本来業務への集中や人手不足解消、人件費削減のため、電話代行サービスを上手に活用している税理士事務所は少なくありません。大事なビジネスチャンスを逃さないためにも、電話代行サービスの活用は有効な対策の1つとなります。
このような課題や悩みを解決するためには、電話代行会社のサービスを導入するのが一つの方法です。そこでこちらの記事では、税理士向けの電話代行サービスを提供している会社をご紹介します。
| 会社名 | サービスの特徴 |
|---|---|
CUBE電話代行サービス
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税理士事務所のブランドイメージを大切にする高品質＆英語対応可の電話代行サービス
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ビジネスアシスト |
全オペレーターが正社員・秘書検定取得！ |
電話代行サービス |
高品質な電話対応で月7,700円～！人件費削減も可能 |
渋谷オフィス |
25年以上の実績とプロの対応力 |
電話代行ドットコム |
業務効率も追求する電話代行 |
テルシンク24 |
24時間×選べる対応内容×柔軟な料金プラン |
fondesk |
ネットから申し込んで今日からサービスを利用できる |
マックスコム |
カスタマイズ×徹底研修で高品質対応！ |
CUBE電話代行サービス
CUBE電話代行サービスの概要
CUBE電話代行サービスは、オペレーターの高い応対品質を強みとしているサービスです。税理士・会計事務所の導入実績も豊富で、99.2%を超える導入継続率を誇っています。
CUBE電話代行サービスの大きな特徴は、徹底した社員教育です。オペレーターは全員、秘書検定2級以上の資格を持つ正社員です。入社してからは、1,000時間を超える研修プログラムを受けています。スタッフは税理士事務所への電話を日々受けているため、税務署や金融機関からの電話で使用される専門用語の聞き取りも問題ありません。
サービスプランは低予算でも導入可能な「シンプルプラン」から、英語と日本語の2カ国語での電話代行が可能な「英語対応プラン」まで、自社のニーズに合わせて選べるラインアップになっています。なお、月額の利用料金が11,000円（税込）～とリーズナブルという点も嬉しいポイントの一つ。
全プランには、内線感覚で担当者につなぐ「応答後転送サービス」が付いています。外出している場合は代行スタッフに対応してもらい、事務所にいるときにはそのまま転送してもらえるので、柔軟性のある対応が可能です。
さらにはオプションとして、Chatwork、Slack、LINE WORKS、Google Chatといったチャットツールで連絡内容の報告や伝言の共有も可能。自社の環境に合わせてサービスをカスタマイズすることで、さらなる利便性や業務効率の向上を実現できます。
CUBE電話代行サービスを選ぶべき理由
秘書検定2級以上、電話応対技能検定取得の正社員オペレーターが対応
CUBE電話代行サービスは、高い応対品質を強みとしています。電話対応を担当するのは、秘書検定2級以上を取得し、合計1020時間を超える研修を受けている正社員。正しいビジネスマナーと電話応対スキルを身に着けたスタッフが対応してくれるため、士業など専門性の高い業界でも安心して利用できます。
また、CUBE電話代行サービスではクレームや応答後転送にも対応しています。オペレーターのスキルや対応範囲が広いため、従来の営業電話シャットアウトや受電取りこぼし防止といった効果に加え、既存顧客からの信頼度アップ、新規顧客獲得アップといった効果も見込めます。
ネイティブのスキルチェックを受けたスタッフによる英語対応プラン
CUBE電話代行サービスのスタッフには、留学や海外での事務経験があり、ネイティブスピーカーのスキルチェックを受けたオペレーターもいます。英語対応プランを利用すれば、在留外国人や外資系企業と取引をしている事務所でも導入可能です。
英語対応プランは日本語の電話代行も含んでいますので、別のプランを同時に利用する必要はありません。「日本語がメインだけど、時々英語の問い合わせもある」という企業にとって便利なプランです。
サービス保証制度あり！満足しなかった場合は全額返金
始めて電話代行サービスを利用する企業や以前利用していたサービスに満足しなかった企業の中には、サービスの品質に対する懸念を持っている企業も多いのではないでしょうか。
CUBE電話代行サービスでは、「サービス保証制度」を導入しています。サービスを始めて1ヶ月以内に、「メリットが感じられなかった」、「満足できなかった」と思った場合には、費用（初期登録料・会費・保証金）を全額返金してもらえます。
解約手続きも専用用紙に記入して、FAXで送るだけで簡単。電話代行サービスの導入リスクを抑えたいと思っている方は、ぜひCUBEを検討してみてください。
CUBE電話代行サービスの料金
- シンプルプラン:11,000円（税込）
- スタンダードプラン：27,500円（税込）
- 英語対応プラン：16,500円（税込）
CUBE電話代行サービスの導入事例
他社から乗り換えて良かった！
顧問先の社長が、担当者の携帯へ直接電話することが多く、事務所の電話の件数は少ないものの、担当者に連絡が取れず急ぎでお問合せされる方や、ご紹介でお電話頂く方等、少なくても大事な電話があるので、キューブさんの対応は、丁寧で柔らかく印象が良く安心して任せています。他社から乗り換えて本当に良かったです。
引用元：CUBE電話代行サービス公式サイト（https://www.cube108.jp/case/case4.html#case-voice）
予想以上の効果を実感
電話対応ぐらいと思っていましたが、代表電話をキューブさんへ外注して、電話対応も教育が必要なんだなと改めて思いました。でも、事務員へその教育をする時間もコストも中々かけられないので助かっています。担当26名へそれぞれの問合せを連絡してもらえるのもありがたいですね。
引用元：CUBE電話代行サービス公式サイト（https://www.cube108.jp/case/case4.html#case-voice）
大事な電話も取り逃しがないので安心
大事な電話も取り逃しがないので安心して商談できます。CUBEさんを利用する前は、電話が繋がらないときには、私の携帯電話にクライアントからの着電・留守電が何度もありましたが、それがなくなったので良かったです。
引用元：CUBE電話代行サービス公式サイト（https://www.cube108.jp/case/case4.html#case-voice）
CUBE電話代行サービスの会社概要
| 会社名 | 株式会社大阪エル・シー・センター |
|---|---|
| 所在地 | 大阪市北区梅田1丁目11番4-1100号 大阪駅前第4ビル11階 |
| URL | https://www.osakalc.co.jp/ |
税理士向け電話代行サービスでよくある質問
Q1.税理士事務所が電話代行サービスを利用するメリットは？
本来業務の質が向上する
細やかな数値や計算を取り扱う税理士にとって、「誰からも邪魔の入らない集中できる環境の維持」は重要課題。しかしながら現実には、集中を妨げる多くの要素が舞い込みますが、その最も大きな要素が「急な電話」ではないでしょうか？
電話代行会社を利用すれば、急な電話で集中力を妨げられることはありません。本来業務の質が向上します。
ビジネスチャンスを逃さない
税理士は、税務署や役所、クライアントなどに多く足を運ぶ仕事。一人事務所の場合、外出すれば事務所には人が不在となり電話を逃してしまうこともあります。
外出中の電話の中には、大事なビジネスチャンスが潜在しているかもしれません。電話代行会社を利用すれば、ビジネスチャンスを逃すリスクが大きく減ります。
新規スタッフの雇用に比べ低コスト
外出中でも電話対応できるよう新規で事務スタッフを雇うことも可能ですが、仮に事務スタッフを雇うと、その後は毎月少なからず人件費が発生します。また、一度雇った以上は簡単に辞めさせられません。
電話代行会社を利用すれば、事務スタッフを雇うよりも安いコストで各種作業を依頼することが可能。サービスの必要がなくなれば、基本的にはいつでも解約できます。
Q2.税理士向け電話代行会社の選び方のポイントは？
質の高いオペレーターが在籍している会社を選ぶ
電話オペレーターの対応次第では、かえって利用者様の評判を落としかねません。質の高いオペレーターが在籍している会社を選び、その対応で利用者の満足度を上げていきましょう。
自社の専門性に対応できる会社を選ぶ
税理士などの専門性が高い分野では、相応の知識・専門用語を習得した電話オペレーターが必要。税理士事務所の電話対応実績などを確認し、専門性を持っている会社かどうかを確認しましょう。
特に弁護士事務所も利用している電話代行会社であれば、専門的な対応が期待できるといえます。
セキュリティ体制が整っている会社を選ぶ
機密情報を取り扱うことも多い税理士において、セキュリティ対策は見落とせないポイントです。ISO認証やPマーク認証を取得しているか、また会社によっては独自のセキュリティ対策を講じている場合もあります。後々トラブルになるといったことがないように事前にチェックしておきましょう。
税理士向け電話代行サービスのまとめ
この記事では、税理士向けの電話代行サービスを提供する会社を紹介してきました。弁護士や税理士といった士業における電話対応は、専門的な知識が求められます。
業務の性質上、個人情報を多く扱うのでセキュリティに関する対策も見逃せないポイントです。会社を選定する際は自社とのマッチ度やサービス内容はもちろん、これまで税理士事務所向けに対応した実績があるかも確認しておきましょう。
- 免責事項
- 本記事は、2023年9月時点の情報をもとに作成しています。掲載各社の情報・事例をはじめコンテンツ内容は、現時点で削除および変更されている可能性があります。あらかじめご了承ください。
