LINE@（ラインアット）が生まれ変わる？料金プランや変更点を詳しく解説！

LINE@（ラインアット）はビジネス用のLINEアカウントです。集客に役立つ機能がたくさん盛り込まれているため、多くの企業や店舗によって活用されています。

そのLINE＠ですが、2019年の春に大幅なプラン変更があることはご存知でしょうか？料金プランの改定や機能のアップデート、既存サービスの統合など様々な部分が変わります。

現在LINE＠を利用されているならもちろん、これから利用したいと考えられている場合は、ぜひ押さえておきたいところです。

そこで、当ページでは新たに生まれ変わるLINE＠について、従来との比較も交えながら紹介していきます。

LINE＠の料金プランとは？

従来のLINE@には大きく分けて、3つのプランが存在していました。2019年4月18日をもって以下のプランは全て改定されますが、変更点を把握するためにも確認しておきましょう。

「フリープラン」は名前が示す通り、無料で登録することができます。ローリスクで利用できる代わりに使えない機能が多かったり、メッセージの最大配信数が少なかったりと大きな制限があります。

「ベーシックプラン」は月額5,000円かかりますが、フリープランに比べるとかなり充実しています。一部の機能を除いてほとんど利用できる上、メッセージの最大配信数も増えるなど、制限が緩くなっています。

「プロプラン」は月額20,000円とかなり高額ですが、LINE@の機能を全て使うことができます。また、メッセージの最大配信数も大幅に増えているため、まさにプロ仕様と呼べる本格的なプランです。

他にも「プロ（API）プラン」や有料オプションが存在していましたが、ここでの重要性は低いので割愛します。

LINE＠サービスの統合

LINEにはLINE＠以外にもビジネス用アカウントが存在し、全部で4種類のサービスが存在していました。

各サービスはそれぞれ特徴や目的が異なります。先に紹介している「LINE＠」は中小企業や自営業者が、無料から利用できるサービスとして展開されていました。

「LINE公式アカウント」は最低でも月額250万円もかかるという大企業向けのサービスです。スポンサードスタンプなど独自の機能を利用することができました。

「LINEビジネスコネクト」は企業のシステムとLINEを連携させる有料型サービスです。その特性から、ECサイトや予約を要するビジネスに向いていました。

「LINEカスタマーコネクト」はカスタマーサポート機能に特化した有料型サービスです。お問い合わせ対応を効率化したいという企業が活用していました。

今後、これらのサービスは「LINE公式アカウント」に統合されるため、実質的にLINE@の機能は大きくアップデートします。つまり、これまでLINE@のアカウントのみ保有していた企業が、その他のサービスの機能も使えるようになるわけです。

LINE＠の新料金プラン

サービスの統合に伴い、料金プランも改定されます。中には名前が変わらないものもありますが、内容はしっかり変更されているため、混同しないように注意しましょう。

新料金プランにおける重要ポイントは、機能のアップデートと料金形態です。どのプランでも全ての機能を利用できるようになったため、基本的にプラン間の差異はメッセージの最大配信数のみとなりました。

また、料金形態は「基本料金」+「メッセージ追加配信分の従量課金」となりました。詳細は後述しますが、メッセージの配信数が増えるほど費用が発生するという認識でOKです。

フリープラン

「フリープラン」は旧料金プランと同じく無料です。

旧フリープランは特に機能面で大きな制限を受けていましたが、新フリープランは無料ながら「ターゲティングメッセージ」や「動画メッセージ」など、全ての機能を利用することができます。また、月4回までだったタイムライン投稿も無制限となりました。

1ヶ月あたりのメッセージ最大配信数（無料分）は1,000通となっています。他の有料プランと異なり、従量課金により最大配信数を増やすことができないため、フリープランは1,000通がリミットです。

ライトプラン

「ライトプラン」は月額5,000円の有料プランです。位置づけとしては旧ベーシックプランに該当します。

ライトプランも当然ながら全ての機能を利用することができます。また、1ヶ月あたりのメッセージ最大配信数（無料分）は15,000通とフリープランに比べて大幅に増加しています。

さらに、ライトプランでは従量課金によりメッセージ追加配信分を購入することが可能です。必要に応じて15,000通以上のメッセージを配信できるため、より大々的なアプローチを仕掛ける時などに役立ちます。

スタンダードプラン

「スタンダードプラン」は月額15,000円の有料プランです。位置づけとしては旧プロプランに該当するため、新料金プランの中では最も高額です。

スタンダードプランはメッセージ最大配信数（無料分）がさらに増えており、1ヶ月あたり45,000通となっています。もちろん、従量課金によりメッセージ追加配信分を購入することも可能です。

また、メッセージ追加配信分の単価がライトプランより安いため、配信数によってはスタンダードプランのほうが費用を抑えられるケースも考えられます。

追加配信数に応じて従量課金が発生

フリープランを除き、1ヶ月あたりのメッセージの最大配信数（無料分）を超えたら、以降は追加配信分として1通ごとに従量課金が発生します。

つまり、メッセージの配信数が増えるほど費用もかかるため、特に登録ユーザーが多い企業だと費用が莫大になる可能性があるのです。

また、メッセージ追加配信分の単価はライトプランが5円/1通、スタンダードプランが～3円/1通と設定されています。スタンダードプランの場合、追加配信数が増えるほど単価が安くなります。

このように新料金プランでは料金形態も大きく変わっているため、内容をチェックして見直しも図ることも検討しましょう。

従量課金の対象について

従量課金の対象となるのは一斉配信によるメッセージです。ユーザーとの個別トークや自動応答メッセージは含まれないため、今まで通り安心して利用できます。

また、メッセージの内容によって従量課金が変動することもありません。影響するのはメッセージの配信数なので、動画メッセージや音声メッセージといった機能を気兼ねなく活用しましょう。

従量課金もDMに比べれば安い

DM（ダイレクトメール）を送付する場合、サイズやボリュームにもよりますが、1通あたり約50円前後かかります。

一方、LINE@の従量課金は高くても1通あたり5円です。だいたい10分の1程度なので、費用面ではLINE@が圧倒的に安いと言えます。

もちろん、DMならではのメリットもありますが、広告費を抑えたいならLINE@の導入がオススメです。

新料金プランの費用例

従量課金のことも踏まえて、新料金プランにおける1ヶ月あたりの費用例を計算しました。

例1：ライトプランで合計20,000通を配信する場合

ライトプランでは15,000通まで従量課金なしでメッセージを配信することができます。20,000通だとプラス5,000通の追加配信分を購入しなければならないので、以下の計算となります。

ライトプランで20000通のメッセージを配信する場合、合計30,000円の費用がかかるというわけです。

例2：スタンダードプランで合計50,000通を配信する場合

スタンダードプランでは45,000通まで従量課金なしでメッセージを配信することができます。50,000通だとプラス5,000通の追加配信分を購入しなければならないので、以下の計算となります。

スタンダードプランで50000通のメッセージを配信する場合、かかる費用は合計30,000円です。ライトプランで20000通を配信する際の費用と同額ですが、配信数は30000通も上回っています。

つまり、大人数へのメッセージ配信を考えているなら、スタンダードプランのほうがコストパフォーマンスに優れているのです。

例3：スタンダードプランで合計245,000通を配信する場合

スタンダードプランは追加配信数に応じて、1通あたりの単価が変動します。245,000通だとプラス200,000通となりますが、少し計算がややこしいため注意が必要です。

1通あたりの単価は～50,000通なら3円、50,001通～100,000通なら2.8円、100,001～200,000通なら2.6円と設定されているため、以下の計算となります。

このように配信数の段階ごとに単価が変動するため、それに合わせて計算する必要があるのです。

17,000通がボーダーライン

基本料金が安いのはライトプランですが、配信数によってはスタンダードプランにしたほうが、トータルの費用が安く済みます。

結局のところ、メッセージの最大配信数と追加配信分の単価以外は変わりません。それをもとに考えると、1ヶ月あたりの配信数が「17,000通」を超えるかどうかが、プラン選択のボーダーラインとなります。

ライトプランならプラス2000通分の従量課金として、10,000円が必要となります。基本料金と合わせれば、月額15,000円の計算です。

一方、スタンダードプランならメッセージの最大配信数の範疇なので、従量課金は発生しません。基本料金の15,000だけが月額でかかります。

注意しておきたいのは、17,000通という数字は1回の配信数ではなく、1ヶ月の配信数ということです。このボーダーラインを基準に、ライトプランとスタンダードプランのどちらが向いているのか見極めましょう。

プレミアムIDの初年度料金も値下げ

サービス統合により、LINE@の「プレミアムID」の初年度料金が安くなります。

今までは初年度料金として2,400円、2年目以降は1,200円の費用がかかっていたところ、今後は初年度料金も1,200円となります。月額に換算すれば、たったの100円です。

プレミアムIDも集客に役立つサービスなので、ぜひ設定することをオススメします。

プレミアムIDとは？

「プレミアムID」とは自由に設定できるLINE@アカウントのIDのことです。

そもそもLINE@のアカウントを作成すると、識別のためのIDが付与されます。このIDは＠（アットマーク）から始まり、以降に英字3字＋数字4字＋英字1字と文字列が続きます。「@wgo4329d」という風にランダムで決定されるため、少し覚えにくいのです。

しかし、プレミアムIDに申し込めば、＠以降の文字列を任意に決めることができます。例えば「たなか屋」という居酒屋がプレミアムIDを作るとしたら「@bar-tanakaya」といった感じです。

LINEユーザーは友だちを追加する際、IDを入力して検索するケースがあります。ユーザー側にしてみれば、ランダムな文字列より単語のほうがわかりやすいため、友だち登録してもらえる可能性も上がるのです。

ただし、任意の文字列といっても、制限がないわけではありません。半角英数字、または「.（ドット）」「-（ハイフン）」「_（アンダーバー）」を使って、18文字以内に収めるというルールが設けられています。

また、他の企業とIDが重複している可能性もあるので、その場合はオリジナルの文字列に変える必要があります。

変更される機能は？

LINE＠のプラン変更について再度まとめてみました。

これらの変更点に伴い、どのようなメリット・デメリットがあるのかについても解説していきます。

メリット

今回のプラン変更は企業にしてみれば、断然メリットのほうが多いと言えます。

無料でも全ての機能が使える

プラン変更がもたらした最大のメリットは、無料のフリープランでも全ての機能が使えるようになったことです。また、タイムライン投稿の制限もなくなったため、フリープランでも対応の幅が大きく広がりました。

試験的に導入しやすい

フリープランの機能制限がなくなったため、LINE@を試験的に導入しやすくなりました。今までは有料プランに申し込まないと、LINE@の有効性をしっかり確認できなかったので、導入を見送っていた企業にとっては嬉しいところです。

プランを選びやすい

メッセージの最大配信数を除いてプラン間の差異がなくなったため、プランを選びやすくなりました。「メッセージをどれだけ配信するか」ということだけ考えればいいので、比較検討がスムーズに進みます。

低コストで運用しやすい

旧プロプランに該当するスタンダードプランは基本料金が5,000円低下しています。フリープランの機能制限がなくなったことも踏まえると、特に少ない配信数で成立するビジネスは低コストで運用しやすくなりました。

デメリット

デメリットとしては、やはり従量課金による負担が考えられます。特に配信数が多いビジネスなら基本料金が安くなっても、従量課金で莫大な費用がかかる可能性があるためです。

配信数によっては1通だけで数十万～数百万円かかることもあります。そのため、運用方法を見直さないと広告費が増えすぎて、利益が減ってしまう恐れも出てくるのです。

企業によってはプラン変更を歓迎できないかもしれませんが、救済策として新サービスへの移行は任意となっています。移行しない限り、旧LINE＠の機能・料金をそのまま継続できるため、よく検討しましょう。

どのプランから始めるのがいい？

ここまでLINE@のプラン変更について解説してきましたが、結局どのプランにすればいいのか、迷うこともあるかと思います。

もし、LINE@を使っていない場合は「フリープラン」から始めることをオススメします。無料なのでリスクが低いのはもちろん、有料プランと同じ機能を使うことができるためです。

友だち登録を増やせるか不安を感じている、まずはお試し感覚で使いたいと考えているなら、迷わずフリープランに申し込みましょう。

また、既に有料プランを利用している場合、登録ユーザーの数やメッセージの配信数によっては、フリープランに切り替えたほうが効果的です。

LINE@以外の集客ツールも要検討

LINE＠は無料から利用できる上、操作も簡単なので扱いやすい集客ツールです。

ただし、単純にLINE＠を利用したからといって、すぐ集客できるわけではありません。他の集客ツールにも同じことが言えますが、まずは自社の課題を見つけることが大切です。その上で集客に繋がるアプローチを仕掛ける必要があります。

また、地域や業種によっては、顧客のLINE利用率やスマホ保有率が低いこともあります。そこで、LINE＠を利用しても効果的とは言えません。集客を成功させるためには、いくつかの対策を並行するべきなのです。

ZenkenではWebとリアルの両方において、集客のノウハウを身につけたスタッフが多数在籍しています。また、7000以上ものWebメディアの運用実績もあるため、地域や業界に合わせたプランのご提案が可能です。

クライアントの課題を洗い出した上で、最適な集客対策をご提供しますので、ぜひ一度お気軽にご相談ください。