組織診断ツール12選！各ツールの強みや特徴、料金などをまとめて紹介します

最終更新日：2024年09月27日

会社の抱える課題を可視化できる組織診断ツールを比較解説します！
事業は成長しているものの、社員の早期退職や業務効率が気になっていて、さらなる会社の成長のためにも、会社の現状を把握したいと考えていませんか？

本記事では、会社が抱えている課題や問題を可視化できる組織診断ツール12選を紹介しています。

それぞれの強みや特徴、料金も詳しく解説しているので、会社の現状を把握したい方や課題を解決していきたいと考えている担当者の方は必見です。

組織診断ツールまとめ表

以下では、組織診断ツール12選を紹介しています。自社の抱えている問題を可視化し、改善へと導くツール選びにぜひお役立てください。

ツール名	サービスの特徴	費用
【PR】BUSINESS DRIVE組織	・コンサルティンノウハウを学習したAI搭載の組織診断・改善ツール・経営理念から人材採用に至るまで、トータルサポート・制度や仕組みについて学べる動画コンテンツが用意されている資料ダウンロードはコチラ >>	組織診断・基礎学習・制度や仕組みの構築：月額70,000円（1社）（税不明）
ラフールサーベイ	今まで気づかなかった企業の強みや課題を必ず見つけ出すことが可能	月額16,000円〜（税抜）
Wevox	企業の状態を多角的に見ることで、問題や課題を可視化	・初期費用無料・スタンダードプラン：600円（税抜）・ベーシックプラン：300円（税抜）
CYDAS PEOPLE	「働きがい」を作ることに重点を置いた組織診断ツール	公式HPに記載がありませんでした。
LLax fores	サーベイ・データ分析/フィードバック・ソリューションの3つサービスを提供	・ベーシックプラン：2,400円/年（税不明）・福利厚生付きプラン：6,600円/年（税不明）
Geppo	個人と会社の両方の課題を可視化できる組織診断ツール	・〜25人：20,000円（税不明）・〜50人：39,800円（税不明）・〜100人：68,000円（税不明）・〜300人：148,000円（税不明）・〜500人：198,000円（税不明）・〜750人：248,000円（税不明）・〜1000人：298,000円（税不明）
A＆Iエンゲージメント標準調査	個人の働きがいと会社への思いが明確に把握可能	公式HPに記載がありませんでした。
モチベーションクラウド	診断と変革のサイクルを活用して組織の課題を解決に導く組織診断ツール	公式HPに記載がありませんでした。
ハタラクカルテ	人材の定着やエンゲージメントと関係が強い項目を基本とした15要素で構成されたサーベイを実施	・スタンダード：一人当たり167円（税不明）※年間契約の場合・プロフェッショナル：個別見積もり
EX Intelligence	入社から定着するまでの過程にある課題を定量適期に把握可能	公式HPに記載がありませんでした。
PULSE AI	組織改善や離職率を低下させることに役立つツール	・パルスサーベイプラン：0円/人・スタンダードプラン：330円/人（税込）・PDCAプラン：440円/人（税込）
wellday	組織診断を行わずともリアルタイムで社員の状態を可視化できるサービス	公式HPに記載がありませんでした。

【PR】経営理念から人材採用まで！AIが解決策を提案する組織診断ツール

ここでは、AIが搭載されている組織診断ツール「BUSINESS DRIVE組織」を紹介しています。経営理念から人材育成までの幅広い分野において課題を抽出し、適切な改善施策を提案してもらえます。なお、施策実施のためには豊富な動画材料がツールに盛り込まれており、「自社で行う自社ならではの組織改善」に使えます。組織の診断だけではなく、具体的な施策まで行いたいと考えている方はぜひご検討ください。

BUSINESS DRIVE組織

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BUSINESS DRIVE組織の特徴

AIによるデータ分析で、最適な解決策の提案と実行支援をワンストップで実施

BUSINESS DRIVE組織は、株式会社鶴が独自に開発した、企業の課題を可視化し最適な解決案を提案するAIクラウドサービスです。日本経済を支える企業の悩みを解決し、さらに事業において成長できるよう、組織コンサルで培ったノウハウを全て学習させたAIが搭載されています。

今までの組織診断ツールと違う点は、組織づくりの基盤となる制度や仕組みに関するアンケートで把握した課題をAIが分析・可視化していることです。社内で行ったアンケートを集計し、自社が抱えている課題に対する、5つのステップに分かれた解決策を提案します。それぞれのステップと併せて具体的な手順や実践に利用できるシートも提案されるので、組織改善を少しずつ進められます。

ダッシュボードから解決の度合いを確認できるため、進歩状況の把握にも役立ちます。

またBUSINESS DRIVE組織のツール内には、各制度や仕組みに関する考え方や使い方の動画を用意されています。動画を活用した社内研修を行うことで、新しく作る制度を社員に伝え、効果的に落とし込むことができます。組織の診断だけではなく、実践までサポートするツールです。

株式会社鶴では、BUSINESS DRIVE組織の他に、人材育成制度や採用秘書といったサービスも提供。事業の成長は社員の成長と捉え、会社がより成長できるサービスを行っている会社です。

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こんな企業におすすめ

どの仕組みや制度から改善するのかがわからない。
外部に依頼して制度や仕組みを構築してもなんだかしっくりとこない
制度や仕組みは構築されているのに、社員に落とし込みがうまくできていない

BUSINESS DRIVE組織を選ぶべき理由

【理由1】AIによる解決策の提案

BUSINESS DRIVE組織の大きな強みは、これまで組織コンサルティングを行ってきたノウハウを学習させたAIが、今行うべき最善の解決案を提案している点です。

組織診断を行い、データを可視化できたとしても、次どうすればいいのかわからないケースも少なくありません。BUSINESS DRIVE組織ではデータと合わせて自社に合った解決策も提示されるので、診断のあとの行動がとりやすくなります。また、診断の結果は社内アンケートに基づいているので、自社の課題が反映されやすいというメリットもあります。

提供された解決策には、難易度と、課題を解決するために必要なステップが一つずつ細かく記載。一つ一つ確認しながら、改善を行うことができるため、効果的に課題を解決へと導くことが可能となります。

【理由2】経営理念から人材採用まで幅広く対応

人材採用・評価制度にフォーカスを当てている組織診断ツールが多いなか、BUSINESS DRIVE組織では幅広い範囲の組織課題の把握が可能です。対応している分野は、経営理念、経営企画、目標管理、業務管理、評価制度、キャリアアップ、適正賃金、会議活用、人材採用と人材育成計画。これらをまとめて診断してもらい、それぞれの改善施策を打ち出すことで、一部だけではなく組織を全体として改善できます。

【理由3】豊富な動画コンテンツ

BUSINESS DRIVE組織では、各制度や仕組みに対する考え方や使用方法の動画が40以上盛り込まれています。具体的には、理念の考え方や会社の考え方、評価の心得などが用意されており、自社内で仕組みについて学べます。

組織診断を行い、改善施策の提案・実施を外部のコンサルティング会社に依頼した場合、「外部の人が作ったものだから」という意識で、新しい制度やルールが社内になかなか定着しない場合があります。BUSINESS DRIVE組織であれば、豊富な動画コンテンツを活かしてもっとも重要である社員や幹部層への落とし込みを自分たちで行えます。研修素材の作成などにかかる手間とコストを削減しながら、自社に合わせた施策の実施が可能です。

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BUSINESS DRIVE組織の導入事例（口コミ）

学習効果が高く、組織づくりの基本を教えてくれる

・自分たちに気づき（学び）を与えてくれるので人事制度等に対して社員の理解が進んだ。

・BUSINESS DRIVEの動画を使って社内研修できるので研修費を削減できた。

・社長の主観ではなく、社員視点で考えるきっかけをもらえ、選択肢が増えた。

・解決策のつくりが動画の後にワークシートで考える流れなので学習効果が高いと感じた。

・組織づくりの基本の「型」を教えてくれるのでとても良い。※「型」を教えてくれるツールが世の中にない。

引用元：お客様の声　公式HP(https://home.businessdrive.jp/wp/）

BUSINESS DRIVE組織の料金プラン

組織診断・基礎学習・制度や仕組みの構築：月額70,000円（1社）（税不明）

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BUSINESS DRIVE組織の会社概要

会社名	株式会社鶴
創業年	2014年
会社住所	東京都中央区銀座6丁目12−13 大東銀座ビル 2F
URL	https://tsuru.in/

他の組織診断ツールの情報まとめ

ラフールサーベイ

ラフールサーベイの特徴

ラフールサーベイは、計算し尽くされた設問から企業の課題を導き出し、組織のパフォーマンスを向上させるための要素を可視化することができる組織診断ツールです。

リスクの把握や組織の強みを発見することが可能で、企業と社員の行動変容を促し、一人ひとりの意欲やエンゲージメントを向上させることができます。

9000万のデータの中からメンタル・フィジカルデータを可視化し、企業の状況を把握できる必要な設問を網羅しています。そのため、今まで気づかなかった企業の強みや課題を必ず見つけ出すことができます。

また組織診断だけで終わらないように、プロフェッショナルであるカスタマーサクセスが徹底的にサポート。診断結果の活用方法や課題解決方法の選定を一緒に行っています。

加えて、サーベイ運用に関わる情報収集に役立つセミナーや資料といった豊富なコンテンツを提供しています。さらに、社員一人ひとりのセルフマネジメントを高めることができる機能が充実しています。マイページ上で自身の状態を客観的に見つめることができ、社員が自分と向き合えるよう配慮しています。

具体的には、毎日のコンディションを入力できる機能を搭載し、社員が自分と向き合うきっかけをつくります。また、15万通りある回答の中から、社員一人ひとりに合ったアドバイスコメントを提供。社員の状況に最適な動画やコラムが、利用できるようになっています。

ラフールサーベイの導入事例（口コミ）

セルフマネジメントに繋がるコンテンツが搭載

ユーザーとしては、自分の状態を数値で客観視できることで、自己理解が深まったと感じています。マイページの結果確認画面では、各項目の数値がグラフィカルに表示されており、新しい気づきもあります。また、ラフールネスという独自の指標に基づいて、コラムやエクササイズ動画がおすすめされる等、セルフマネジメントに繋がるコンテンツもいいですね。サーベイの結果を受けて、新しく行動を起こすきっかけにもなります。人事担当者としては、社員から操作に関する問い合わせが来ることなく、スムーズに導入できた点がよかったです。引用元：株式会社サイダス導入事例　公式HP(https://survey.lafool.jp/）

ラフールサーベイの料金プラン

月額16,000円〜（税抜）

ラフールサーベイの会社概要

会社名	株式会社ラフール
創業年	2011年
会社住所	東京都中央区日本橋茅場町2-9-5 日進ビル7階
URL	https://survey.lafool.jp/

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Wevox

Wevoxの特徴

Wevoxは、「組織にきづきを起こすサイクルを」をモットーとし、様々な気づきを与えるサービスを提供している、組織診断ツールです。企業の状態を多角的に見ることで、問題や課題を可視化し、担当者が気づくことで、次の行動へと繋げられるよう配慮しています。

サービスの一つには、Wevoxエンゲージメントというものがあり、回答に3分のみしかかからない、アンケートを実施。アンケートは、リアルタイムで自動集計でき、蓄積されたビッグデータのもと、組織ごとの特徴や傾向、問題を可視化しています。

また、Wevoxカルチャーというサービスも提供。組織ごとのカルチャーを可視化できるサービスで、組織全体に起こっているねじれや同意ポイントを発見できます。

社員が抱えている経営理念に対しての課題や、組織全体の認識のずれを把握できるため、課題解決のために行動基準を整えたり、カルチャーの考え方を浸透させることに努めることが可能となります。

さらにWevoxエンゲージメント向上アカデミーというサービスでは、日本初であるエンゲージメント向上に必要な専門知識を学べるオンラインアカデミーを提供しています。

初めての人でも理解できる学習プログラムを構築し、エンゲージメントや組織開発について学ぶことができる機会を設けています。

また、定期的なスキルチェックテストを実施していて、講師からの質問やメンバーとの話し合いを通して、言語化能力や課題の抽出能力といった実践的なスキル習得を目指せます。

他のメンバーとの交流の場も用意されており、エンゲージメント向上にあたって、仲間同士で励まし合い、成長し合える環境を整えています。

Wevoxの導入事例（口コミ）

エンゲージメントという言葉を正しく理解できるようになった

エンゲージメントという言葉自体を初めて聞いたので、当初は言葉そのものに慣れませんでした。Engagement Run！で、エンゲージメントはモチベーションとは少し異なるもので、「モチベーションが高い＝エンゲージメントが高い」ということではないと知れたのは大きかったです。今は、モチベーションが「持続」している状態が、エンゲージメントが高い状態だと解釈しています。引用元：引用元：株式会社林原　公式HP(https://get.wevox.io/）

Wevoxの料金プラン

初期費用無料
スタンダードプラン：600円（税抜）
ベーシックプラン：300円（税抜）

Wevoxの会社概要

会社名	株式会社アトラエ
創業年	2003年
会社住所	東京都港区麻布十番1丁目10番10号ジュールA 8F
URL	https://get.wevox.io/

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CYDAS PEOPLE

CYDAS PEOPLEの特徴

CYDAS PEOPLEは、タレントマネジメントシステムに革新を起こすシステムです。効率化を意識したシステムとは異なり、「働きがい」を作ることに重点を置いた組織診断ツールです。

担当者だけでなく、会社の在籍しているすべての人たちが使えるシステム設計を実施。働き手の意思も尊重することが、可能となっています。

社員の意思や価値観のキャリアプランやライフステージといった変動しやすいデータの入力を促す機能が搭載していて、データを常に最新に保つことができます。

会社に対して社員の意思を可視化できることで、納得のできる評価やフィードバックが得られることに繋がり、働きがいを高めています。そのため、真の人事DXを実現させることができます。

CYDAS PEOPLEには、基本機能の他に企業に合ったプランを追加できる機能があります。導入当初は基本機能だけで十分でも、年度を重ねるごとに発生する課題や問題を解決するべく、運用中に機能を追加することが可能です。

また担当者だけでなく、すべてのユーザーが利用できるサポートサイトを用意しています。管理者向け、社員向けといった役職ごとの困り事や知りたいことがある時に便利になっています。

加えて、サイトだけではなく、メールや電話相談にも対応。WEB相談も行うことができるので、担当者や社員の幅広い悩みをサポートしています。

ユーザー同士のコミュニティの場である、ユーザーコミュニティオベントを定期的に開催し、人事担当者同士で情報共有ができるため、会社の課題解決に活かすことが可能です。

CYDAS PEOPLEの導入事例（口コミ）

導入事例（口コミ）①

しかしサイダスのシステムは、実現したい内容に合わせられる柔軟性とSaasならではのスピード感、その両方をバランスよく備えていたのです。夏頃に提案を受け、10月にデータ投入を開始、12月には基礎となる人材データベースを立ち上げることができました。そういった導入時のスピードはもちろんのこと、サイダスの製品は日々の改善サイクルも早いです。アップデートされていく機能の豊富なバラエティも、サイダスならではの良さだと思います。引用元：導入事例　公式HP(https://www.cydas.com/about/）

CYDAS PEOPLEの料金プラン

公式HPに記載がありませんでした。

CYDAS PEOPLEの会社概要

会社名	株式会社サイダス
創業年	2011年
会社住所	東京都港区芝二丁目1-33
URL	https://www.cydas.com/about/

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LLax forest

LLax forestの特徴

LLax forestには、サーベイ・データ分析/フィードバック・ソリューションの3つサービスがあります。

サーベイでは、メンタルやフィジカル、エンゲージメントの要素を含んだ108問の設問が用意されており、一度にストレスチェックや満足度調査を行うことが可能で、各項目に分けて組織診断をしなくて良いツールとなっています。

在宅勤務による社員への影響を把握したり、離職が多くなってしまう原因を突き止めたりするのに、役立ちます。

またデータ分析/フィードバックでは、管理画面で組織の全体結果やメンタルやフィジカル、エンゲージメントの各項目の結果などが確認することが可能です。直感的に理解しやすいデザインのため、難しく考えなくても会社の現状を把握することができます。

項目別の詳細結果では、項目ごとに詳しい数値が表示されるため、何が会社の課題なのかを一目でわかるようになっています。

ソリューションには、社員に合わせて社内外のヘルスケア専門職が制作したオンラインコンテンツを表示させる機能があります。動画の数は100種類以上あり、社員がそれぞれ気になる動画を視聴できます。

固定機能も備わっているため、社員に周知したい動画を固定して表示させ、より多くの社員に情報共有できるよう配慮されています。

さらにオプションで、福利厚生サービスを提供しています。大企業並みの豊富なメニューがあり、セルフケアに繋げることが可能となっています。

LLax forestの導入事例（口コミ）

公式HPに記載がありませんでした。

LLax forestの料金プラン

ベーシックプラン：2,400円/年（税不明）
福利厚生付きプラン：6,600円/年（税不明）

LLax forestの会社概要

会社名	ＳＯＭＰＯヘルスサポート株式会社
創業年	2018年
会社住所	東京都千代田区神田淡路町1-2-3
URL	https://www.sompo-hs.co.jp/llax_forest/about/

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Geppo

Geppoの特徴

Geppoは、個人と会社の両方の課題を可視化できる組織診断ツールで、継続率98%の実績を誇っています。低コストで、離職率の改善や新しく入社した社員の順応性を高める支援ができます。

個人が抱えている課題を可視化するだけでは、大きな効果が得られないことが多く、会社へのアプローチも大切と考えて、両方におけるサーベイを実施。個人では、毎月1回、3問と+α、会社全体では、半期・四半期に1回、20問のサーベイを行っています。

個人サーベイでは、選び抜かれた設問を行い、フリーコメントで社員の生の声を吸い上げることができます。仕事満足度や人間関係、健康に関する質問をして、入力内容や入力率をリアルタイムで集計。変化を瞬時に確認できる、ダッシュボードを提供しています。

組織サーベイにおいては、リクルート社で実際に導入されている組織診断を行っており、さまざまな会社に利用できるように設定。社員のエンゲージメントを測定でき、状態を悪化させている要因を特定することができます。

また在宅勤務における社員のストレスマネジメントにも最適で、Geppoを導入することで、社員のコンディションを把握することができます。顔が見えないことによる、ストレスや不安を解消させることが可能となっています。

加えて、カスタマーサクセスを設置し、調査開始から運用まで担当者をサポートしています。

Geppoの導入事例（口コミ）

導入事例（口コミ）①

導入前は役員からも「本当に意見を引き出せるのか」と懐疑的な声もありましたが、実際に始めてみたら、予想以上にリアルな生声がたくさん集まってきたのです。なかには人事制度に対する質問なども多く、経営視点でやりたいことが若手に伝わっていないことに気づかされました。引用元：導入事例　公式HP(https://www.geppo.jp/）

Geppoの料金プラン

〜25人：20,000円（税不明）
〜50人：39,800円（税不明）
〜100人：68,000円（税不明）
〜300人：148,000円（税不明）
〜500人：198,000円（税不明）
〜750人：248,000円（税不明）
〜1000人：298,000円（税不明）

Geppoの会社概要

会社名	株式会社リクルート
創業年	2012年
会社住所	東京都千代田区丸の内1-9-2 グラントウキョウサウスタワー
URL	https://www.geppo.jp/

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A＆Iエンゲージメント標準調査

A＆Iエンゲージメント標準調査の特徴

会社のエンゲージメントと社員のエンゲージメントを正確に測定できる、A＆Iエンゲージメント標準調査は、人事と調査のエキスパートがたどり着いた結論となっており、人的資本経営に貢献しています。

組織サーベイと個人サーベイを別々に調査することはなく、両方のエンゲージメントを測定する組織診断ツールとなっています。サーベイを実施することで、個人の働きがいと会社への思いが明確に把握できます。

また、社員や会社の満足度に影響を及ぼす要因も明確化。加えて結果まで一貫して把握できるため、課題解決における施策を行う上で、有効的な組織診断ツールとなります。

厚生労働省のストレス調査票や株式会社アジャイルHRと東京大学の共同研究によるすでに実証された先行調査をもとに、設問のリストを作成しています。

統計的、かつ学術的な裏付けがされたモデル構築により、精選された33問の設問を用意。必要な設問だけを厳選したアンケートに答えてもらうことで、正確なデータを得ることができます。

サーベイの実施後、結果を徹底分析し、エンゲージメントに影響を及ぼす要因やそれに付随する結果も同時に測定できることが特徴です。原因解析から課題解決のための施策の提案、効果検証までサポート。会社のエンゲージメント向上を、図っています。

A＆Iエンゲージメント標準調査の導入事例（口コミ）

サーベイの乗り換え

組織コミットメントチュ心のサーベイからワークエンゲージメント重視の本サーベイを活用！引用元：導入事例　公式HP(https://wakuas.com/engagement/）

A＆Iエンゲージメント標準調査の料金プラン

公式HPに記載がありませんでした。

A＆Iエンゲージメント標準調査の会社概要

会社名	株式会社アジャイルHR
創業年	2018年
会社住所	東京都港区南青山5-4-6 パレロワイヤル南青山503
URL	https://wakuas.com/engagement/

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モチベーションクラウド

モチベーションクラウドの特徴

モチベーションクラウドは、診断と変革のサイクルを活用して組織の課題を解決に導く組織診断ツールです。

診断の内容では、20分の簡単な診断で組織状況を可視化し、最大級のデータベースによって他社との比較が可能です。また項目・属性別にも比較することが可能なため、多角度から分析することができます。

また各要素を組み合わせたクロス分析も行うことができ、より詳細に組織の状況の分析を可能としています。

かつ満足度だけでなく、期待度も調査できることが特徴です。結果はマッピングされていて、内容が一目でわかるよう配慮されています。期待度が高く、満足度が低い項目が自社の課題となっており、具体的に把握することができるため課題解決の施策を練ることが可能です。

変革の内容としては、創業以来20年間の実績や培われたノウハウを駆使し、自社の結果を分析したのちに、自社らしい目標設定や改善の設定をすることができます。

また、コンサルタントによるアドバイザリーサポートによって組織の構造や運営方法を見直すために必要な知見を習得することが可能です。

さらに、設定した改善の設定に対する回答時間約1分のパルスサーベイを実施。月ごとや週ごとといった短いスパンでアクションの効果を把握することができます。

ユーザー向けの無料サポートも充実しており、ビジネススタンスやスキルが学べる動画を提供しています。また、実際に本ツールを導入している企業の運用事例を紹介しています。

モチベーションクラウドの導入事例（口コミ）

課題が明らかになった

期待度と満足度をどちらも測ることで、優先的に取り組むべき課題が明らかになった
組織改善のPDSサイクルをスピーディーに回せるようになった引用元：導入事例　公式HP(https://www.motivation-cloud.com/）

モチベーションクラウドの料金プラン

公式HPに記載がありませんでした。

モチベーションクラウドの会社概要

会社名	株式会社リンクアンドモチベーション
創業年	2000年
会社住所	東京都中央区銀座4丁目12−15 歌舞伎座タワー 15階
URL	https://www.motivation-cloud.com/

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ハタラクカルテ

ハタラクカルテの特徴

現場仕事に最適な組織診断ツールである、ハタラクカルテは、低価格で提供されています。メールアドレスの登録は不要で、ユーザーは負担を感じずに、アンケートに取り組むことができます。

アンケートは、日本大学経済学部の共同調査による人材の定着やエンゲージメントと関係が強い項目を基本とした15要素で構成された設問で、働く上で重要と考えている価値観について社員に質問しています。

回答者それぞれにわせた設問を表示できる機能があり、重視する価値観とスコアに応じてフリーコメントを入力できる項目をシステムで自動生成されます。その結果、具体的な内容のコメントや改善案を取得することができます。

結果は、自社の強みと課題を数値化し、視覚で捉えることができるようになっています。満足度だけでなく、重要度も加えて課題解決の優先順位を決定しています。

組織の課題についても、一覧表で確認することができます。属性別や年齢といった複数の項目を掛け合わせたクロス集計も可能なため、細かく分析できる機能が備わっています。

また簡単でシンプルなデザインのため、アンケートの結果や分析した内容がわかりやすく、担当者の負担も軽減することが可能となっています。多言語に対応しており、海外の会社でも導入することができます。

さらに、システムを提供するだけで終わらず、程よいサポート体制を整えています。組織診断ツールの使用方法や疑問に答えてくれるため、初めて使用する企業でも安心して導入することができます。

ハタラクカルテの導入事例（口コミ）

カルチャーフィットが向上

人事の定量的なKPIが明瞭化し、データをもとに改善とアクションを繰り返すことで、組織の状況が可視化された
職場推奨度数値改善に伴い、カルチャーフィットしたメンバーが増え、会社全体の雰囲気が良くなり、組織の一枚岩感が醸成された引用元：導入事例　公式HP(https://hataraku-karte.jp/）

ハタラクカルテの料金プラン

スタンダード：一人当たり167円（税不明）※年間契約の場合
プロフェッショナル：個別見積もり

ハタラクカルテの会社概要

会社名	株式会社OKAN
創業年	2012年
会社住所	東京都豊島区西池袋2-41-8 IOBビル6階
URL	https://hataraku-karte.jp/

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EX Intelligence

EX Intelligenceの特徴

EX Intelligenceは、入社から定着するまでの過程にある課題を定量的に把握できます。

設問内容や配信対象、スケジュールのカスタマイズ性に富んでおり、自社に合った運用ができる組織診断ツールで、直感的に使用できるデザインのため、操作に慣れない方でも安心して導入可能となっています。

部署や年齢、役職といった項目から組織ごとの課題を特定し、EX Intelligence独自のアルゴリズムをもとにして、人事担当、経営担当、現場それぞれの角度から改善すべき内容を提供します。

EX Intelligenceは、組織診断における豊富な機能が備わっているツールです。柔軟に設問内容をカスタマイズできることはもちろんのこと、人材データベースに登録されている項目を軸に課題発見をすることが可能となっています。

また期待度、実感によるギャップ診断も搭載。社員の期待度と実感を収集することができ、力を入れるべき領域と優先順位の明確化を図れます。個人の離職予兆分析も可能で、優先的にサポートが必要な社員を可視化。離職理由の分析に繋げることが可能となっています。

スペシャリストによる伴走型のサポート体制が整い、システムの操作説明や定例会の実施などを行っています。セキュリテイ対策も万全で、全ての通信データとデータベースを、SSL/TLS暗号化通信にしています。

また端末紛失によるmデータの外部流出を阻止できることや、IPアドレス制限を自由に設定できる機能があり、安心してサービスを利用できるよう配慮しています。

EX Intelligenceの導入事例（口コミ）

アクションに自信が持てるようになった

体験の中で、どの分野・項目に課題があるのかを設定し、課題解決のために行った施策の結果がスコアにダイレクトに反映されるため、アクションに自信が持てるようになったことです。引用元：導入事例　公式HP(https://www.hrbrain.jp/employee-experience）

EX Intelligenceの料金プラン

公式HPに記載がありませんでした。

EX Intelligenceの会社概要

会社名	株式会社HRBrain
創業年	2016年
会社住所	東京都品川区上大崎2-25-2 新目黒東急ビル 5F
URL	https://www.hrbrain.jp/employee-experience

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PULSE AI

PULSE AIの特徴

PULSE AIは、組織改善や離職率を低下させることに役立つ、組織診断ツールです。毎月1回のアンケートを社員に送信し、社員がアンケートに答えてくれることで、会社や社員の抱えている課題を可視化できます。

アンケートの所要時間は、3分〜10分程度と社員に負担がかかりすぎないように配慮されており、匿名や実名回答で社員一人ひとりの本音を把握することが可能となっています。

アンケート結果は、ダッシュボードに反映され、わかりやすくグラフ化されています。また社員の今月の一言という機能が搭載されていて、そのコメントから、組織改善における重要なメッセージを発見できる可能性があります。

組織の状況を客観的に把握することで、何を改善するべきかを見定めることができ、正しい課題設定が可能。かつ組織改善におけるアドバイスも提供しているため、担当者はより詳しい組織の状況を把握することができます。

さらにPULSE AIでは、毎月のアンケートから「仕事内容」「パフォーマンス」「人間関係」「健康」の項目をもとに、AIが社員の離職リスクを4段階で判定可能で、退職リスクの高い社員を素早く把握することができます。そのため、適切なフォローをしやすくなり、離職率の低下を図れます。

導入や運用は全てオンラインで完結し、気軽に導入できる他、初期費用がかからず一人当たり300円（税不明）から導入が可能なため、低コストでの運用を実現できます。

また、AIメンターが組織改善のフォローを実施。チャットで気軽に相談できるため、導入後どのように運用していけばいいかわからない方でも安心して組織診断ツールを使いこなせます。

PULSE AIの導入事例（口コミ）

今月の一言機能があることで、社員の率直な意見を受け取れた

一番の気付きとしては、「今月の一言（自由記述）」は、思っていた以上に返答率が高く、なおかつ、意外と普段寡黙な人がたくさん書いてくれたことです。平等に接しているつもりでも、社員とのコミュニケーション量は、人により少なからず差があります。普段、そこまで会話量が多くない社員からの率直な意見を受け取れるというのは発見であり、メリットだと思いました。引用元：導入事例　公式HP(https://pulse-ai.jp/lp_b）

PULSE AIの料金プラン

パルスサーベイプラン：0円/人
スタンダードプラン：330円/人（税込）
PDCAプラン：440円/人（税込）

PULSE AIの会社概要

会社名	株式会社ジャンプスタートパートナーズ
創業年	2008年
会社住所	神奈川県横浜市神奈川区栄町５−１横浜クリエーションスクエア 14階
URL	https://pulse-ai.jp/lp_b

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wellday

welldayの特徴

welldayは、組織診断を行わずともリアルタイムで社員の状態を可視化できるサービスです。チャットツールである、SlackやTeamsと連携可能なことが特徴で、組織や社員の客観的な行動データをリアルタイムで把握することが可能となっています。

起動時間や時間帯、発言量だけでなく、コミュニケーションをとっている人数やメッセージの送受信バランス、返事のスピードなどを加味したデータを表示できます。

一般的な組織診断ツールとは異なり、社員がアンケートに答える必要がないため、回答にかける時間を削減できることに繋がっています。

またwelldayでは、エンゲージメントが低下している社員向けにアンケートを送信しており、その他の社員にはアンケートを送信しないため、無駄を省くことができます。

非匿名での社員の状態を把握できるため、課題改善のために個別に行動しやすいことも大きなメリットです。匿名で行うと、誰が課題を抱えているか見えにくくなってしまい、アクションを起こしずらくなってしまう可能性があるからです。

対応において優先度が高い項目や課題の自動特定といった機能も搭載しており、担当者の負担軽減を図れます。フォローするべき社員からの面談の受付を可能とし、面談の機会を設けることで課題解決に向けた1on1のサポートを行うことが可能です。

さらに、welldayはセキュリティ対策が万全に整えられています。ISO27001(ISMS)認証を取得しており、国際的な標準に則った運用を行っています。データの暗号化も行い、不正アクセスがあった場合でも、他人に情報が漏れないようになっています。

welldayの導入事例（口コミ）

フォローが必要な社員に早期に対応することができた

welldayを入れて良かった事は、早期に手を差し伸べられたことです。これまでは、症状に出てしまっていてから気が付く、対応するということでしたが、今では「多分このままだと不調が深刻化するな」という早い段階からメンバーと話すことができています。引用元：導入事例　公式HP(https://wellday.jp/）

welldayの料金プラン

公式HPに記載がありませんでした。

welldayの会社概要

会社名	株式会社wellday
創業年	2019年
会社住所	東京都中央区東日本橋2-1-5 東日本橋セントラルプレイス 1F
URL	https://wellday.jp/

組織診断ツールの比較表をもう一度チェックする

組織診断ツールとは？

組織診断ツールとは、アンケートを行い会社や社員が抱える問題を可視化できるツールで、生産性の向上や離職率の改善を図ることに役立ちます。具体的には、社員の会社に対する満足度やエンゲージメント、ストレスなどを可視化することができます。

組織診断ツールを活用することで、社員の人間関係やモチベーションを調査でき、具体的に組織の状況を把握することが可能です。例えばアンケートの結果から、精神面で負担がかかっている社員を見つけ出し、メンタルヘルスケアを行い、突然の離職を防ぐことができます。

また、会社や社員が抱えている問題を把握できるため、どのように問題を改善するかを考えることが可能となり、解決すれば会社にとって大きなメリットとなります。

さらに多くの会社はストレスチェックの実施が義務付けられた後から、社員のメンタルヘルスを重視し、職場改善に努めています。そのため、組織診断ツールを導入している会社は、増加傾向にあります。

組織診断ツールを利用するメリット

組織診断ツールを利用するメリットは、以下の4点です。

組織の現状が把握できる
従業員の満足度が高められる
生産性の向上が実現できる
早期離職が防止できる

自社の問題を明確に把握するため、しっかりとメリットを理解した上で導入する組織診断ツールを選ぶことをおすすめします。

組織の現状が把握できる

組織診断ツールでは、会社や社員が抱えている問題だけでなく、実際の会社の状況を把握することができます。問題点だけでなく、優れている点も可視化できるため、問題点を改善し、優れている点は伸ばすように働きかけることが可能です。

また他の会社にはない自社だけの強み見つけ出すことができるため、他社との差別化を図れます。

これまで問題を解決しようと様々な施策を講じてきたにも関わらず、結果がうまくいかなかった場合には、会社の現状をしっかりと把握できていなかったことが原因の可能性があります。そのため、組織診断ツールを駆使し、会社の現状を正しく把握することが大切になっています。

従業員の満足度が高められる

組織診断ツールを活用することで、社員の不満や悩みを調査し、改善することが可能です。上司が直接聞き取りを行ったとしても、正直に話をしてくれる社員は少なく、本当の悩みを聞き出すことが難しくなっています。

しかし組織診断ツールを活用すれば、社員が抱えている不満や悩みを可視化することが可能。一人ひとりの満足度を高めることで、仕事に対する意欲を向上させることができます。

組織全体のパフォーマンスが低下してきていると感じている会社は、一度組織診断ツールで社員が抱えている問題を可視化し、効果的な対策を講じることで、社員の満足度の向上を図れます。

生産性の向上が実現できる

組織診断ツールで把握した問題点の改善を図ることで、会社全体の生産性の向上を図れます。その結果、商品やサービスがこれまでよりも良いものが作れたり、販売実績が伸びたりして会社の成長に繋げることができます。

また現在行っている事業だけでなく、新規事業の立ち上げの際にも組織診断を活用することで、大きなメリットを得られます。具体的には、あらかじめ組織診断ツールで問題点を可視化させておき、その問題点を解決していく過程で新事業を成長させることができます。

的確な対策を行うことで、社員のモチベーションを向上させ、チーム力を強めることができます。

早期離職が防止できる

組織診断ツールの結果をもとに、社内の制度や環境を整えていくと、社員にとって働きやすい職場をつくることができ、早期離職を防止することが可能です。そのため、離職率が高い会社にとっては、組織診断ツールを導入することがとても大切なことと言えます。

また、日本では優秀な人材の確保が難しくなってきています。優秀な人材を逃さないためにも、早急に会社の構成を整え、社員にとって働きやすい環境を作ることが重要です。

社員にとって働く環境がより良くなることで、「この会社で頑張りたい」という社員が増え、自然と離職率を低下させることができます。

組織診断ツールのデメリット

組織診断ツールにおけるデメリットは、実施するにあたって会社にとって手間とコストがかかってしまうことです。まず組織診断を行う際には、あらかじめ社員に周知しておく必要があります。

急に調査を始めてしまうと、何のための調査かわからず、逆に社員の不満を生み出しかねません。そのため、社員には丁寧に組織診断ツールを行うにあたっての目的や意図を伝えることが大切です。

また、通常の業務に加えて、調査の実施や結果の回収といった業務が増えてしまいます。そのため、担当者に負荷がかかってしまう恐れがあります。

さらに、組織診断を行う前にどのような課題を見据えて実施するかを明確にすることが必要です。やみくもに診断を行っても、結果だけで満足してしまって、行動に移さなければせっかくの効果が得られないからです。

まずは一歩前進し、行動に移すことで、自社の抱える課題解決へと進んでいくことができます。

組織診断ツールの費用相場は？

組織診断ツールを導入する際にかかる費用相場は、一人あたり167円から導入できるツールもあれば、人数によれば約30万円かかるツールもあります。

会社の規模やプランによって費用は変動してくるため、詳しい費用が知りたい方は、直接問い合わせをすることをおすすめします。

組織診断ツールを選ぶ際の注意点は？

組織診断ツールを選ぶ際に注意するべき点は以下の3点です。

診断後の行動を明確にしておく
できるだけ社員の負担にならないようにする
結果だけに囚われすぎないようにする

診断後の行動を明確にしておく

組織診断を行うだけで満足していては、会社が抱えている課題の解決をすることが難しくなってしまいます。組織診断は課題を可視化して終わりではなく、その課題をどう解決していくかを考えていくことがとても大切になっています。

そのため分析した後は、結果から具体的な解決策を考え、実際に行動して検証していくことが重要です。そして、長期的なスパンで継続していくことで、より良い会社の職場環境や社員の満足度向上に繋げることができます。

できるだけ社員の負担にならないようにする

組織診断ツールは、社員一人ひとりにアンケートに答えてもらう必要があります。社員はアンケートに答える時間は、業務中や休憩中なことが多いため、質問数が多すぎたりアンケート期間が短かったりしてしまうと、社員の負担になってしまう恐れがあります。

社員が負担と感じてしまうと、アンケートの答えを適当に済ましてしまうことに繋がりかねないので、できるだけ社員の負担とならないよう組織診断を行うことが重要です。

質問数を社員が答えられる範囲に設定したり、期間を長めにしたりすることで、社員一人ひとりに配慮しながら診断を行うことができます。

結果だけに囚われすぎないようにする

組織診断ツールで得られるデータは、会社の状況です。しかし社員の中には、正直に答えていない人や悩みを隠している人がいる可能性もあり、結果が全て正しいと断言するのが難しくなっています。

そのため、組織診断ツールで得たデータを鵜呑みにするのではなく、会社の状況を改善する上での参考程度に捉えておいた方が無難です。診断結果を加味し、実際には働いている中での雰囲気や状況から、会社の課題解決に向けての解決案を考案することが大切です。

組織サーベイの種類

従業員サーベイ

従業員が会社に対して満足しているかを調査するため、または会社が就業規則や人事制度を改定する際に従業員の実情を調査するために行われるのが従業員サーベイです。質問項目として、社内の人間関係や環境、満足している・不満を抱いているポイントなどがあります。従業員満足度調査と重なる部分もありますが、従業員サーベイは満足度調査と比べて調査の幅が広いのが特徴です。満足度調査は従業員の満足度にフォーカスした調査ですが、従業員サーベイは「新しい人事制度の効果」と目的を定めて実施できます。

従業員サーベイの目的

人事に対する従業員のニーズを聞く

普段の業務内では聞くことが出来ない、従業員の社内環境へ満足している点・不満がある点が分かります。人事が従業員を思って働きやすくなる施策を考えても、従業員のニーズからズレてしまえば意味がありません。従業員サーベイで従業員のリアルな声を聞くことで、適切な人事施策が可能です。また、サーベイを受ける従業員としても意識していなかった社内環境に対する印象を表出させることができるでしょう。社内で制度に対してFBしないタイプの人たちからも、サーベイを実施することで意見が貰えるのが良いところです。

曖昧な情報を数値化して判断材料に

現在の人事制度に対しての評価は、従業員からの評判が良い・悪いという印象の話になってしまいがちです。これでは具体的な課題が掴めず、解決に向けて動きづらいといった問題が生じます。しかし、従業員サーベイならば賛成が何％、反対が何％と数値で表現されることになります。制度を変えたい、と経営陣に伝達する際にも判断材料として提示できるでしょう。

調査結果を人事に活用する

現在の人事制度に対してサーベイを行う場合、人事を管理する側は従業員サイドの認識をサーベイによって把握することが可能です。収集した情報から、今の人事制度には不足している・超過している箇所を分析。人事制度の改定・改善に活かすことができます。従業員サーベイは実施することよりも、実施した結果が人事に活かされることで効果を発揮するでしょう。

従業員サーベイが実施される理由

サーベイツールの普及によって調査がしやすくなった

従業員サーベイはツールが普及する以前、紙のアンケートを作って集計する必要があり、従業員の声を集めることは負担が大きく、企業としても簡単に実施できるものではありませんでした。しかしサーベイツールの普及以降、WEBを利用したサーベイが可能になり、労力が減りました。サーベイツールの普及によって積極的に従業員の意見を取り入れる機会ができたのです。

従業員全体に調査できる

従業員サーベイは、従業員全体に実施するので大量のデータが得られます。制度への印象が曖昧なものから、数値化されることで。サーベイを実施する人事側が課題の規模感を把握でき、改善するための取り組みを考案・実行しやすくなりました。

モラールサーベイ

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従業員のモラールを測定するために、年に1回〜数ヶ月に1度実施されるのがモラールサーベイです。モラールとはフランス語で「士気」「意欲」を意味する言葉で、組織として目的を達成しようとする意欲・態度を意味します。企業の経営目標を達成するには、従業員のパフォーマンスを維持・向上する必要があります。モラールサーベイは、従業員のパフォーマンスをプラスにする要素が何か、マイナスになる要素が何かなど具体的な情報を集めるために使用されます。

モラールサーベイの目的

従業員に経営への関心を持ってもらう

自分は単なる従業員だから企業としての動きや経営に対して無関心でいいや。別に気にしない。自分に関係ない。というスタンスを変えるのも、モラールサーベイの目的の一つです。サーベイを通して従業員に企業の一員として求める意欲・態度が共有されます。経営や組織運営に従業員からの意見を反映させたい、という姿勢を示すことが可能です。モラールサーベイによって、従業員は経営に関心を持つようになり、組織力を高めることが出来るでしょう。

回答から最適な人材配置と役職登用が可能

モラールサーベイの回答によって、その従業員が持っている業務に対する認識や課題感を知ることができます。今の部署やポジションに対する熱量、組織運営に抱いている思いも把握できるでしょう。その情報から適切な部署への配置や管理職に登用するなどの人事的な手配が可能です。以前よりも適した環境に人材を配置でき、企業全体の強化を図ることができます。

組織の問題点を把握できる

経営目標を達成するために、組織として今何がネックになっているのか、どのくらいの従業員がそれを問題点と認識しているのかがサーベイで数値として上がってきます。人事や経営陣サイドが把握している課題は従業員のレイヤーになるとどのような受け止め方になっているのか。または従業員サイドで問題視されているポイントが何かを把握できるでしょう。企業はサーベイで把握した問題点を改善するための施策に取り組むことが出来ます。

モラールサーベイ実施の注意点

回答内容のプライバシーを守る

誰がどんな回答をしたか分からないように、プライバシー保護の観点から匿名方式での回答にしたり、個人の回答内容が社内の誰にも知られないように社外のサービスを利用したりすることを考えておきましょう。

回答の取り扱いを事前に検討する

サーベイを実施する前に、調査した情報の運用と管理はあらかじめ決めておく必要があります。回答を閲覧できる役職を限定する、サーベイの回答項目から誰が回答したか分からないようにするなどの対応が必要です。

従業員に前もって説明する

急にサーベイに回答してくださいと言われても、従業員の本音を引き出すのは難しいでしょう。サーベイの目的を説明して、得られた情報の運用と管理に関して伝える必要があります。実施する目的についてサーベイを出す側・サーベイに回答する側で認識統一されている状態がベストです。お互いに有意義なサーベイを目指しましょう。

モラールサーベイの種類

NRK方式モラールサーベイ

1955年（昭和30）に社団法人日本労務研究会が開発した、日本で最初のモラールサーベイ方式。組織で働く従業員の働く意欲になっている要因を分析するのがNRK方式モラールサーベイです。従業員が300人以上の企業を対象に、労働条件・人間関係・管理・行動・自我の5分野、合計95問で構成。企業の経営状況に応じて、質問項目の追加も可能です。回答方式は匿名制のマークシートかWEBの2種類。NRK方式モラールサーベイの費用相場は約50～90万円（従業員300人～1000人）です。

参照元：NRK方式モラールサーベイ（http://www.nichiroken.or.jp/morale_survey/nrk-fee.htm）

厚生労働省方式・社員意識調査（NRCS）

従業員の企業に対する所属意識や業務への認識を分析するのが厚生労働省方式・社員意識調査（NRCS）です。分析結果を元に企業としての意識レベルを世間水準と比較します。社団法人日本労務研究会が1957に開発しました。
従業員が300人未満の企業を対象に行います。内容がサービス業と他業種で異なっており、サービス業では経営への信頼・上司への信頼・顧客満足・労働条件・職場生活満足の5分野、合計40問。他業種では経営方針・組織命令系統・コミュニケーション・労働条件・仕事のやりがいの5つの分野、合計39問で構成されています。回答方式は匿名制のマークシートとWEBの2種類。厚生労働省方式・社員意識調査（NRCS）の費用相場は、約16～41万円（WEB回答・従業員数50人～300人）になります。

参照元：厚生労働省方式・社員意識調査（NRCS）（http://www.nichiroken.or.jp/morale_survey/nrcs-resarch.htm
）

パルスサーベイ

パルスサーベイの意味と定義

従業員に簡易的な質問を短期間に繰り返し実施するのがパルスサーベイの特徴です。英語で「脈拍」と「調査」を組み合わせた言葉になっています。パルスサーベイは人間の脈拍を調査するように、従業員の現在の状態を調査することを指します。調査方式は1〜5分程度で簡単に回答できる質問を、毎日・週1・月1と定期的に実施。調査項目に対して従業員の持っている認識をリアルタイムでチェックできる点がメリットです。定期的に繰り返し調査をする方式なので、時間と手間がかかります。回答する従業員の負担になりやすい面もありますが、従業員満足度の向上に効果が期待できるサーベイとして大企業・中小企業どちらからも支持されています。

モラールサーベイ・社内アンケートとの違い

どちらも従業員に対する調査であることは変わりませんが、調査を実施する頻度・項目が異なります。モラールサーベイは頻度が年に1回〜数ヶ月に1度。従業員ごとに企業・業務に対する意欲や姿勢を測るものです。社内アンケートの調査頻度は年に1回〜数ヶ月に1度で、企業によって異なるでしょう。調査項目は多岐に渡り、エンゲージメント・ストレスチェック・従業員の要望などが挙げられます。

パルスサーベイの目的

社内の課題を素早く対応できる

パルスサーベイの特性上、リアルタイムで不満がある点や困っていることの把握が可能です。モラールサーベイや社内アンケートでは項目が多く、実施頻度が少なくて拾いきれない課題もフォローできます。不満や困りごとへの対応が遅れると、場合によっては重大なインシデントを引き起こしたり、従業員の退職を招いたりといったことに繫がってることも。その点、パルスサーベイでは調査から問題の発覚までが早く、対応もスピーディーになります。従業員がパルスサーベイで問題を報告する、問題が把握される、問題の原因が調査され、対策が行われるというサイクルが完成すると組織が健全化され、課題解決のノウハウも蓄積されるという好循環になります。

従業員から愛される組織や上司になれる

パルスサーベイで報告した課題に改善や対策が為されると、従業員はパルスサーベイで報告すると組織や上司が動いてくれるのだな、と好感を抱くでしょう。それは企業に対しての信頼になり、ひいては従業員と企業の強いエンゲージメントの構築が目指せます。従業員の定着率が向上することも想像に難くありません。組織や上司としても従業員がリアルタイムで何に悩んでいるのかを把握することができ、迅速なフォローアップが可能です。

最小限のコストで調査できる

パルスサーベイは、1回あたりの調査コストが少なくて済むところが特徴です。短い期間で何度も実施するために、従業員満足度や社内アンケートと比べて質問数や回答数を削るからです。年に1回もしくは数ヶ月に1回行われるアンケートは質問する項目の範囲も問題数も多くなり、回答だけでなく集計やフィードバックにも大きく工数を割く必要があります。外部に委託する場合でも調査費用がかかり、調査結果が出るまでに時間を要します。従業員がアンケートで答えた課題や不満が対策されるまでに大きな時間差が生まれるでしょう。パルスサーベイならば、短いスパンで繰り返し実施されることによって、従業員からの報告・課題の把握・適切な対策の流れが習慣化されます。最小限のコストで働く環境の改善が行えるでしょう。

パルスサーベイを実施するためには

パルスサーベイの動機・目的を共有する

「生産性の向上」「定着率を上げたい」といった明確な動機・目的を提示してパルスサーベイを実施するのが望ましいです。今、企業として不足している部分や強みとして押していきたい部分を深掘りしましょう。従業員に目的を表明して納得してもらうことが出来れば、企業全体で目指す方向が明確になります。従業員サイドが腑に落ちないままパルスサーベイが開始されると、運営する側としても有意義な情報が得られず、従業員サイドからしてもただただ面倒事が増えたと思われかねません。パルスサーベイの動機・目的を共有して、理解を得られるようにしましょう。

パルスサーベイの質問項目の決定

目的に沿った質問項目を決定し、調査を実施しましょう。パルスサーベイは短い期間で何度も実施できる手軽さがポイントです。質問項目は厳選したうえで調査を行うようにしましょう。目的ごとの質問例を確認しましょう。

生産性の向上

今の仕事内容に満足しているか
チャレンジしたい職種があるか

定着率を上げたい

企業ビジョンに共感できるか
待遇面に満足しているか

良好なメンタルヘルスを維持したい

働く事にやりがいを感じているか
しっかり休息を取れているか

調査結果の分析とその後の動き

従業員からの回答が集計できたら、経営者やマネジメント層と認識のすり合わせや課題の抽出を実施。従業員からの評価が高い施策については継続したり、さらにコスト投下したりしても良いでしょう。ネガティブな意見があった事項に関しては対策が必要です。しかしパルスサーベイそのものの回答率が悪い場合、従業員全体に質問することで確保していた数による信頼性が失われます。回答していない従業員の状態が分からない状態かつ回答している従業員の意見に偏ってしまう恐れも。回答率を下げる要因として考えられるのは「質問文が難しい」「質問が多い」「匿名じゃないので自分の発言だとバレる」などがあります。従業員が安心して回答できるように、パルスサーベイ自体の見直しとブラッシュアップが欠かせません。パルスサーベイでは、雰囲気や評判ではなく、賛成・反対が数値として見える化されます。調査結果から従業員が感じている課題を分析して抽出することが可能です。適切な分析を行うためにも、充分な調査結果を回収できるように心がけましょう。

パルスサーベイの活用方法

オンボーディングでの活用

オンボーディングとは新人研修や部署異動によって新しいチームに入った従業員をフォローする動きのことです。特に年間の新規採用者や異動する人が多い会社では、オンボーディングをいかに成功させるかが企業課題の1つといえるでしょう。パルスサーベイは、短期間で繰り返し従業員のいまの状態を調査するものです。新しい組織に入った従業員の早期戦力化や離職防止が見込めます。なぜならパルスサーベイの結果をオンボーディングの改善に活用し、環境・目標設定・人間関係などの中で困ったポイントを改善できるからです。また調査結果を受けて質の高いオンボーディングに向けて進めることができます。研修する従業員からもパルスサーベイでフィードバックが受けられるとなお良いでしょう。

メンタルヘルスチェックでの活用

厚生労働省の「『労働安全衛生調査（実態調査）』の概況」によると、従業員が1,000人以上の企業のうち、メンタルヘルスの不調で連続1ヶ月以上休業又は退職した従業員数が10人以上だったのは53.5％。大勢の従業員を抱える企業だからこそ、従業員のメンタルヘルスを守ることは力を入れるべき課題でしょう。パルスサーベイは、メンタルヘルスのチェックに使うことができます。移ろいやすい人間の心理状況を短い期間で何度も実施する性質上、キャッチしやすいのです。「休息が取れている」と回答していた従業員が「ぜんぜん眠れない」というような回答をするようになったら、メンタルケアが必要なサインだと分かるでしょう。しかし、パルスサーベイはあくまで従業員個人の主観。慌ててメンタルケアのための手配をするのは早計です。従業員の働きぶりを見る評価する人材がパルスサーベイ以外のフォローを行うのが良いでしょう。シリコンバレーの有名企業では「1on1ミーティング」が従業員のフォロー方法として使われています。

参照元：平成30年「労働安全衛生調査（実態調査）」の概況（https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/dl/h30-46-50_gaikyo.pdf）

人事評価や人事施策への印象を測れる

パルスサーベイへの回答で、新しい人事評価や制度が従業員にどう受け取られているかが分かります。上下関係が強いタイプの会社では、新しい制度に関して率直な感想が言えない・聞けない環境が出来上がっている可能性も。そうすると制度の問題点や課題が解決されないまま放置されてしまうこともあるでしょう。その悪循環を打破できるのがパルスサーベイです。従業員一人ひとりの意見を汲み取って、悪い箇所を検知。改善してリリースまでをスピーディーに実行可能です。独善的な人事施策を防ぎ、制度や施策の検証ができます。

エンゲージメントサーベイ

従業員が持っている「会社とのつながりの強さ」を把握・改善するための調査が、エンゲージメントサーベイです。従業員が会社や仕事に対してどれだけポジティブな感情を持っているのかを数値化して測定できます。サーベイツールを提供する企業は多種多様です。それぞれに異なる尺度や測定方法を採用しています。今までは組織調査として従業員満足度調査（ESサーベイ）が人事部門主導で実施されてきました。従業員満足度調査（ESサーベイ）は、主に従業員の職場環境への感想や人間関係への満足度を調査するものです。しかし、近年の雇用流動性の高まりによって、離職防止・定着率向上の取り組みが重視されるようになりました。それに伴い、従業員と会社の関係性に焦点を当てた「エンゲージメントサーベイ」が使用されるようになってきたのです。

「エンゲージメント」とは？

英語で「契約」「約束」「関与」を意味する言葉で、特定の対象との「関係性」を意味する言葉です。ビジネスシーンでは、会社と従業員との「関係性とつながりの強さ」「組織に対する共感や愛着」というニュアンスで使われています。学術的には、オランダのユトレヒト大学教授のシャウフェリが「ワーク・エンゲージメント」の概念の提唱者です。
ワーク・エンゲージメントとは「仕事に関連するポジティブで充実した心理状態」と定義され「仕事から活力を得ていきいきとしている（活力）」「仕事に誇りとやりがいを感じている（熱意）」「仕事に熱心に取り組んでいる（没頭）」の3要素で定義されている概念です。
日本のワーク・エンゲージメント研究者である、慶應大学の島津教授によると「エンゲイジメントは、特定の対象、出来事、個人、行動などに向けられた一時的な状態ではなく、仕事に向けられた持続的かつ全般的な感情と認知」と定義されています。このように、エンゲージメントは、企業活動の中でも特に従業員の仕事や会社に対する意欲を示す概念です。エンゲージメントを高めることで離職の防止や優秀な人材の確保、生産性の向上が見込めます。

エンゲージメントサーベイを実施する目的とは？

組織課題を明確にする

エンゲージメントサーベイを実施することで従業員が企業に対してどのような想いがあるのか、心の距離が離れていないかなどの曖昧な部分を数値やグラフで表現できます。定期的にエンゲージメントサーベイが実施できれば、前回の数値との比較が可能です。従業員のモチベーションや企業への帰属意識などの変化を情報として取得できます。前回と今回の間で変更があった制度へのフィードバックとしても機能するでしょう。また、組織課題を明確にするには従業員からの率直な意見が不可欠です。エンゲージメントサーベイに回答してもらう前に目的の説明や回答しやすい環境を整える必要があります。回答者のプライバシー保護を考えるならば、匿名のサーベイとして回答してもらうのも一つの手です。

従業員と企業との課題感のギャップを把握する

エンゲージメントサーベイを実施することで、企業・組織が従業員に期待することが浸透しているかが分かります。逆に、従業員が企業・組織に要求したいことも明らかになるでしょう。この2つが判明することで、企業・組織と従業員の間にあるギャップを認識できます。例えば企業が高い離職率に悩んでいる場合、エンゲージメントサーベイを実施すると、自分から積極的に経営陣への相談ができる従業員だけでなく、普段は不満を言えずにいる従業員からも離職率が高い原因について意見がもらえるかもしれません。企業側が疑問に思っていたことや離職率が高い要因と考えられていたものが、本当に従業員サイドでも問題になっているのかという課題感の答え合わせがサーベイによって出来るでしょう。経営サイドと従業員サイドのギャップが把握でき、そのギャップに対策するための土台が出来るのがポイントです。

集計結果を人事・人間関係の改善に活かす

エンゲージメントサーベイで得られた結果は、人事施策を改善する鍵です。現在、従業員の「モチベーション」「コミュニケーション」「マネジメント」など、どこに不満や疑問があるのかが数値・グラフで分かります。これらの結果を管理職に共有し、管理職が自分のチームに情報共有すること、チームはいかに改善するかの議論を開始。議論される中で従業員は上がってきた問題について企業・組織だけが改善する問題ではないと気づきます。自分たち一人ひとりが解決すべき課題として認識して、対策や改善案を考え始めることでしょう。組織としては調査結果から「1on1ミーティング」「評価制度の見直し・改善」「組織開発」「環境整備」など状況に合わせた施策を打ち出すことが可能です。

エンゲージメントサーベイの注意点

実施目的を明確にする

ツールの導入や実施することが手段ではなく目的にすり替わってしまわないように注意しましょう。改善したい事項があり、サーベイを実施して対策や改善策を立てる流れだったはずが、サーベイの実施までで終わってしまうケースが多々あります。サーベイを実施したことに満足してしまっては、サーベイを実施した意味がありません。エンゲージメントサーベイを実施する前に、実施目的を明確にしましょう。

目的に合わせた質問項目

エンゲージメントサーベイで従業員から何のデータが欲しいのかを明確にしましょう。目的を離職防止とする場合「職場の設備に対する満足度」「所属チームの人間関係」などを質問項目にすると良いでしょう。生産性向上なら「仕事が自分に合っているか」「残業時間・内容は妥当か」「同僚・上司との関係は良好か」などが、確認すべき主なポイントです。目的に応じて質問項目を変えて、エンゲージメントサーベイを実施しましょう。

調査結果を鵜呑みにしない

エンゲージメントサーベイの調査結果はあくまで組織の中で出たものということを忘れないようにしましょう。調査結果をそのまま鵜呑みにして行動すると、実態とズレた対策をしてしまう可能性もあります。離職防止を目的としていた場合、賃金に関して世間や業界の水準も見て対策を考えるべきでしょう。残業時間や人事評価制度に関連しそうなデータを参照し、エンゲージメントサーベイで得られた情報を裏取りすることが大切です。サーベイの調査結果に、関連するデータを合わせることでより効果的な対策や改善を実施できるでしょう。

従業員へのフィードバックを欠かさない

従業員から「エンゲージメントサーベイに答えた意味はあったのか？」と思われると次のサーベイに協力する気が失せてしまうでしょう。サーベイを実施した企業・組織側に不信感を抱くこともありえます。そうならないように、従業員にエンゲージメントサーベイのフィードバックを欠かさず行いましょう。調査結果が出たら従業員に分析結果を分かりやすい形で伝達。企業・組織として問題・課題をどのように改善していくのかというビジョンを共有しましょう。調査結果を社内報に掲載するのもおすすめです。サーベイの結果発表を社内の一体感をつくる材料として活用できるのがベストです。

エンゲージメントサーベイの「質問項目」参考例

Q12（キュートゥエルブ）

米ギャラップ社がアメリカの心理学者フランク・L・シュミット博士と共同で開発したエンゲージメントサーベイの一種です。全世界1,300万人を調査して導き出された「12の質問」を従業員に対して行い、エンゲージメントを測定します。「12の質問」に対して、回答は5つの選択肢「完全にあてはまる」「ややあてはまる」「どちらともいえない」「やや当てはまらない」「完全に当てはまらない」から行います。上から5・4・3・2・1と配点されます。また、「12の質問」への回答の点数を合計して、平均スコアを計算してみましょう。平均点として提示されている得点は「3.6点」です。「3.8点以上」はエンゲージメントが高い、「3.2以下」は要注意と判断されます。

「12の質問」

Q01.職場で自分が何を期待されているのかを知っている
Q02.仕事をうまく行うために必要な材料や道具を与えられている
Q03.職場で最も得意なことをする機会を毎日与えられている
Q04.この1週間のうちに、よい仕事をしたと認められたり、褒められたりした
Q05.上司または職場の誰かが、自分をひとりの人間として気にかけてくれている
Q06.職場の誰かが自分の成長を促してくれる
Q07.職場で自分の意見が尊重されているようだ
Q08.会社の使命や目的が、自分の仕事は重要だと感じさせてくれる
Q09.職場の同僚が真剣に質の高い仕事をしようとしている
Q10.職場に親友がいる
Q11.この6カ月のうちに、職場の誰かが自分の進歩について話してくれた
Q12.この1年のうちに、仕事について学び、成長する機会があった

また、「12の質問」の質問内容は、大きく4つに分類することができます。

Q01～Q02：仕事をするための基本事項である、動機や環境が整っているか
Q03～Q06：仕事への貢献度や、周囲にどう評価されているか
Q07～Q10：「職場」への帰属意識と、同僚への信頼感
Q11～Q12：「職場」での自身の成長性や、発展への意識

参照元：Q12（キュートゥエルブ）（https://www.gallup.com/workplace/266822/engaged-employees-differently.aspx）
参照元：Q12（キュートゥエルブ）の翻訳（https://www.hrbrain.jp/media/human-resources-management/engagesurvey#section-26:~:text=%E6%84%9F%EF%BC%89%E5%B0%BA%E5%BA%A6%EF%BC%88GSES%EF%BC%89-,Q12%EF%BC%88%E3%82%AD%E3%83%A5%E3%83%BC%E3%83%88%E3%82%A5%E3%82%A8%E3%83%AB%E3%83%96%EF%BC%89,-Q12%EF%BC%88%E3%82%AD%E3%83%A5%E3%83%BC%E3%83%88%E3%82%A5%E3%82%A8%E3%83%AB%E3%83%96%EF%BC%89%E3%81%AF）

ワーク・エンゲージメント尺度（UWES）

エンゲージメント尺度の一つで、国際的に信頼性と妥当性が検証されています。日本では、慶應大学の島津明人教授によって日本へもたらされました。ワーク・エンゲージメントとは「仕事に関連するポジティブで充実した心理状態」のことです。また、ワーク・エンゲージメント尺度（UWES）は、ワーク・エンゲージメントの3要素である「活力」「熱意」「没頭」を17問の設問に集約させています。回答することで「仕事に対するエンゲージメント」を測ることが可能です。
ワーク・エンゲージメント尺度（UWES）の設問には、日本語版で17項目と、短縮版の9項目、3項目の3種類があります。商用利用は原著者である、ユトレヒト大学のシャウフェリ教授に許可を得る必要がありますが、研究目的であれば無料で使用可能です。ワーク・エンゲージメント尺度（UWES）は、エンゲージメントの考え方の基本です。関連する論文を読めば、エンゲージメントサーベイで質問項目を設定する際の参考として役立つでしょう。

ワーク・エンゲージメント尺度（UWES）の設問例

仕事をしていると、活力がみなぎるように感じる
自分の仕事に、意義や価値を大いに感じる
仕事をしていると、時間がたつのが速い

参照元：島津明人研究室島津明人研究室慶應義塾大学総合政策学部（https://web.archive.org/web/20211204054736/https://hp3.jp/tool/uwes）

一般性セルフ・エフィカシー（自己効力感）尺度（GSES）

「自己効力感」を測定する尺度として最も一般的なのが一般性セルフ・エフィカシー（自己効力感）尺度（GSES）です。自己効力感とは、特定の課題に対して「自分はできる」という感じられる力のこと。GSESではこの「できる」という感覚がどこまで保持されるか測定します。GSESスコアが高い人はポジティブで自信に満ちており、スコアが低い人は自己効力感が低く、劣等感を抱くようになりパフォーマンスが低下している可能性があります。GSESは、元を辿ると精神的なうつ状態を判断することを想定して作られました。そのためスコアが10点未満の被験者には、何らかの抑うつ傾向がみられる可能性があります。組織全体のパフォーマンスを調べるとともに、メンタルに不調を抱えている従業員を見つけることができるエンゲージメントサーベイの測定尺度です。

参照元：一般性セルフ・エフィカシー尺度作成の試み(原著論文)（https://cir.nii.ac.jp/crid/1390564238098775296）