コロナ禍で変化した消費者マインドにアピールする新しい広告とは？
最終更新日：2024年04月08日
新型コロナの広告業界への影響と変化とは
先日政府原案が明らかになった「骨太の方針」に防災・減災対策の強化が盛り込まれることになったと発表されました。
長期的な豪雨対策や復興支援、これからやってくる台風シーズンへの備えは決して他人ごとではありません。
コロナ禍中の避難生活やその対応策について、企業としてできることはなにか、模索しているという事業者が少なくないのではないかと思います。
と同時に、前年同比で売り上げが激減してしまった商品もあり、いまこのときも対策に窮している事業者も多数あるに違いありません。
コロナで変わった消費者行動で売れなくなった商品とは
コロナ禍が長く続くことにより、消費行動には大きな変化が生じました。
市場調査会社インテージが調べたデータでは（2020年4月13～19日）、売れなくなった商品のうち減少率がトップだったのが、「酔い止め薬」。前年同比で22.2％だったそうです。
外出できなかった自粛期間中のデータなので、いまは多少持ち直していると思いますが、女性の口紅などは、しばらく売れない可能性が高いです。
また日焼け止めやファンデーション、チークなどのメイク関連はしばらく数字が動かないかもしれません。
またインバウンドの中国人が来日できなくなったことで、市販の漢方薬の売上も激減したといいます。
参照元：東洋経済オンライン／コロナで｢売れた｣｢売れなくなった｣商品TOP30 https://toyokeizai.net/articles/-/349029
変化した消費者マインドに沿った商品に注力する
いまは徹底した新型コロナ対策を実施しながら、経済活動をステップアップさせていく試みのただなかにいますので、消費者マインドに沿った商品に注力するしかありません。
- 安心・安全の確保につながる商品やサービス
- 新型コロナウイルスから身を守る商品やサービス
- リモートワークの環境を整える商品やサービス
- オンラインサービス
- デリバリーサービスの多様化
上記に加えて、防災意識の高まりを受けた商品やサービスなどもニーズがますます高まっていくはずです。
このような消費者マインドの変化により、広告戦略のハンドルを大きく切らざるを得ない状況になっています。
コロナ禍で激変した広告業界の実情
株式会社Grillが行ったマーケティング・広告担当へのアンケート調査でわかったことのひとつはまず、コロナ禍の影響で広告・宣伝活動が停止した企業が多かったこと。
また一方で、今後のアフターコロナも視野に入れ、新たな広告手法を求めている事業者が多い、ということです。
では、実際のアンケートデータを見ていきましょう。
広告宣伝費が減少した事業者が6割以上
2020年4月時点での調査にはなりますが、アンケートに答えた企業の約63％が、前年同月比で広告宣伝費が減少したと回答しています。
画像引用元：PRTIMES「約63%の企業で広告宣伝費が減少という結果に！広告宣伝活動に関して、新たな手法を探す企業が増加中！（株式会社Grill）」（https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000010.000050384.html）
※調査期間：2020年4月29～30日 調査対象：企業のマーケティング・広告・広報担当者 調査人数：334（有効回答） 調査方法：Gunosyリサーチによるオンライン調査
広告宣伝費が減少した、と回答した企業のうち、32.1％は広告宣伝活動が100％止まっていることもわかりました。
画像引用元：PRTIMES「約63%の企業で広告宣伝費が減少という結果に！広告宣伝活動に関して、新たな手法を探す企業が増加中！（株式会社Grill）」（https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000010.000050384.html）
今回アンケートに答えた企業から得られた回答からこのほかにわかっていることは、
大企業などの場合、広告予算は年度末に翌期の予算編成を行うため、コロナの影響で確保していた予算が消化できない可能性もあります。
先ほども少し触れたように、大企業の場合通期で広告宣伝の予算を編成しますが、上半期・下半期で予算の見直しを行うケースも多々あります。
7割以上が「新しい広告手法」を求めている
さらに今後の広告宣伝費がさらに減少する見通しであるとの回答は、全体の約6割に上っています。ただ予算が減るからこそ、出てきている傾向もあります。
5月以降の広告・宣伝の戦略に関して、「新しい広告手法を模索したい」と7割以上の担当者が回答しているのです。
画像引用元：PRTIMES「約63%の企業で広告宣伝費が減少という結果に！広告宣伝活動に関して、新たな手法を探す企業が増加中！（株式会社Grill）」（https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000010.000050384.html）
とくにオフライン広告に多くの予算をつぎ込んできた事業者は、どのようなWeb広告やWeb施策を選択すべきか悩んでいるに違いありません。
広告宣伝費が減っているなか、自社にとって費用対効果がいい方法はなにか、頭を悩ましているのではないでしょうか。
株式会社Grillの調査データをもとに整理しておくと、
ということになります。
それではアフターコロナをにらんだ新しい広告手法にはどのようなものがあるのでしょうか。
LINEやインスタを活用した新しい広告
オフラインの広告についてはひとまず横に置いておき、ここではオンラインの広告手法のトレンドを探っていきたいと思います。
ターゲットやエリアにより差異はあるものの、SNS広告は広告の主役になるべき存在になってきそうです。
まだ未導入、もしくは「外部施策として少しでもプラスになれば」程度にSNSを考えているのであれば、いまのうちにその考えを修正したほうがいいかもしれません。
投資を拡大したい取り組みは断トツで「SNS広告」
イベントなど人が集まるものやポップアップストアなど接客が必要な販促活動は削減や縮小がしばらく続きます。
コロナも災害も1か月先のことは予測できませんので、当然の流れであろうと思います。
いっぽうでSNSの運用や広告は9割以上の企業が投資を拡大する、というデータがあります。
画像引用元：[AMN調査リリース] コロナ禍で注力するマーケティング活動は「SNS活用/SNS広告」が6割に迫り、ファンや既存顧客に向けたデジタルへの投資が顕著に（https://agilemedia.jp/pr/release200602.html）
※アジャイルメディア・ネットワークによるWebアンケート／実施期間：2020年5月13～25日／有効回答数：159件
商品やサービスによってはSNSからの反響に差異はあるものの、ネット広告や雑誌広告に反応しない消費者を振り向かせるチカラがSNSにはあります。
これから先は「顧客ではなく個客対策」と主張しているマーケッターもいるほど、マスではなく「個客」とどう向き合うかが課題になります。
個客に対応するツールとして最適なのは、LINEやInstagramといったSNSの公式アカウントであるといわれています。
Instagramによるライブ配信で商品をPR
インスタのライブ配信については解説しているサイトがいくつもあるのでここでは詳しくは説明しませんが、運用を得意とする会社がたくさんあります。
たとえば、インスタの運用でたびたび取り上げられるのが、「ライスカレー製作所」（https://ricecurry.co.jp/）です。インスタを利用したライブ配信で、商品やサービスを紹介（PR）する、という広告の運用や制作で有名な会社です。
これまで運用してきた企業のロゴを見るだけで、そのすごさがわかるというもの。自社で素人が見様見真似で運用するよりも、インスタに特化したプロに委託するほうが費用対効果が高いのは当たり前です。
※ライブ配信については下記を参照してください。
Instagramの新機能「ライブ配信」を徹底解説！ ユーザーとのリアルタイムコミュニケーションが簡単に！
https://gaiax-socialmedialab.jp/post-49926/
LINE公式アカウント
LINEは新型コロナウイルスのリサーチから友だちとのやりとりまで、すでに日常生活になくてはならないツールになっています。
LINEを使うようになった人は、メールを使わなくなる傾向があります。特にBtoCではメルマガ配信などが以前のように反響が得にくくなった原因のひとつに、このコミュニケーションツールの影響があると考えられます。
いまLINE公式アカウントにはさまざまな活用法があり、そのなかでも注目されているのが「顧客とのコミュニケーションツール」としての機能です。
対面での営業やカウンセリング、相談会など、コロナの影響でなかなか厳しい状況が今後も続きます。
LINE公式アカウントをカスタマイズすれば、この課題を解決できる可能性があるのです。
LINE公式アカウント上に「カウンセリングルーム」
たとえば美容クリニックなどで必要となる個別のカウンセリングですが、LINE公式アカウント上にカウンセリングシステムを構築することができます。
また商品に関する個別の相談に対応したり、トラブルシューティングに活用したりと、さまざまなサービスの構築が可能です。
弊社では、グループ会社と共同開発をし、LINE公式アカウントを使ったカウンセリング効率化だけでなく、
- 顧客紹介を加速させる集客支援
- 「個客」マーケティングができる顧客管理機能
が実現可能です。
企業規模によってはIT補助金が使ってよりお安く導入できる可能性もございますので、
既存顧客へのマーケティングでお悩みがございましたら、弊社までご相談ください。
コロナ禍で変化した消費者マインドにアピールするための新しい広告まとめ
「デジタル後進国の日本にとっていかにデジタル化推進が重要課題か」ということが明々白々となったことは、コロナの影響のなかでもプラスになる側面を持っています。
コロナ禍で影響を受けた広告宣伝業界は、個客に向けた情報発信とコミュケーションをいかに安定的にとっていくかが、重要なテーマになっていきます。
少ない予算をどの施策に投下すべきか、すでに確保している広告費のバジェットを新しい取り組みに使うのか。
いずれにせよ、昨年とはユーザーの動きがかなり違うため、サービス提供側も様々な施策を試しながら、最も自社に合った施策を見つけていかなければなりません。
そのため、多くの企業様から「Webマーケティングに手を出したいが、今の状況ではどんな施策が我々に最適なのか」というご相談が寄せられております。
もしこのようなお悩みがございましたら、お気軽にご相談ください。
目標や市場状況に合わせて、最適なWebマーケティング戦略をご案内いたします。
