送り状発送システムは物流業界でも早期に導入されているシステムですが、業界の変革スピードは早く対応機能の追加・改善がタイムリーであることは、スムーズな業務推進に欠かせません。
本記事では出荷業務の効率化を図るシステムに必要な項目を網羅しているシステムをピックアップ。実績のある7社を紹介します。実績のある企業の中でも、企業メリットの大きい注目の1社を下記でご紹介しています。ぜひご参考ください。
送り状発行システム会社一覧表
会社名 | サービスの特徴 |
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超票クリエイター |
既存のシステムからの大幅改修は不要!上位システムとの連携で効率化アップ!
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ヤマト運輸 |
クラウド対応で簡単操作。送り状の作成・管理を効率化 |
送り状名人 |
複数の配送業者に対応、送り状をひとまとめに管理 |
S-Printer |
大量発送を支える高速印刷、待ち時間を最小限に |
マスターズEDI |
既存の基幹システムとスムーズに連携。業務の二重作業を防ぐ |
e飛伝Ⅲ |
クラウドで送り状管理、複数拠点でも効率よく運用 |
Webゆうパックプリント |
コストをかけずに簡単導入、すぐに送り状を印刷 |
送り状発行システムとは?
商品発注に際し必要となる送り状についてデータの抽出から送り状印刷作業を網羅しているのが「送り状発行システム」。導入により手書き作業がなくなり、記載ミスや貼り付けミスが少なくことが特徴的なシステムです。記載するデータは基幹システムにて管理しているものを使用するタイプが一般的で、プリンターは専用機種をレンタルするケースが見受けられます。
運送業者が提供している送り状システムもありますが、複数の物流業者をケースバイケースで使っている業者には不向き。その場合は送り状発行サービス会社が展開しているシステムを利用すると良いでしょう。
送り状発行システムにはどんなメリットがある?

誤字脱字ミスの削減
入力している元データに間違いがない限り宛先や宛名にミスが発生しないのが最大のメリットです。サービス会社が提供するシステムなら、物流業者ごとに違うフォーマットにも対応しているため、ラベル様式によっては印字されないといった不具合も起きません。
業務効率化がはかれる
出力作業を簡略化できるほか、問合せ番号(送り状の番号)を自社で管理するので、配送状況の確認が格段に早くなります。システム上で管理できるため、ペーパーレス化にも繋がるのは魅力的です。
送り状発行システムを選ぶポイントは?

利用したい配送業者に対応しているか
送り状発行システムで利用できる配送業者が自社が利用したい業者であることが最重要ポイントです。大手配送業者なら全国発送に強みをもっていますが、利用料金に融通が効きにくいのがネックになりがちです。ロットを確保するために配送業者を一元化するのも案として有効ですが、扱う商品によっては配送業者を指定することで輸送品質を担保する(破損報告の多い運送会社に割れ物は依頼できないが、安いので割れ物以外なら頼める)ケースがあり、利用できる配送業者は多ければ多いほど利便性が高まります。
基幹システムと連携できるか
自社の基幹システムと連携できるかは大きなポイントです。連携できない場合、データの移管作業に費用と時間がかかるだけでなく、既存システムの活用頻度が下がり先行投資が無駄になる可能性もあります。連携可能であれば作業効率がアップするので、費用対効果を考えた導入ができるでしょう。
料金システムに納得いくか
送り状発行システムはクラウドタイプやオンプレミスタイプがあり、どちらが良いかは作業環境によります。専用プリンターにのみ対応するシステムなら、毎月のレンタル費用が発生するでしょう。自社のプリンターが使えると便利ですが、少ないコストでミス無く出力できると考えることもできるので、これも使用する側の作業環境で変わってきます。
アフターフォローがしっかりしているか
送り状発行システムにもシステムエラーが発生する可能性はあります。迅速な対応を得られない場合、納品先に迷惑をかけるばかりか信用の失墜もありえるので、もしもの際にきちんとした対応をしてくれる送り状発行システム会社を選びましょう。
送り状発行システム会社選びまとめ

物流形態が複雑になり輸送ルートだけでなく温度帯管理や代金引換など、付随した物流管理が必要な今、送り状発行システムは単に帳票を出力するだけでなく、荷物が顧客の手元に届くまでの一元管理に重要なウェイトを占めるものです。
とくに取引量が増えれば増えるほど管理は難しくなり、システムエラーによるダメージは社会問題にもなるほど。「なにを念頭に準備すればいいか分からない」「スタッフ・時間などのリソースを割く余裕がない」という状況であれば、アフターフォローを含めた対応の良さを重視し、自社に合う送り状発行システム会社を選んでください。
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- 本記事は、2023年12月時点の情報をもとに作成しています。掲載各社の情報・事例をはじめコンテンツ内容は、現時点で削除および変更されている可能性があります。あらかじめご了承ください。