeラーニングではありますが、デメリットもあります。リアルタイムでの対話が難しいため、コミュニケーションが不十分になりがちであるという点です。その結果、受講者のモチベーション低下につながってしまう可能性も否定できないのです。

Q.ハラスメントが起こる要因はどのようなものがあるのでしょうか？

大きく2つに分けることができます。ひとつは、個人の性格に起因するもの、そしてもうひとつは組織の体質に起因するものです。前者の場合は、過去に業務上辛い経験をするなどした結果、他人にも同じことをしてしまうケースです。後者については、ハラスメント問題に対する姿勢が曖昧な企業や業務負荷が大きい企業で、そのリスクが高くなります。

eラーニングで学ぶハラスメント研修のまとめ

ハラスメントをeラーニングで学べるサービスには、さまざまなタイプのものがあります。社員全員がもれなく受講できるというメリットは共通していますが、コンテンツには違いがありますし、また、管理方法にも差があります。ですので、自社のニーズに応えるコンテンツを提供しているかどうか、操作はシンプルかどうか、そして料金設定はどのようになっているか、といった点をあらかじめ比較検討しておくことが大切です。